dentsu Japan、OpenAI社の最新AI技術を活用したマーケティング領域におけるAI エージェントの研究開発をスタート

dentsu Japan、OpenAI社の最新AI技術を活用したマーケティング領域におけるAI エージェントの研究開発をスタート

電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japanは、OpenAI, Inc.の生成 AI 技術を活用したマーケティング領域における先進的なAI エージェントの研究開発を開始することを発表しました。


生成AI技術の急速な進化にともない、人との対話や作業を自律的にこなすAIエージェントが世界的に注目されています。AIエージェントは、単純な質問への応答にとどまらず、業務の効率化、マーケティングの高度化、新たなビジネス価値の創出など、多岐にわたる領域での活用が期待されています。

dentsu Japanは、本取り組みを通じ、独自のAI等級制度における「主席AIマスター(AIテクノロジーの扱いに傑出した者で、組織全体の生成AI戦略を設計し遂行する者)」が率いる約150名のAIイノベーターを中心に、OpenAI社が提供するデータセキュリティーに配慮された安全性の高い「ChatGPT Enterprise」や最新の生成AI技術を活用し、先進的なAIエージェント開発ならびに国内外におけるマーケティング領域での導入を推進するといいます。

なお、同社は顧客のマーケティング課題の解決を支援する画期的なAIエージェントのプロトタイプの開発を2025年7月に完了する予定で、これにより、dentsu Japanが掲げる独自のAI戦略「AI For Growth」が目指す、全マーケティング工程におけるAI活用を通じたトランスフォーメーション(高度化・高速化・効率化・内製化)を加速し、「AIネイティブ化」の実現を推進していくとのことです。

出典元:dentsu Japan

引用:https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025004-0602.pdf

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ