7割以上の企業がウェビナーでのリード獲得に成功!ウェビナー成功の秘訣に迫る【PRIZMA調査】

7割以上の企業がウェビナーでのリード獲得に成功!ウェビナー成功の秘訣に迫る【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、1年以上ウェビナーを定期開催している運営担当者を対象に、「ウェビナー運営に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


調査結果からわかるウェビナー運営の実態

はじめに「ウェビナー開催の目的について教えてください」と質問したところ、『企業やサービスの認知拡大(48.7%)』と回答した方が最も多く、『新規見込み顧客(リード)の獲得(45.8%)』『ハウスリストの拡充(36.3%)』『既存顧客との関係強化・ロイヤルティ向上(34.3%)』と続きました。

ウェビナーは単なるリード獲得の手段ではなく、ブランド認知の向上や、既存顧客との関係を深めるためにも活用されていることがわかります。

特に『受注』や『リード育成』といった回答は少数派であることから、ウェビナー単体での直接的な売上貢献というよりは、中長期的なマーケティング戦略の一環としての位置づけが強いと考えられます。

次に「ウェビナーの開催頻度について教えてください」と質問したところ、最も多かったのは『月1回程度(35.7%)』で、次いで『月2~3回程度(29.8%)』の実施が多い結果となりました。

この結果から、ウェビナーを開催している約7割の企業が月1回以上の頻度でウェビナーを開催していることがわかりました。定期開催を重視しつつも、リソースとのバランスを取りながら運営している企業が多いことがうかがえます。

また「共催ウェビナーの実施頻度について教えてください」と質問したところ、『共催の方が若干多い(40.2%)』答えた企業が約4割におよび、次いで『自主開催と共催は半々で開催(25.6%)』が続きました。

共催ウェビナーを活用する企業が多く、合わせて約6割の企業が共催を主体にウェビナーを開催しています。

共催ウェビナーのメリットとして、相互集客の強化、運営コストの削減、専門性の補完などが挙げられ、特に認知拡大や新規リード獲得を重視する企業にとっては有効な手段であると考えられます。

ウェビナー集客のための施策とその予算

「ウェビナー集客のために実施している施策を教えてください」と質問したところ、『WEB広告(37.1%)』と回答した方が最も多く、『SNS広告(32.2%)』『メルマガ(31.2%)』『プレスリリース(30.0%)』と続きました。

デジタル広告を活用した集客施策が主流であり、特にWEB広告やSNS広告が積極的に活用されていることがわかります。

また「ウェビナー集客を支援してくれる外部サービスを利用していますか?」と質問したところ、『外部の集客サービスは使っていない(15.0%)』と回答した方が最も多く、自社で集客している企業が多いことがわかりました。

一方で外部サービスを活用している企業においては、『まるなげセミナー(13.0%)』『Airz Webinar(9.1%)』『ネクプロ(8.9%)』と続きました。

この結果から、約8割の企業が何らかの外部支援を利用していることがうかがえます。

ウェビナー開催がもたらす成果

続いて、ウェビナーからの成果に調査しました。

「ウェビナーのKPIは何でおいていますか?」と質問したところ、『ウェビナーの視聴時間(37.5%)』と回答した方が最も多く、『新規リード数(36.1%)』『実際の参加者数(35.1%)』『申し込み数(30.2%)』と続きました。

視聴時間を重視する企業が多く、ウェビナーの内容がどれだけ関心を持たれているかが重要視されていることがわかります。

新規リード数をKPIにおいている企業も多いことがわかりましたが、ウェビナーからの商談はどういった内容のものが多いのでしょうか。

そこで「ウェビナーからの商談は、どういったものが多いですか?」と質問したところ、『受注に近い案件(43.6%)』と回答した方が最も多く、『長期検討案件(39.3%)』『情報収集(38.5%)』『相見積中(23.5%)』と続きました。

受注に近い案件につながるケースが多いものの、情報収集や長期検討案件も多く、ウェビナーが商談のきっかけとなっていることがわかります。

また「1回のウェビナー開催で、どのくらいリードを獲得することができていますか?」と質問したところ、『6~10件(43.0%)』と回答した方が最も多く、『11~15件(29.8%)』『0~5件(17.4%)』『16~20件(6.9%)』と続きました。

10件前後のリード獲得が一般的であり、ウェビナーの成果として一定数のリードが獲得できることが示されています。

調査概要

調査テーマ:ウェビナーに関する調査
調査期間:2025年2月17日(月)~2025年2月18日(火)
調査方法:PRIZMA
によるインターネット調査
調査対象:507人
調査人数:1年以上ウェビナーを定期開催しているウェビナー運営の担当者
モニター提供元:PRIZMAリサーチ

出典元:株式会社PRIZMA

ウェビナー運営に関する調査

https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper85

リサーチ&企画力、コンテンツ力、メディアリレーション。 3つの要素を組み合わせることで、PRの新たな地平を生み出す。 PRIZMAは全く新しい形のPRエージェンシーです。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000053.000149156.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

株式会社iTANは、小売店経営者・店舗責任者・マーケティング担当者を対象に、「小売業界における再来店促進と顧客接点の実態」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

株式会社イードは、スマートフォンやデジタルライフについてユーザー目線で最新情報をお届けするメディア「LiPro(インターネット)」において、1円スマホに関心のあるユーザーを対象に「1円スマホ」に関する関心・意向についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年 リテールメディア調査」を実施し、結果を公開しました。


若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、全国の15~24歳を対象に「直近1か月で、ふだんより多くお金を使った項目」についての2025年9月期の調査を実施し、結果を公開しました。


AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、MITスローン・マネジメント・レビュー誌(MIT SMR)と共同で、AIによるビジネスへの影響に関するレポート「The Emerging Agentic Enterprise: How Leaders Must Navigate a New Age of AI」を発表しました。


ページトップへ