スマホ決済利用率は9割を突破!若年層ほどQR・バーコード決済を利用【アイリッジ調査】

スマホ決済利用率は9割を突破!若年層ほどQR・バーコード決済を利用【アイリッジ調査】

株式会社アイリッジは、スマホ決済を利用している男女を対象に「スマホ決済に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


スマホ決済利用率は9割を突破。若年層ほどQR・バーコード決済を利用

・利用しているキャッシュレス決済はQR・バーコード決済が最多で約70%、次いでクレジットカードが約67%

・全体の93%がスマホ決済(QR・バーコード決済+スマホの電子マネー)を利用しており、インターネット調査ということを差し引いても相当に高い浸透率となっている

・年代別に見ると、特に若年層でクレジットカードよりもQR・バーコード決済の利用割合が高い

PayPayは20代男性と50代以上女性に人気、楽天ペイは若年層で利用率が高く

・QR・バーコード決済のなかでの利用比率は1位が「PayPay」(約46%)、2位「楽天ペイ」(約22%)、3位「d払い」(約10%)で、上位3つで全体の90%以上を占めている

・性年代別では20代男性と50代以上女性で特にPayPay比率が高く、楽天ペイは若年層ほど多かった

スマホ決済で「あったらいいな」と思うサービス、男性はロマン志向、女性はリアル志向

・ポイント以外でスマホ決済にあったら良いと思うサービスでは、20代男性の半数弱が「地域活性化」や「地域への寄付」に繋がるなどの、地元密着型の社会貢献に関心があることがわかった

・「地元のスポットやお店の情報」についても男性のほうが関心が高い傾向が見られた

・「決済することで地域独自のデジタル特典やクーポンがもらえる(イベント参加、花火大会座敷料割引、商店街の割引券など)」は男女とも求める声が多かったが、女性のほうがより高い割合を示していた

・全体的に男性のほうが決済の先にある地域との繋がりなど+αのサービスへの関心が高く、女性は地域貢献などの抽象的な価値より、今すぐ利用できる直接的なメリットを求めている様子がうかがえる

調査概要

調査名:スマホ決済に関する調査
対象:20歳~69歳の男女(②は①でスマホ決済を利用していると回答した人を対象に調査)
調査期間:①2025年1月28日~2025年1月31日 / ②2025年2月5日~2025年2月6日
調査方法:インターネットリサーチ
サンプル数:①8,802名 / ②330名

出典元:株式会社アイリッジ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000544.000011255.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

株式会社DGビジネステクノロジーは、月に1回以上ECサイトで買い物をする20代~50代の男女を対象に「ECサイトにおける商品探索体験に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


Z世代の推し活、73%が『日々の活力』・32%が収入の3割以上を支出【Z-SOZOKEN調査】

Z世代の推し活、73%が『日々の活力』・32%が収入の3割以上を支出【Z-SOZOKEN調査】

Fiom合同会社は、同社が運営する「Z-SOZOKEN(Z世代創造性研究所)」にて、全国のZ世代(18歳〜24歳)を対象に実施した「Z世代の推し活依存についての実態調査」の結果を発表しました。


ドコモ・DAZN・CARTA ZERO、1億超のdポイント会員データを活用した広告配信を開始

ドコモ・DAZN・CARTA ZERO、1億超のdポイント会員データを活用した広告配信を開始

株式会社NTTドコモ、DAZN Japan Investment合同会社、株式会社CARTA ZEROは、ドコモが保有する1億超(2026年3月時点)のdポイントクラブ会員基盤データを連携させ、「DAZN」の番組視聴者に向けて高精度なターゲティング広告配信を可能にするマーケティングソリューションの提供を開始しました。


食品関連の公式Instagram閲覧者、91.6%が購買意欲向上・57.7%が購入【アイランド調査】

食品関連の公式Instagram閲覧者、91.6%が購買意欲向上・57.7%が購入【アイランド調査】

アイランド株式会社は、同社が運営する「フーディストサービス」にて、会員ユーザーおよび、運営メディア「フーディストノート」の各SNSフォロワーを対象に、「食品・飲料・キッチン家電/キッチンツールの公式SNS(Instagram・X・TikTok)」に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


店舗アプリ、全業種で7割以上が離脱経験 約3割は使わず放置【アスマーク調査】

店舗アプリ、全業種で7割以上が離脱経験 約3割は使わず放置【アスマーク調査】

株式会社アスマークは、全国の20~50代の男女を対象に、『店舗アプリに関するアンケート調査』を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ