アドビ、国内のビジネスパーソンによるPDFファイルと生成AIの活用状況に関する調査結果を発表

アドビ、国内のビジネスパーソンによるPDFファイルと生成AIの活用状況に関する調査結果を発表

アドビ株式会社は、PDFや生成AIの活用状況などを調べるために、日常の業務でPDFファイルを利用している日本国内のビジネスパーソンを対象に、PDFファイルの利用状況と生成AI機能の活用状況に関する調査結果を発表しました。


PDFの利用状況について

6割が10ページ以上の長文PDFを日常的に活用、情報検索の効率化に7割が課題

日常の業務におけるPDF文書の活用実態について調査したところ、10ページ以上の長いPDF文書を読む機会が「頻繁にある」と回答した方が24.0%にのぼり、「時々ある」と回答した36.7%と合わせると、全体の60.7%のビジネスパーソンが長文のPDFを業務で活用していることが判明しました。

一方で、ビジネス文書から知りたい内容を見つけるのに苦労することが「頻繁にある(23.6%)」、「時々ある(43.9%)」と回答があり、全体の67.5%が文書検索に課題を感じていることがわかりました。

職種別でみると、法務部門では87.0%(「頻繁にある」32.0%、「時々ある」55.0%)、広報・マーケティング部門では80.0%(「頻繁にある」36.0%、「時々ある」44.0%)と、全体平均と比べ特に高い傾向が見られました。

PDFの生成AI機能の活用について

PDFの生成AI機能活用者の8割が業務効率化を実感、法務部門などで活用が進む

PDFの生成AI機能を活用したことがあるか聞いたところ、全体の40.6%が活用したことがあることがわかりました。職種別の内訳をみると、法務部門が利用率70.0%と最も高く、全体平均(40.6%)を大きく上回る結果となりました。

契約書の条項チェックや法的リスクの分析など、高度な専門知識を要する作業においても、AIによる要点整理が業務効率化に貢献していることが推測されます。

続いて高い利用率を示したのは広報・マーケティング部門(57.0%)である一方、経理・財務・会計(20.0%)や研究開発(25.0%)では利用率が比較的低く、部門によって利用率に大きな差がみられました。

「PDFで生成AI機能を活用したことがある」と回答したビジネスパーソンに、生成AI機能の活用によって、業務がどのように変化したかを聞いたところ、「大幅に効率化した(22.5%)」、「どちらかというと効率化した(57.0%)」で合わせて、8割(79.5%)が業務効率化を実感していることが明らかになりました。

また、生成AI機能の活用目的としては、「文書から知りたい内容を探すため」が61.3%と最も多く、「文書内容を要約するため」が38.0%と続きました。

生成AI活用の壁は「社内ガイドラインの不在」と「正確性」や「情報漏洩」への懸念
PDFの生成AI機能を使用することに対する懸念点について聞いたところ、全体の75.1%が何らかの懸念を抱えていると回答しました。

具体的には「AIの利用に関する社内ガイドラインの不在(36.1%)」が最も多く、次いで「ハルシネーション(AIが事実に基づかない情報を生成する現象)など情報の正確性(25.9%)」、「情報漏洩(24.6%)」と続きました。

調査概要

調査方法:インターネット調査
調査対象:700名(仕事でデスクワークを主とし、月に1回以上PDFファイルを扱っていると回答した20~59歳の全国のビジネスパーソン<7職種別に均等割付>)
調査期間:2025年5月1日~2025年5月8日
※構成比(%)は小数点第ニ位以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

出典元:アドビ株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000498.000041087.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


日本直販、ByteDanceと提携 AI広告制作・ライブコマース展開へ

日本直販、ByteDanceと提携 AI広告制作・ライブコマース展開へ

日本直販株式会社は、TikTokなどを展開するByteDance株式会社とグローバルパートナー契約を締結したことを発表しました。TikTok ShopやAIライブコマース、動画生成AI「Seedance」を活用したCM・動画広告制作、クリエイター育成など、4領域での取り組みを検討します。


BtoB記事・資料、8割超が「既知情報中心では読む価値低下」【IDEATECH・Bizibl調査】

BtoB記事・資料、8割超が「既知情報中心では読む価値低下」【IDEATECH・Bizibl調査】

株式会社IDEATECHと株式会社Bizibl Technologiesは、直近6か月以内に勤務先で使う製品・サービスの導入・乗り換え・契約更新の検討に関与し、その検討で自らAIサービスに質問して情報収集を行った会社員・経営者211名を対象に、「AI検索時代の法人購買における情報活用の実態調査」を共同で実施し、結果を発表しました。


AI検索対策、9割超が実施 課題は効果測定【GMO NIKKO調査】

AI検索対策、9割超が実施 課題は効果測定【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社は、企業のマーケティング・広報・Web領域の担当者および責任者1,003名を対象に、「AI検索時代における企業のAIO/LLMO対応の実態と課題」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


欲しい商品でも約6割が「悪い口コミ」を確認【システムリサーチ調査】

欲しい商品でも約6割が「悪い口コミ」を確認【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチが運営する「創作品モールあるる」は、全国の20歳~59歳の男女250名を対象に「購入前の検索行動」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ヴァリューズが『VALUES Marketing Dive 2026』を開催 アサヒビール、ミツカン、花王、積水ハウスイノコム、noteら登壇し10/28・11/11にオンライン無料配信

ヴァリューズが『VALUES Marketing Dive 2026』を開催 アサヒビール、ミツカン、花王、積水ハウスイノコム、noteら登壇し10/28・11/11にオンライン無料配信

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズは、「ファクト×AIで深める消費者インサイト」をテーマとし、マーケティングやデータ分析の最前線に向き合うカンファレンス『VALUES Marketing Dive 2026』を、2026年10月28日(水)・11月11日(水)13:00~16:30にオンラインで無料開催いたします。両日同内容で開催し、申込時にご都合に合わせて視聴希望日をお選びいただけます。


ページトップへ