BtoB担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験【TRENDEMON JAPAN調査】

BtoB担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験【TRENDEMON JAPAN調査】

TRENDEMON JAPAN株式会社は従業員100名以上のビジネスパーソンを対象に『BtoBサイト訪問者の情報探索課題とチャット体験に関する実態調査』を実施し、結果を公開しました。


購買担当者の約9割が企業サイトで「必要な情報が見つからず離脱」

「あなたは、BtoB企業のWebサイトで製品・サービスの情報を探した際に、必要な情報を見つけられずにサイトを離脱した経験はありますか。」と質問したところ、「はい」が86.5%、「いいえ」が13.5%という回答となり、約9割の担当者が企業サイト内で迷い、欲しい情報にたどり着けずに離脱していることが明らかになりした。

情報収集の起点が「検索」から「AIとの対話」へ

「 あなたは、製品サービスの情報収集・比較検討の際に一番最初にどこから情報を得ますか?」と質問したところ、「生成AI」が27.9%にも及び、「検索エンジン」29.7%と拮抗する結果になりました。

約8割が企業サイトより先に「生成AIで情報収集する機会が増えた」と実感

「あなたは、業務上のBtoB製品・サービスの情報収集において、企業のWebサイトを閲覧するよりも先に生成AIに質問する機会が増えていると思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が28.8%、「ややそう思う」が55.0%という回答となりました。

8割以上が企業サイト内のチャット(QA)機能も利用している

「あなたは、BtoB企業のWebサイト上に設置されたチャット機能(チャットボット・有人チャット等)を利用したことがありますか。」と質問したところ、「はい」が84.7%、「いいえ」が15.3%という回答となり、企業サイト内でもQA(チャット)機能の実装は一定数浸透していることが明らかになりました。

■ 既存チャット機能には9割以上が不満を感じている

前項の質問で「はい」と回答した方を対象に「BtoB企業のWebサイト上のチャット機能を利用した際に、不満に感じたことを教えてください。」と質問したところ、「質問の意図を正しく理解してもらえなかったこと」が61.7%、「定型的な回答しか返ってこなかったこと」が40.4%、「すぐに問い合わせフォームや商談予約に誘導されたこと」が39.4%となり、顧客起点に立っていない企業サイト内の既存チャット機能に対して強い不満を持っていることが明らかになりました。

約9割が、パーソナライズされたAIチャット機能を「活用したい」と回答

「あなたは、BtoB企業のWebサイト上で、自社の企業属性・関心レベルに合わせてパーソナライズされた回答を提供するAIチャット機能が利用できるとしたら、活用したいと思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が33.3%、「ややそう思う」が57.7%という回答となりました。

■半数以上の担当者がサイト内でしか得られないパーソナライズされた情報を期待

前項の質問で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方を対象に「BtoB企業のWebサイト上のAIチャット機能に期待することを教えてください。」と質問したところ、「自社向けに見積もり費用の目安を教えてくれること」が55.4%、「自社の課題に対して有効な独自の専門ノウハウや事例、知見を教えてくれること」が41.6%となり、自社サイトならではのパーソナライズされた深い情報提供に強いニーズが伺えます。

調査概要

調査名称:BtoBサイト訪問者の情報探索課題とAI時代のチャット体験に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2026年4月2日〜同年4月3日
有効回答:業務においてBtoB企業のWebサイトを月1回以上活用し、製品・サービスの情報収集を行っている、従業員100名以上の企業に勤める生成AI利用経験のあるビジネスパーソン111名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:TRENDEMON JAPAN株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000039662.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

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