HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム、D2Cブランドのマーケティングを支援する「D2C Relation Design Program」を提供開始

HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム、D2Cブランドのマーケティングを支援する「D2C Relation Design Program」を提供開始

株式会社博報堂のEC領域に特化した組織横断型プロジェクト「HAKUHODO EC+」の取り組みとして、D2C(Direct to Consumer)ブランドビジネスを支援する「HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム」は、メディアのナレッジを活用した課題解決型ソリューションチーム「博報堂DYメディアパートナーズ MATCH」と連携し、バーティカルメディアと協働してD2Cブランドの商品・サービス開発を支援する「D2C Relation Design Program」の提供を開始することを発表しました。


特定のテーマに特化したコンテンツを展開するバーティカルメディアは、専門性や独自性の高いコンテンツを通して、その分野に強い興味を持つ生活者を惹きつけ、強固なコミュニティを構築しています。

今回「HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム」が新たに開発した「D2C Relation Design Program」は、商品・サービス開発段階からバーティカルメディアのナレッジやコミュニティを活用し、これまでチームが培ってきたD2Cビジネスの知見を掛け合わせて生活者の共感を得られる商品・サービスおよびD2Cブランドを共創・開発していくプログラムです。

このプログラムを活用することで、バーティカルメディアを通して生活者やインフルエンサーを巻き込み、コミュニティを構築しながらブランド開発からテストマーケティング、システム開発・実装、そして情報発信に至るまで、共感を獲得する商品・サービスをゼロからワンストップで開発することが可能。

またメディア上で得た生活者データを活用することや、メディアコンテンツとECサイトの相互流入など認知から購買までさまざまなデジタルマーケティングを実践していくことも可能となるとのことです。

■「D2C Relation Design Program」開発のステップ

出典元:株式会社博報堂

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000769.000008062.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBの見込み客対応、一斉配信が最多 関心度に基づく営業連携は12%【シャノン調査】

BtoBの見込み客対応、一斉配信が最多 関心度に基づく営業連携は12%【シャノン調査】

株式会社シャノンは、BtoB企業のマーケティング・営業部門を対象に実施した「BtoBマーケティングツール利用実態調査2026」の結果を一部公開しました。


LINE配信に生かしきれていない「興味・関心」 消費者の約7割が提供に前向き【ソーシャルデータバンク調査】

LINE配信に生かしきれていない「興味・関心」 消費者の約7割が提供に前向き【ソーシャルデータバンク調査】

ソーシャルデータバンク株式会社は、LINE公式アカウントの運用担当者500人と、友だち登録した経験がある消費者500人を対象に実施した2つの調査結果を比較しました。配信頻度・配信内容・パーソナライズ・顧客情報活用の4つのテーマを扱っています。


博報堂、生成AI画像と既存著作物の類似度を可視化 確認ツールを企業向けに提供

博報堂、生成AI画像と既存著作物の類似度を可視化 確認ツールを企業向けに提供

株式会社博報堂は、生成AI等で作成した画像と既存著作物との類似性を確認する「画像類似度チェッカー」のクライアント企業向け提供を開始しました。これまで博報堂DYグループ内で利用してきたツールを外部に提供し、生成AIを活用した広告クリエイティブ等の制作におけるリスク確認を効率化します。


マーケティング外注の調整負担、発注先6社以上では約8割が週3時間以上【アルテナ株式会社調べ】

マーケティング外注の調整負担、発注先6社以上では約8割が週3時間以上【アルテナ株式会社調べ】

アルテナ株式会社は、マーケティング実務または外部発注の窓口を担当する20〜59歳の会社員・経営者を対象に、「マーケティング業務を発注しているパートナーに関する実態調査」を実施しまし、結果を公開しました。


商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社が運営する「GMO AI検索ラボ」は、Googleの「AIによる概要(AI Overviews)」を認知・利用している全国の15〜59歳1,667名を対象に、「生成AI時代における検索・購買行動」に関する実態を調査しました。商品・サービス検討時に最初に選ぶ情報収集手段や、生成AIをきっかけとした商品発見・購入経験などを明らかにしています。


ページトップへ