LINEヤフー、法人向けサービス「LINEプロモーション絵文字」の正式提供を開始

LINEヤフー、法人向けサービス「LINEプロモーション絵文字」の正式提供を開始

LINEヤフー株式会社は、法人向けサービス「LINEプロモーション絵文字」の正式提供を、4月1日より開始したことを発表しました。


「LINEプロモーション絵文字」は、自社のオリジナル「LINE絵文字」を、「LINE」内のスタンプショップ経由で、友だち追加を条件にユーザーへ無料で配布することができるサービスです。

ユーザーは企業の「LINE公式アカウント」を友だち追加すると、無料で対象の「LINE絵文字」を利用できるため、企業は自社の「LINE公式アカウント」の友だち数増加を見込めるといいます

「LINE絵文字」の送信数および送信UU数は2年前と比較すると115%以上上昇していることから、「LINEプロモーション絵文字」もユーザーに広く利用されることが想定され、本サービスを実施することで自社の認知度や好意度の向上も期待できるとのことです。

また、「LINEスタンプ」と比較した調査結果から、「LINEスタンプ」よりも「LINE絵文字」は送信ユーザー数が多い傾向にあるため、これまで「LINEスタンプ」ではリーチできなかったユーザー層へのアプローチを実現するサービスです。

「LINE絵文字」は、テキストに絵文字を添えることで感情やニュアンスを表現したり、絵文字単体で送信するとスタンプとしても楽しむことができる「LINE」上のコミュニケーションツールの一つ。2024年11月には7年ぶりにデフォルトで提供している「LINE絵文字」を、使いやすさを重視したラインナップに刷新しました。

出典元:LINEヤフー株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001100.000129774.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー株式会社は、全国のレジャー施設と連携したオフライン広告ソリューション「アソビュー!レジャープロモーションネットワーク」の取り組みを開始したことを発表しました。


BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

株式会社ビーヘルシーは、仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た296人を対象に、「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を実施しました。


ページトップへ