約5割が検討を中断！？検索候補のネガティブワードによる機会損失の実態とは【エルプランニング調査】

「企業名や商品名を検索した際に、ネガティブなサジェストを見たことがあるか」という質問に対し、57.4%が「よく見る」「たまに見る」と回答しました。

また、それを見た際の第一印象について尋ねると、「非常に悪くなる（11.0%）」「やや悪くなる（44.4%）」を合わせ、55.4%の人が第一印象の悪化を感じています。

検索行動の入り口であるサジェスト枠が、ブランドイメージに直結していることがわかります。

商品やサービスの利用検討中に不安をあおるサジェストが表示された場合の行動について、「その時点で検討をやめる（10.4%）」、「クリックして内容を確認し、少しでも懸念があればやめる（36.4%）」と、慎重な行動をとる人は46.8%いることがわかりました。つまり約半数のユーザーが「離脱予備軍」となります。

「情報の信憑性が低ければ気にしない」層も36.0%存在しますが、多くのユーザーはリスク回避を優先する傾向にあります。

興味深いのは、クリックして確認した結果、具体的な根拠記事が見つからなかった場合の心理です。 「ただの噂だと思い安心する」人は19.0%にとどまり、「火のない所に煙は立たないと思い疑いが残る（18.6%）」や「念のためやめておこうと思う（24.4%）」など、計43.0%の人が証拠不在でもネガティブな心証を引きずっていることが判明しました。

「事実無根だから放置してよい」という企業側の論理が、消費者心理には通用しない厳しい現実が示されています。

過去にサジェストのネガティブワードが原因で、予定していた行動（利用や申込み等）をやめた経験があると回答した人は44.0%でした。

このうち、具体的なやめた行動として「商品やサービスの購入・申込み（53.6%）」が最も多く、次いで「飲食店やクリニックなどの予約・来店（40.0%）」、「就職・転職活動での応募または内定辞退（20.9%）」と続きました。

特に「予約・来店の中断」に関しては、男性33.6%に対し女性が46.4%と高く、女性をターゲットとする店舗ビジネスにおいては、Web上の評判管理が集客における重要な要素の一つと言えるでしょう。

特に「関わりたくない」と感じるワードのジャンルとしては、「トラブル（炎上・事件など）」が48.6%で最多、次いで「評価・感想（評判悪い・最悪など）」が45.4%でした。

具体的な事件性だけでなく、単純な「評判 悪い」というワードだけでも、約半数のユーザーが忌避感を抱くことがわかります。

調査名称：インターネット検索に関するアンケート
調査方法：インターネット調査（Freeasy）
調査対象：10代～60代以上の男女500名（男性262名、女性238名）
調査期間：2025年12月01日
※本リリースにおける構成比（％）は小数点第2位を四捨五入して表示しています。

出典元：株式会社エルプランニング

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