WACUL、AIアナリストにSEOコンテンツのリライト要否を自動判定する「リライト要否判定機能」を提供開始

WACUL、AIアナリストにSEOコンテンツのリライト要否を自動判定する「リライト要否判定機能」を提供開始

株式会社WACULは、同社が提供する『AIアナリスト』において、SEOコンテンツのリライト要否を自動で判定する「リライト要否判定機能」の提供を開始したことを発表しました。


SEOコンテンツのリライト要否判定機能

『AIアナリスト』に新たに搭載された「リライト要否判定機能」は、SEOコンテンツ施策の重要な要素である「コンテンツのブラッシュアップ」を支援する機能。

「SEOコンテンツレポート」に登録された各ページのパフォーマンスデータから自動でリライトの必要性を判定し、優先的に改修すべきページを可視化することで、改善が必要なページを効率的に特定でき、SEO施策の打ち手検討やリソース配分の最適化に役立てることができるといいます。

SEOコンテンツレポートとは

SEOコンテンツレポートは、SEO施策の状況把握や効果検証を目的としたレポート機能で、ブログ記事などSEOコンテンツにおけるキーワード別の検索順位・流入数・コンバージョン数などのデータをまとめて確認することが可能。

GoogleサーチコンソールおよびGoogleアナリティクスのデータを掛け合わせ、各ページ・キーワード単位での詳細な分析ができ、分析したいページとターゲットキーワードを登録するだけで、自動的にレポートを作成でき、SEO施策のパフォーマンスを可視化します。

SEOコンテンツレポートイメージ画像

ページ×キーワードの一覧画面

ページ×キーワードの詳細画面

リライト要否判定の詳細

「リライト要否判定機能」では、検索順位が安定するまでに一定期間を要することを踏まえ、公開または更新から約半年以上が経過したページを判定対象とし、SEOコンテンツレポートの分析期間内における平均順位が11位以下の場合、そのページを「リライト推奨」と自動判定。

リライトが必要と判定されたページには、レポート画面上で「リライト・改善推奨」ラベルが表示され、優先的に改修すべきページを簡単に特定することが可能に。これにより、改善が必要なページを迅速に把握し、効果的な施策実行へとつなげることが可能となるとのことです。

出典元:株式会社WACUL

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000423.000011052.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


推しがいる人は「新しい挑戦」に2.2倍積極的!推し活は趣味を超え、日常を動かす”原動力”へ【ジェイアール東日本企画調査】

推しがいる人は「新しい挑戦」に2.2倍積極的!推し活は趣味を超え、日常を動かす”原動力”へ【ジェイアール東日本企画調査】

株式会社ジェイアール東日本企画は、同社が運営する応援広告事務局「Cheering AD(チアリングアド)」にて、全国15~79歳の男女を対象に、今年で4回目となる「応援広告・推し活調査」を実施し、結果を公開しました。


Hakuhodo DY ONE、静止画広告のPSDファイルから動画広告を自動生成できるサービスを提供開始

Hakuhodo DY ONE、静止画広告のPSDファイルから動画広告を自動生成できるサービスを提供開始

株式会社Hakuhodo DY ONEは、静止画広告のPSDファイルから動画広告を自動生成できるサービスの提供を開始することを発表しました。本サービスは、アドビ株式会社が提供するAdobe Firefly ServicesのAdobe Photoshop API (レイヤーレンダリング機能)を活用し、既存のPSDファイル(静止画資産)のレイヤー構造を最大限に活かした動画変換を実現するとのことです。


PR投稿の違和感、理由1位は「宣伝色が強すぎる」が約7割!一方で4人に1人が購入経験あり【システムリサーチ調査】

PR投稿の違和感、理由1位は「宣伝色が強すぎる」が約7割!一方で4人に1人が購入経験あり【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社が運営する「創作品モールあるる」にて、全国の20歳~50歳の女性を対象に「インフルエンサーのPR投稿」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通、電通デジタル、D2C、ドコモデータをAI学習の判断材料に活用する次世代型広告配信ソリューションを提供開始

電通、電通デジタル、D2C、ドコモデータをAI学習の判断材料に活用する次世代型広告配信ソリューションを提供開始

株式会社電通、株式会社電通デジタル、株式会社D2Cの3社は、株式会社NTTドコモが保有するドコモデータを基盤としたデータクリーンルーム「docomo data square®(dds)」を用いた次世代型広告配信ソリューションの本格提供を開始することを発表しました。


博報堂DYグループ、コミュニケーションデザインの発想基盤「生活者 MediA Insight」を開発

博報堂DYグループ、コミュニケーションデザインの発想基盤「生活者 MediA Insight」を開発

株式会社博報堂DYホールディングスと株式会社博報堂テクノロジーズは、クライアント企業のマーケティング活動を迅速に支援するための基盤として、「生活者 MediA Insight」を開発したことを発表しました。


ページトップへ