アウンコンサルティング、世界18カ国・地域による主要生成AIの検索ボリュームについての調査結果を公開

アウンコンサルティング、世界18カ国・地域による主要生成AIの検索ボリュームについての調査結果を公開

アウンコンサルティング株式会社は、世界18カ国・地域を対象に、2024年9月1日から2025年8月31日までの1年間における、主要な生成AIの検索ボリュームを調査し、結果を公開しました。この調査では、主要な生成AIツール(ChatGPT、Microsoft Copilot、Google Gemini、Claude、Perplexity、Grok)に焦点を当て、国・地域ごとの人気度や市場トレンドを明らかにしています。


ChatGPTの圧倒的な検索ボリューム

調査対象すべての国・地域において、ChatGPTが他の対話型AIツールを大きく上回る検索ボリュームを記録しました。この傾向は2024年から2025年にかけて一貫しており、依然として他のツールとの差が顕著となっています。

幅広い分野で活用されているChatGPTは、生成AIの入り口としての役割も果たしており、検索ボリュームの高さはその影響力の大きさを物語っています。

Geminiの検索ボリュームが9カ国・地域で2位

Googleが提供するGeminiの検索ボリュームが、日本・東南アジア・米国など9カ国・地域で2位にランクインしました。

2025年5月の「Google I/O」で発表されたメディア生成モデル「Veo 3」や、検索にAIを統合した「AIモード」のグローバル展開が、検索ボリューム増加の背景にあると考えられます。

今後も、さらなる機能強化や新モデルのリリースが市場にどのような影響を与えるか引き続き注目です。

(※)【国・地域別 2025年9月時点の検索ボリューム順位】

ベトナムではClaude、インドではPerplexityが急伸

ベトナムではClaude、インドではPerplexityの検索ボリュームが急増した結果も見られるなど、国・地域ごとにおける注目度の差も明らかになっています。

ベトナムでは、AIの活用を国家成長戦略の柱と位置づけ、2025年末までに初のAI関連法の制定を目指しており、中小企業向けにAI導入を支援する助成金の配布など、利用拡大に向けた取り組みが活発に進められています。また、AI技術者の育成が進む中、ビジネスや教育現場では安全性と倫理性を重視したAIのニーズが高まっています。

インドでは、2025年7月に通信大手のBharti Airtel(バーリ・エアテル)とPerplexityが提携し、約3億6,000万人のユーザーに対して、有料版「Perplexity Pro」(年間約3万円相当)が無料で提供されました。このキャンペーンの影響で、インド国内でのPerplexityに関する検索数が急激に増加したと考えられます。

国・地域ごとのトレンドの把握を通じて、ユーザーの関心や市場の動向を読み解き、今後のAI活用や戦略立案の参考情報として活用していくことが重要です。

(※)国・地域別 ChatGPTを除く、生成AIごとの検索ボリューム推移

調査概要

【調査主旨】
世界18か国・地域による主要生成AIの検索ボリューム

【調査要綱】
・対象国・地域: OECD加盟主要国を中心にアウンコンサルティングにて抽出した18カ国・地域
・検索ボリューム取得方法: ahrefsの「Keywords Explorer」にて、各種生成AIをキーワードとし、国・地域ごとの検索ボリュームを取得
※検索ボリュームは取得時点の数値であり、日付の経過や検索エンジンのアルゴリズム変更などにより数値が前後する可能性があります。
・調査実施期間:2025年9月17日~2025年10月2日

出典元:アウンコンサルティング株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000208.000034654.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー、中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目的に 「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足

LINEヤフー株式会社は、日本企業の99.7%を占める中小企業の事業成長と地域経済の活性化を目指す「カスタマーグロースコンソーシアム」を発足したことを発表しました。


BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

BtoB経営者の34.7%がリードの「量」、37.6%が「質」を理想通り獲得できていない【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、リード獲得のための施策を実施しているBtoB企業の経営者・役員を対象に、【2026年版】BtoB企業経営者のリード獲得に関する課題調査を実施し、結果を公開しました。


6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

6割が「数字は出ているのに受注につながらない」と回答。営業・マーケ連携の実態は?【ファストマーケティング調査】

ファストマーケティング株式会社は、法人向け(BtoB)の商品・サービスを提供する企業に勤め、営業・マーケティングに関与する会社員を対象に「BtoBマーケティングに関する実態調査 2026」を実施し、結果を公開しました。


Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

Webフォームのメール誤入力を74.3%が懸念、実在確認の導入は13.7%【プリモポスト調査】

株式会社プリモポストは、BtoC企業のマーケティング・Web・情報システム担当者を対象に「顧客が入力するWebフォームの機会損失に関する実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。


電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

電通、生成AIを活用した新マーケティング手法「DNAマーケティング」を開発

株式会社電通は、生成AIを活用し、ブランド、コンテンツ、メディア、地域など多様な対象の価値を共通の構造で捉え、多数の候補の中から本質的な親和性の高い組み合わせ="勝ち筋"とその根拠を発掘する新たなマーケティング手法として、「DNAマーケティング」(本質的な親和性〔Discover Native Affinity:DNA〕)を開発したことを発表しました。


ページトップへ