コロナの5類移行で旅行意識高まる 宿泊施設は旅行者意見の活用が成功の鍵【アイディエーション調査】

コロナの5類移行で旅行意識高まる 宿泊施設は旅行者意見の活用が成功の鍵【アイディエーション調査】

株式会社アイディエーションは、コロナ5類移行に伴い今後の旅行需要は増えるのか、またその流れに対し宿泊施設はどのような対応をしていくべきなのかを明らかにするため「旅行に関する調査」を実施しました。


直近3年間で国内旅行に行った人は55%。

コロナ禍においても、GoToトラベルの実施やコロナが落ち着く時期がありましたが、国内旅行に行ってない人は45%と半数近くになることが分かりました。

今年の夏休みに旅行へ行きたいと思っている人は59%で過半数を占める結果となりました。

性年代別で今年の夏休みの旅行意向と3年以内の旅行経験を掛け合わせてみると、20代男女で大きな差が見られました。

20代男性は3年間で旅行していないことに加え、夏休みも旅行するつもりがなく、20代女性は3年間で旅行しているが夏休みも旅行したいと答えました。

この3年間は旅行を控えていましたが、今後旅行が増えそうな年代は50~60代男性と40~50代女性となっています。

コロナが5類に移行したことにより、今後の旅行頻度が「増えると思う」「やや増えると思う」と回答した人は45%で、「増えない」「あまり増えないと思う」と回答した人の約2倍。脱コロナ後の旅行への意識の高まりが見られます。

ホテル・旅館に求めることのTOP3は「食事のおいしさ」「宿泊料金が安い」「施設の清潔さ」でした。

「感動体験」、「クレーム・意見」どちらにおいても「アンケート」が最もホテル・旅館側に伝えやすいと答えた割合が半数近くとなっています。

また、「アンケート」の中でも「Webのアンケート」ではなく「紙のアンケート」のほうが求められており、特に「クレーム・意見」は観光系ホテル・旅館で約3割が最も伝えやすいと回答しました。

改善行動をしている宿泊施設に対して「好意的に感じる」「やや好意的に感じる」と答えた合計の割合は73%で、改善活動を行うこと自体が印象UPにつながります。

株式会社アイディエーションは本調査結果から、コロナが5類に移行したことで今後の旅行者は増加すると推測されるため、ホテル・旅館側が旅行者の意見をいかに活用していくかが今後の旅行業界の鍵となると提言しました。

調査概要

・調査手法:インターネットリサーチ
・調査対象:全国20~60代の男女(性年代ごとに均等回収)
・有効回答数:本調査1,106サンプル
・調査期間:2023年6月8日(木)~2023年6月9日(木)
・調査主体:株式会社アイディエーション

出典元:株式会社アイディエーション

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000030222.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

株式会社iTANは、小売店経営者・店舗責任者・マーケティング担当者を対象に、「小売業界における再来店促進と顧客接点の実態」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

株式会社イードは、スマートフォンやデジタルライフについてユーザー目線で最新情報をお届けするメディア「LiPro(インターネット)」において、1円スマホに関心のあるユーザーを対象に「1円スマホ」に関する関心・意向についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年 リテールメディア調査」を実施し、結果を公開しました。


若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、全国の15~24歳を対象に「直近1か月で、ふだんより多くお金を使った項目」についての2025年9月期の調査を実施し、結果を公開しました。


AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、MITスローン・マネジメント・レビュー誌(MIT SMR)と共同で、AIによるビジネスへの影響に関するレポート「The Emerging Agentic Enterprise: How Leaders Must Navigate a New Age of AI」を発表しました。


ページトップへ