HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム、D2Cブランドのマーケティングを支援する「D2C Relation Design Program」を提供開始

HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム、D2Cブランドのマーケティングを支援する「D2C Relation Design Program」を提供開始

株式会社博報堂のEC領域に特化した組織横断型プロジェクト「HAKUHODO EC+」の取り組みとして、D2C(Direct to Consumer)ブランドビジネスを支援する「HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム」は、メディアのナレッジを活用した課題解決型ソリューションチーム「博報堂DYメディアパートナーズ MATCH」と連携し、バーティカルメディアと協働してD2Cブランドの商品・サービス開発を支援する「D2C Relation Design Program」の提供を開始することを発表しました。


特定のテーマに特化したコンテンツを展開するバーティカルメディアは、専門性や独自性の高いコンテンツを通して、その分野に強い興味を持つ生活者を惹きつけ、強固なコミュニティを構築しています。

今回「HAKUHODO EC+・D2C統合ソリューションチーム」が新たに開発した「D2C Relation Design Program」は、商品・サービス開発段階からバーティカルメディアのナレッジやコミュニティを活用し、これまでチームが培ってきたD2Cビジネスの知見を掛け合わせて生活者の共感を得られる商品・サービスおよびD2Cブランドを共創・開発していくプログラムです。

このプログラムを活用することで、バーティカルメディアを通して生活者やインフルエンサーを巻き込み、コミュニティを構築しながらブランド開発からテストマーケティング、システム開発・実装、そして情報発信に至るまで、共感を獲得する商品・サービスをゼロからワンストップで開発することが可能。

またメディア上で得た生活者データを活用することや、メディアコンテンツとECサイトの相互流入など認知から購買までさまざまなデジタルマーケティングを実践していくことも可能となるとのことです。

「D2C Relation Design Program」開発のステップ

出典元:株式会社博報堂

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000769.000008062.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


展示会で上映する動画の長さ、最多は『1分~2分未満』【アルファノート調査】

展示会で上映する動画の長さ、最多は『1分~2分未満』【アルファノート調査】

アルファノート株式会社では、展示会に動画を活用している営業企画・マーケティング担当者を対象に、展示会における動画活用の実態調査を実施し、結果を公開しました。


LINEヤフー、AIエージェント「Agent i」の「お買い物」に写真から商品を探せる「ショッピングレンズ」機能を追加

LINEヤフー、AIエージェント「Agent i」の「お買い物」に写真から商品を探せる「ショッピングレンズ」機能を追加

LINEヤフー株式会社は、AIエージェント「Agent i」の「お買い物」エージェントにおいて、写真から商品を探せる「ショッピングレンズ」の機能を提供開始したことを発表しました。


サイバーエージェント、AIクリエイティブBPOの制作基盤「AI SCREAM」を企業向けに提供開始

サイバーエージェント、AIクリエイティブBPOの制作基盤「AI SCREAM」を企業向けに提供開始

株式会社サイバーエージェントは、クリエイティブ生成AIプラットフォーム「AI SCREAM(アイスクリーム)」を企業向けに2026年8月より提供開始することを発表しました。


AIへの『丸投げ』では成果が出にくい?高成果層に見る『人の介在』の重要性【シンクパートナーズ・A1Growth調査】

AIへの『丸投げ』では成果が出にくい?高成果層に見る『人の介在』の重要性【シンクパートナーズ・A1Growth調査】

シンクパートナーズ株式会社は、株式会社A1Growthと共同で、Webサイト・LP、SNS投稿、広告クリエイティブ、動画、ホワイトペーパー、メールマガジン、ブログ記事の制作・発信といったWebマーケティング業務においてAIを活用している全国の20代〜50代の会社員を対象に、AI活用の実態調査を実施し、結果を公開しました。


AIO引用獲得企業が効果を実感した施策、最多は『外部配信』【PRIZMA調査】

AIO引用獲得企業が効果を実感した施策、最多は『外部配信』【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI Overviews(AIO)の参照枠に自社サイトが選ばれている企業、およびSEO検索で上位に入っているもののAIO引用を獲得できていない企業のマーケティングに関わる方を対象に、「SEO検索上位層とAIO獲得層における、LLMO対策への意識調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ