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新しくリリースされたサービスや調査など、マーケティングに関するニュースをお届けします。

ニュースの記事一覧

EC事業担当者の約9割が集客に課題を感じている！？現在行っている施策は「SNS広告」、やりたい施策は「アフィリエイト広告」がそれぞれ最多【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、EC事業担当者（施策運用や全体管理を行っている方）を対象に、「EC事業における集客施策の実態調査」を実施し、結果を公開しました。

在日中国人の約85％が直近1年間に日本国内のアテンド経験あり！商品購入・店舗来店を検討する際の参照メディアは「RED（小紅書）」がトップ【アライドアーキテクツ調査】

アライドアーキテクツ株式会社でクロスバウンド事業を展開するクロスボーダーカンパニーは、在日中国人とインバウンド観光客の関連や在日中国人の最新のSNS利用実態を調査するためアンケートを実施し、結果を公開しました。

Z世代はショート動画をやめられない？大学生の8割以上が「ショート動画を見る時間は無駄だと思う」と回答【RECCOO調査】

株式会社RECCOOは同社が運営するZ世代に特化したクイックリサーチサービス『サークルアップ』にて、最新のZ世代調査として「ショート動画」に対する意識調査を実施し、結果を公開しました。

博報堂、ロイヤルティプログラムの導入・開発・運用を支援する専門横断チームを発足

株式会社博報堂は、企業・ブランドと顧客の中長期のエンゲージメントを構築し、LTV（顧客生涯価値）を最大化することを目的としたロイヤルティプログラム業務支援の専門横断チーム「HAKUHODO LOYALTY WOW」を新たに発足したことを発表しました。

BtoB企業で最もCVを生むSEO記事は「業界動向・トレンド記事」！CVを生み出す最も重要な点は「具体的な問題解決の事例・実績の紹介」【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、SEO記事とWP制作をマーケティング施策として実践しているBtoB企業のマーケティング担当者を対象に、BtoB企業のSEO記事及びWPのコンバージョンに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。

電通デジタル、Brazeを活用したモバイルコミュニケーション最適化サービスを提供開始

株式会社電通デジタルは、Braze株式会社が提供するカスタマーエンゲージメントプラットフォーム「Braze」を活用し、企業と顧客の間のモバイルコミュニケーションをリアルタイムで最適化するサービスを提供開始したことを発表しました。

ふるさと納税は返礼品だけが目当て？地域貢献は二の次？ふるさと納税の本来の目的・意識とは【ONE FOR ONE調査】

株式会社ONE FOR ONEでは、「ふるさと納税・寄付先を選ぶ基準」をテーマとしたアンケートを実施し、結果を公開しました。

博報堂DYMP、フォートナイトで体験設計・コンテンツ制作を行うAlcheとクリエイティブチームを組成

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズは、ゲーム開発のためのリアルタイム3D制作ツールUnreal Engineを活用したコンテンツ制作に強みを持ち、バーチャルライブやゲーム制作などを行うAlche株式会社と、オンラインプラットフォーム「フォートナイト」を活用しブランドやIPの世界を体験できるコンテンツ企画・制作を行うクリエイティブチーム「ReIMAGINE」を組成したことを発表しました。

Shirofune、Google広告の好調な検索クエリ・キーワードをYahoo!広告やMicrosoft広告へシームレスに連携可能に

株式会社Shirofuneは、同社が提供する広告運用自動化ツール「Shirofune（シロフネ）」の広告作成機能に、検索クエリ・キーワード設定に関する新規の改善カードを追加したことを発表しました。

YOLO JAPAN、外国人口コミマーケティングサービス「外国人行列ラボ」をリリース

株式会社YOLO JAPANは、2024年11日5日(火)に外国人口コミマーケティングサービス「外国人行列ラボ」を正式リリースすることを発表しました。

一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構が設立を発表！「根拠のあるマーケティング」をけん引、啓蒙することを目指す

「根拠のあるマーケティング」をけん引、啓蒙することを目的に設立されたマーケティングエビデンス研究の専門機関である、一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構は、2024年10月23日(水)に発足に伴う記者発表会を開催しました。企業のCMOやマーケティング担当役員に加え、ブランド戦略論の権威として知られる田中洋中央大学名誉教授を招き、アカデミアの視点も交えつつ、さまざまな先行研究・再現研究を通して日本市場ならではの成長法則を発見し、広く一般的にエビデンスベーストマーケティングの普及を目指すとのことです。