電通デジタル、広告施策で生活者の最適な認識変化を促すサービスを提供開始

広告市場において、多くの企業は直接的な購買やコンバージョン率の増加を目的とするとともに、認知度向上やブランドイメージ醸成においても重点を置いています。一方で、生活者の趣向や行動が著しく多様化している昨今、デジタル広告配信施策において、生活者の商品やサービスへのパーセプションが企業の戦略通りに変化できているのかを、従来の広告指標であるインプレッションや視聴完了率などの数値のみで判断することは困難になっています。

このような背景において電通デジタルでは、生活者の商品、サービスへの捉え方を精緻に分析して可視化し、理想的なイメージへと導くため、事前調査によるターゲット分析、戦略立案、配信、効果検証まで一気通貫でサポートする本サービスを開発したことを発表しました。

特長的な点として、顧客の属性や興味関心などのデータ分析において、従来のアンケート調査とともに、大規模かつ精緻な分析が可能なデータクリーンルーム（DCR）を活用し、アンケート回答結果だけではわからない行動データから導き出される興味関心情報をかけ合わせた分析結果を抽出するといいます。

これにより、広告配信が生活者のパーセプションに与える影響を可視化し、変化の要因や影響を受けやすい対象を分析することで、効果的な広告戦略の設計を支援するとのことです。

初期の市場全体に対するアンケート調査により、企業の商品やサービスに対する生活者の現状認識（状態A）を把握し、企業が理想とする認識（状態B）とのギャップを把握。

企業が理想とする認識（状態B）をすでに持っている生活者に関して、DCRを活用して大規模な行動データと紐づけ、属性、興味関心を分析。

それによりどの生活者にどのような広告を届けると効率的に生活者のパーセプション変化を促せるかの最適解抽出。その結果を用い、状態Aの生活者をDCRで特定し、最適な広告配信をプランニング。

分析結果に基づきターゲット層に広告を配信し、生活者のパーセプション変化を促す。その後、ターゲット層に認識の変化を問うアンケート調査を実施。

DCRを活用した事後調査によりID単位で広告接触有無を判別。広告によって商品、サービスへの認識変化がどの程度起きているかを検証し、広告施策の効率を比較。その結果から次回施策のさらなる効率化を検討する。

出典元：株式会社電通デジタル

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