昨今、新型コロナウイルス感染症の影響、AIなどの先進テクノロジーの発達、気候変動、地政学リスクの増加、DEIに代表される多様化などによる急激な社会の変化は、人々の価値観や行動に強い影響を及ぼしています。
未来の生活者像は、現在の生活者像から大きく変化すると考えられ、企業の新事業・新商品開発、マーケティング施策の立案がますます困難になっていくと予想されます。未来に向けた事業創造のためには、社会全体の変化にとどまらず、一般生活者の変化にまで落とし込んだ予測の必要性が増してきています。
このような背景を受けて、未来事業創研では、10年後の「生活行動時間」を10代から60代の性年代別（12セグメント）に可視化したスライド形式のツールである「Future Time Use」を開発しました。
本ツールは、未来の生活者の暮らしをより具体化するべく、株式会社ビデオリサーチが提供するデータ「MCR/ex」の2014年から2022年までの生活行動時間のデータの中から、自宅内の睡眠時間や自宅外の仕事時間（アルバイト含む）などの49項目をコーホート分析にかけ、自宅内および自宅外の生活行動時間の「時代効果」と「世代効果」のパラメータから推計された各予測数字をもとに、未来事業創研に所属する未来の専門家（メディアや通信、各生活領域）の知見を交えながら、各生活行動時間を総合的に予測しました。
未来事業創研は、今まで「未来の社会実態」と「未来の生活者インサイト」から持続可能な、あるべきくらしを構想し、具体的な事業アイデアに発展させる「Future-CSV アプローチ」を提供してきましたが、今回、新たに未来の「生活行動時間」を追加することで、更にサービス価値を充実させました。
Future Time Useカード例：現代の10代男性と、2030年代の10代男性との生活行動時間の比較
（左が2022年に10代、右が2032年に10代となる世代の男性の行動時間）
出典元：株式会社電通
※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。
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