データを活用したコンテンツの反響数が大幅増!調査リリースの活用は"戦略的な選択肢"から"成果を生む定番施策"へ【PRIZMA調査】

データを活用したコンテンツの反響数が大幅増!調査リリースの活用は"戦略的な選択肢"から"成果を生む定番施策"へ【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、通常リリース・調査リリース両方の配信をしたことがある広報・マーケティング担当者を対象に、「2025年最新版 通常/調査リリースの比較調査」を実施し、結果を公開しました。


調査リリースの実施理由に変化、「伝達力」「信頼性」がさらに重視される傾向へ

「通常リリースに加えて、調査リリースを実施した背景は何ですか?」と質問したところ、上位3項目は前年・今年ともに共通していましたが、構成比に明確な変化が見られました。

2025年では『詳細な情報提供(59.8%)』が前年(57.6%)より微増し、トップを維持。

『データで信頼性を高める(51.2%)』は前年(46.2%)から大きく上昇し、メディアや読者に対して“裏付けある情報”を提供する意識の高まりが読み取れます。

『メディアの転載数増(47.7%)』は微減したものの依然高く、広報成果としての可視性も重視されている実態は変わりません。

一方で『差別化』や『トレンド訴求』といった攻めの要素は両年ともやや控えめであり、調査リリースが「守りの補強」から「攻めの仕掛け」へ転換できるかが今後の焦点になるでしょう。

反響は引き続き“調査リリース”が優勢

「通常リリースと調査リリースのうち、反響が大きかったのはどちらですか?」と質問したところ、024年では『調査リリース(42.9%)』が最多で、2025年にはさらに『44.1%』まで上昇

逆に『通常リリース』は2年連続で3割を下回りました。

調査リリースが転載数の“上位レンジ”で差を広げる結果に

「通常リリースと調査リリースの平均のメディア転載数を教えてください」と質問したところ、平均メディア転載数の分布では、両年とも『50件未満』がボリュームゾーンでした。

注目すべきは、通常リリースにおける上位レンジ(70件以上)がともに『8.4%未満』であるのに対し、調査リリースでは常に上回っている点です。

拡散される可能性の“最大化ポテンシャル”においては、調査リリースが引き続き強みを発揮しています。

転載理由は『関心を引きやすい』『信頼できる』が両年で高水準維持

つづいて、通常リリース、調査リリースともに転載数を多く獲得できた理由について聞いてみました。

「(調査リリースの転載数が多かった)その理由は何だと思いますか?」と質問したところ、2024年・2025年ともに『関心を引きやすい』『データが信頼できる』が上位2つで共通しました。

2025年では『関心を引きやすい(53.1%)』が前年(50.3%)を上回り、社会的に“話題にしやすいネタ”として調査リリースの企画力が高まっていることがうかがえます。

『第三者視点が面白い』や『トレンド性』といった要素も安定して支持されており、単なる数字の羅列でなく“物語性のあるデータ活用”が求められているといえるでしょう。

問い合わせ数と今後の配信戦略に関する意識に変化の兆し

「通常リリースと調査リリースの平均の問い合わせ数を教えてください」と質問したところ、問い合わせ件数の分布に明らかな変化がありました。

また「今後、調査リリースと通常リリースのどちらをより強化して配信したいと考えていますか?」という問いでは、二者択一ではなく“適材適所”の使い分け戦略が主流となっていることが確認されました。

調査概要

【調査テーマ】2025年最新版 通常/調査リリースの比較調査
【調査期間】2025年5月16日(金)~5月19日(月)
【調査方法】PRIZMAによるインターネット調査
【調査対象】通常リリース・調査リリース両方の配信をしたことがある広報・マーケティング担当者
【調査人数】512人
【調査対象】調査回答時に広報・PR業務に関わっていると回答したモニター
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

出典元:株式会社PRIZMA

2025年最新版 通常/調査リリースの比較調査

https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper98

リサーチ&企画力、コンテンツ力、メディアリレーション。 3つの要素を組み合わせることで、PRの新たな地平を生み出す。 PRIZMAは全く新しい形のPRエージェンシーです。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000078.000149156.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

株式会社Wallabeeは、同社が提供するブランド露出を可視化・最適化するGEO/AIO/LLMOプラットフォーム「Optyino.ai(オプティーノエーアイ)」にて、蓄積されたAI回答ログをもとに、生成AIの回答におけるプレスリリース記事の引用実態を分析した結果を公開しました。


商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

アルファノート株式会社は、営業活動で動画を活用している営業担当者を対象に、営業動画の活用に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

株式会社unerryは、Ogury Japan株式会社とパートナーシップを締結し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始したことを発表しました。これにより広告主は、Ogury Japanの強みである「ペルソナ」を軸とした広告配信と、unerryの来店計測技術による広告効果の可視化を実現。来店率の高いペルソナの特徴を理解し、顧客インサイトの深化が可能となるといいます。


食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

株式会社マーケティングアプリケーションズは、長引く物価高における消費者の意識や購買行動のリアルな実態についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


見栄えより「情報の整理と透明性」。離脱を防ぎ、購入率を底上げする企業・店舗ホームページの正しい作り方とは【NEXER Group調査】

見栄えより「情報の整理と透明性」。離脱を防ぎ、購入率を底上げする企業・店舗ホームページの正しい作り方とは【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、株式会社GOSPAと共同で、全国の男女を対象に「企業・店舗のホームページに対する消費者の印象」についてのアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ