ニールセン、「IT&ビジネス」ジャンルの利用状況を発表

ニールセン、「IT&ビジネス」ジャンルの利用状況を発表

ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)のMonthly Totalレポートをもとに、「IT&ビジネス」ジャンルの利用状況を発表しました。


2023年6月のニールセン デジタルコンテンツ視聴率 Monthly Totalレポートによると、「IT&ビジネス」ジャンルにおいて、PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルの利用者数が最も多かったのは「Impress Watch」で1,408万人が利用しており、「ITmedia」が1,083万人で続いていました。

また、GRPでは、「Impress Watch」が60%と最も高く、「Diamond Online」が46%で続いていました。

次に、「IT&ビジネス」ジャンルにおける利用者数上位5サイトを合計したターゲットGRP(TARP)を性年代別に見ると、男性18-34歳が最も高く375%となっていました。

次いで男性35-49歳で306%となり、どの年代でも女性よりも男性のほうが高くなっていました。

最後に、ターゲットGRP(TARP)が最も高かった男性18-34歳の利用状況をサービス別に見ると、利用者数は全年代の結果と同様に「Impress Watch」が226万人で最も多く、次いで「ITmedia」が157万人となっていました。

また、月平均利用回数では「GIGAZINE」が10回で最も多く、「Impress Watch」が8回で続いていました。

最新のインターネットメディアのトレンドや、生成AIをはじめとした業務改善に役立つ技術に関する情報、業界ごとの市場動向の解説などを提供するメディアは、特にビジネスパーソンにとって重要なものと言えます。

今回紹介したIT&ビジネスジャンルでは、性別により大きく利用状況が異なったり、男性の中でも年代によってよく利用するサービスが異なったりしていることが特徴として挙げられます。

出典元:ニールセン デジタル株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000112.000047896.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ