OMO施策を実施している通販・EC事業者が半数以上 デジタルコミュニケーションの重要性が高まりから施策推進する声も【東通メディア調査】

OMO施策を実施している通販・EC事業者が半数以上 デジタルコミュニケーションの重要性が高まりから施策推進する声も【東通メディア調査】

株式会社東通メディアは、自社に通販基幹システムを導入している、通販・EC事業者の経営者・役員を対象に、通販・EC事業者と通販基幹システムに関する意識調査を実施し、結果を公開しました。


54.4%の企業が、OMOに関する取り組みを「すでに実施」

「あなたの会社では、現在OMOに関する取り組みを行っていますか。」と質問したところ、「継続的な取り組みを行っている」が38.6%、「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」が16.8%、「取り組みを開始したばかり」が15.8%という回答となりました。

具体的なOMOに関する取り組み、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」など

前設問で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、「あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みについて教えてください。」と質問したところ、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7%という回答となりました。

約8割が、通販・EC事業者において「OMOの重要性が高まってくる」と予想

「あなたは今後、通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が49.5%、「ややそう思う」が28.7%という回答となりました。

OMOの重要性が高まる理由、約6割が「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」と回答

前設問で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「OMOの重要性が高まってくると思う理由を教えてください。」と質問したところ、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」が57.0%、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2%、「ECサイトへの支出額が増加しているから」が51.9%という回答となりました。

調査概要

調査概要:OMO施策に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2024年3月11日〜同年3月14日
有効回答:OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員101名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社東通メディア

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000030.000062529.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

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