マーケターの約7割が生成AIでブランド認知の経路の変化を実感!戦略PR視点でのLLMO対策済みは約2割にとどまる【IDEATECH調査】

マーケターの約7割が生成AIでブランド認知の経路の変化を実感!戦略PR視点でのLLMO対策済みは約2割にとどまる【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、30〜59歳で大手企業(従業員数1,000名以上)のマーケティング担当者を対象に、LLMO時代の戦略PRに関する調査を実施し、結果を公開しました。


85.3%が、生成AIにより企業認知の方法が「変化した」と実感

「Q1.ChatGPTやGeminiなどの生成AIの普及により、企業や製品・サービスをお客様に知ってもらう方法は変化したと思いますか。」と質問したところ、「大きく変化したと思う」が39.2%、「やや変化したと思う」が46.1%という回答となりました。

変化を実感する理由、「公式サイトが読まれずAIの要約で済まされる点」が62.1%で最多

Q1で「大きく変化したと思う」「やや変化したと思う」と回答した方に、「Q2.どのような点に変化を感じていますか。(複数回答)」(n=87)と質問したところ、「公式サイトが読まれずAIの要約で済まされる点」が62.1%、「情報収集の起点が検索からAIになった点」が58.6%、「自社情報が意図しない文脈で紹介されるようになった点」が42.5%という回答となりました。

生成AI時代における戦略PR・企業認知構築の課題第1位、「トレンドと絡めた情報発信が困難」

「Q3.あなたは、生成AI時代における戦略PR・企業認知の構築において、どのような課題を感じていますか。(複数回答)」と質問したところ、「トレンドと絡めた情報発信が困難」が44.1%、「顧客との新たな接点創出が困難」が40.2%、「競合他社との差別化が困難」が37.3%という回答となりました。

その他の戦略PR・企業認知構築の課題として、「間違った内容が採用されないことを防ぐ手当はないものかと思う」や「AIに長けた人材の不足」など

Q3で「特に課題は感じていない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q4.Q3で回答した以外に、生成AI時代の戦略PR・企業認知の構築における課題があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、「間違った内容が採用されないことを防ぐ手当はないものかと思う」「AIに長けた人材の不足」、「特許権や著作権などの懸念」などの回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・間違った内容が採用されないことを防ぐ手当はないものかと思う。
・AIに長けた人材の不足。
・不正確な情報の生成、著作権やプライバシーの侵害のリスクがある。
・AIガバナンスに沿ったある種限定した利用に対し、プログラムより効果的な部分が今のところ見受けられていない、そこまで・の学習やプロンプト作成をすすめる余力がない。
・VOC分析などに、どこまでの正確性があると判断して良いか不明瞭。
・特許権や著作権などの懸念。
・認知度。

約8割がトレンドと自社を結びつける情報発信を実施

「Q5.あなたの会社では、社会的な関心事やトレンドと自社の製品・サービスを結びつける情報発信を行っていますか。」と質問したところ、「積極的に行っている」が30.4%、「ある程度行っている」が50.1%という回答となりました。

生成AIでの自社露出のための取り組み、「専門知識を解説する記事の公開」が最多 

「Q6.ChatGPTやGeminiなどの生成AIに自社の情報が引用・紹介されるために、どのような取り組みを実施していますか。」と質問したところ、「専門知識を解説する記事の公開」が52.9%、「Webサイト情報の整理・構造化」が39.2%、「独自調査の定期公開」が36.3%という回答となりました。

実施施策の効果、約8割が「効果を感じている」と回答

Q6で「実施していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.実施している施策の効果をどのように感じていますか。」と質問したところ、「非常に効果を感じている」が27.0%、「やや効果を感じている」が50.6%という回答となりました。

生成AI時代の戦略PR施策への投資、約6割が「実施済み」または「検討中」 

「Q8.あなたの会社では、今後、生成AI時代に対応した戦略PR施策への投資を検討していますか。」と質問したところ、 「すでに投資している」が22.5%、「具体的に検討している」が39.2%という回答となりました。

86.3%が、AIO・LLMO専門パートナーの必要性を実感

「Q9.あなたは、生成AI時代の戦略PRを実施する上で、AIO・LLMOを理解した専門パートナーが必要だと思いますか。」と質問したところ、「非常に必要だと思う」が40.2%、「やや必要だと思う」が46.1%という回答となりました。

投資検討施策、「独自調査活用の機能強化」「生成AI専門家との連携」が5割超

Q8で「検討する予定はない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q10.どのような施策への投資を検討していますか。」と質問したところ、「独自調査活用の機能強化」が54.5%、「生成AI専門家との連携」が53.4%、「AI時代のPRコンサル」が43.2%という回答となりました。

出典元:株式会社IDEATECH/リサピー®︎

リサーチデータマーケティング リサピー®︎|IDEATECH

https://ideatech.jp/service/research-pr

リサピーは、マーケティング支援のリサーチサービスです。調査企画、調査〜ホワイトペーパー作成までコンテンツマーケティングの領域を包括的に支援し、リード獲得や受注を生み出すサービスで、過去400社以上を支援しています。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000450.000045863.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva(キャンバ)は、「Canva AI 2.0」を発表しました。AIを活用したデザインづくりの新時代をもたらし、Canvaを業務が完結するシステムへと変革するといいます。


LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー株式会社は、これまで提供していた「Yahoo! JAPAN」の「AIアシスタント」と「LINE」の「LINE AI」を統合し、「毎日のそばに、だれでも使えるAIを。」をコンセプトとしたAIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始することを発表しました。


博報堂、独自の生活者データとAIを活用し、生活者インサイトを読み解く「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始

博報堂、独自の生活者データとAIを活用し、生活者インサイトを読み解く「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始

株式会社博報堂は、企業が保有する1st-Partyデータに対し、博報堂が独自に蓄積してきた生活者データをAIに学習させることで、顧客一人ひとりの価値観・志向性・ライフスタイルなどの生活者インサイトを読み解くデータエンリッチメントサービス「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始することを発表しました。


IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®️」にて、元Microsoft業務執行役員 北川 裕康氏(デマジェン総研)との共同調査として、直近12か月以内に、年間契約金額(または一括導入費用)が300万円以上のBtoB商材の導入・見直し・乗り換え・大型契約更新に2名以上で関与した、BtoB事業を展開する企業に勤務する会社員・経営者を対象に、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

株式会社電通デジタル(は、SNSや商品レビュー等の公開データをAIで解析し、海外進出時の市場・顧客インサイトに基づいた戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM(ローカルズーム)」の提供を開始したことを発表しました。


ページトップへ