コンテンツマーケティングの未来は「生成AI」が握る?コンテンツ制作に生成AI活用が進む【日本SPセンター調査】

コンテンツマーケティングの未来は「生成AI」が握る?コンテンツ制作に生成AI活用が進む【日本SPセンター調査】

株式会社日本SPセンターは、コンテンツマーケティングを実施している企業のマーケティング担当者を対象に、チーム体制・予算・戦略・業務プロセスなどに関するオンラインアンケートを実施。調査結果を公開しました。


コンテンツマーケティングのビジネス上の成果として、「非常にあてはまる」「ある程度あてはまる」と回答したのは、B2Bで65.3%、B2Cで47.2%

コンテンツマーケティングにおけるビジネス上の成果に関する質問では、B2B企業とB2C企業で一定の傾向が見られました。具体的には、B2B企業で「非常に成果を上げている」と自評した企業は13.3%、さらに「ある程度あてはまる」と回答した企業が52.0%でした。合計すると、約65.3%のB2B企業が何らかの成果を報告しています。

一方、B2C企業では、「非常に成果を上げている」と感じているのはわずか1.9%、そして「ある程度あてはまる」と評価している企業が45.3%であり、合計で47.2%の企業が成果を感じています。

本調査を実施した時点ではB2B企業のほうが、B2C企業よりもコンテンツマーケティングで成果を実感しているようです。

「コンテンツ制作をする際に、生成AIを活用している」と回答したのは、B2Bで36.0%、B2Cで22.6%

「コンテンツ制作をする際に、生成AIを活用しているか」という質問に対し、B2B企業では「非常にあてはまる」と回答したのが、5.3%、「ある程度あてはまる」が30.7%(合計36.0%)。一方、B2C企業では、「非常にあてはまる」と回答した企業は0%、「ある程度あてはまる」が22.6%(合計22.6%)という結果になりました。

コンテンツマーケティングに取り組んでいる企業で、生成AIを活用しているのは、わずか3、4社のうち1社のみと、全体的に普及している状況ではないようです。また、B2B企業(合計36.0%)のほうが、B2C企業(合計22.6%)よりも活用が進んでいるようです。

この結果を見ると、サーベイが2023年7月~8月時点の集計であることを踏まえても、話題の大きさと比べて国内では生成AIの利用率が低いという印象を受けます。今後、Microsoftの「Co-pilot」やAdobeの「Firefly」といった、すでに多くのユーザーが活用している製品で生成AIの機能が利用できるようになると、普及状況がどのように変わるのかに注目です。

テキスト生成AIの活用法は「新たなアイデア出しや、切り口の考察」

B2BおよびB2C企業の両方で最も利用が広がっているのは、「新たなコンテンツのアイデア出しや切り口の考案」です。B2B企業(64.0%)の方がB2C企業(45.3%)よりもこの点での活用が進んでいることが見受けられます。

続いて、「記事の構成案作成」、「記事の草稿作成」、「コンテンツの設計」といった業務プロセスでの利用が続きますが、それぞれ10〜30%に留まっています。これは、現時点での生成AIの主な活用が、長い文章の作成や、複雑な文章構成よりも、アイデアのブレインストーミングにより適しているチャット形式であることが一つの理由でしょう。今後、生成AIが様々なソフトウェアに組み込まれると、活用方法が広がっていくことが予想されます。

生成AIをコンテンツ制作に活用するために必要なのは「社内ガイドラインやルール整備」「最新情報の共有」「研修・教育プログラム」「費用対効果の高いツール」

生成AIをもっと活用するために、制作チームに必要なことを尋ねると、B2B企業では「最新情報の共有(40.0%)」、「社内ガイドラインやルール整備(32.0%)」、「費用対効果の高いツール(22.7%)」という優先順位。一方、B2C企業では、「社内ガイドラインやルール整備(32.1%)」、「研修・教育プログラム(32.1%)」、「最新情報の共有(20.8%)」という優先順位でした。

B2B企業では、「最新情報の共有(40.0%)」に力を入れていることから、生成AIを効果的に使って成果を出そうという意気込みが伺えます。一方で、B2C企業は、「研修・教育プログラム(32.1%)」を優先していることから、生成AIを安全かつ正確に運用するための慎重な姿勢が見てとれます。

「ひとり以下チーム(専任ゼロ名も含む)」は、B2Bで48.0%、B2Cが58.5%。現場の人的リソース不足は継続している。生成AI活用による業務効率化に期待

「チームに専任のメンバーは何名いますか?」という質問に対し、B2B企業の48.0%、B2C企業の58.5%が「0名(専任のメンバーはいない)」または「1名」と回答。

コンテンツマーケティングに取り組む企業の約半数が「ひとり以下チーム」で、昨年実施したサーベイから変わらぬ「孤軍奮闘」状態であると考えられます。

調査概要

調査期間:2023年7月15日~2023年8月31日
調査対象:コンテンツマーケティングを実施している企業のビジネスパーソン、コンテンツマーケティングの戦略立案や、コンテンツマーケティング業務(コンテンツ制作含む)に関わるビジネスパーソン
調査方法:WEBアンケート調査
対象者数:128名(B2B:75名、B2C:53名)
調査事項:実施しているコンテンツマーケティングのチーム体制・予算・戦略・業務プロセスなど
調査方法:オンラインイベント「CONTENT MARKETING DAY 2023 コンテンツVer. の参加者に対してのWEBアンケート(フォームへの入力)により回収 
調査協力:オウンドメディア勉強会

出典元:株式会社日本SPセンター

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000002810.html
※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

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