顧客獲得をデジタル広告に依存する企業の約6割が危機感!次の一手は「紹介・PR」への回帰か【レイクルー調査】

顧客獲得をデジタル広告に依存する企業の約6割が危機感!次の一手は「紹介・PR」への回帰か【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、企業経営者(20代~60代の男女)を対象に「企業の顧客獲得チャネルに関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」

まず、「自社における現在の主要な顧客獲得チャネルは何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「紹介・リファラル」で45.5%、2位が「アウトバウンド営業」で23.7%、3位が「PR・広報活動」で19.6%という結果になりました。

この結果から、企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」であることが明らかになりました。

企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に依存している

次に、「自社の顧客獲得におけるデジタル広告への依存度はどの程度か」を尋ねる設問への回答では、1位が「全く依存していない」で50.3%、2位が「あまり依存していない」で22.1%、3位が「やや依存している」で17.3%、4位が「非常に依存している」で10.3%という結果になりました。

「全く依存していない」という回答が最多である一方、3位と4位の各回答の比率を合計すると27.6%となり、この結果から、企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に、程度の差こそあれ、依存していることが判明しました。

顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について危機感を抱いている

続いて、顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業の経営者を対象に「自社の顧客獲得におけるデジタル広告への依存度について危機感はあるか」を尋ねる設問への回答では、1位が「やや危機感がある」で46.5%、2位が「あまり危機感はない」で24.4%、3位が「全く危機感はない」で15.1%、4位が「非常に危機感がある」で14.0%という結果になりました。

1位と4位の各回答の比率を合計すると60.5%となり、この結果から、顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について、程度の差こそあれ、危機感を抱いていることがわかりました。

企業の約4社に1社が、直近3年間におけるデジタル広告のCPAの高騰に直面している

また、企業経営者を対象に「直近3年間におけるデジタル広告のCPA(顧客獲得単価)はどのように変化しているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「変わらない」で66.4%、2位が「やや高騰している」で16.4%、3位が「大きく高騰している」で7.7%という結果になりました。

「変わらない」という回答が最多である一方、2位と3位の各回答の比率を合計すると24.1%となり、この結果から、企業の約4社に1社で、直近3年間におけるデジタル広告のCPAが、程度の差こそあれ、高騰していることが明らかになりました。

企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針

続いて、企業経営者を対象に「デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、今後の顧客獲得施策についてどのような方針を持っているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「デジタル広告の予算を維持し、運用を改善する」で43.3%、2位が「デジタル広告以外のチャネルへの投資を強化する」で26.6%、3位が「その他」で16.7%という結果になりました。

この結果から、企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針であることが判明しました。

企業経営者が、今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」

調査の最後、企業経営者を対象に「今後、最も注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルはどれか」を尋ねる設問への回答では、1位が「特にない」で26.9%、2位が「紹介・リファラル」で24.7%、3位が「PR・広報活動」で15.7%という結果になりました。

この結果から、「特にない」という回答が最多である一方、企業経営者が今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」であることがわかりました。

調査概要

調査期間:2026年3月17日~3月18日
調査方法:インターネット調査
調査対象:企業経営者(20代~60代の男女)
調査人数:312名
モニター提供元:RCリサーチデータ
※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

出典元:株式会社レイクルー

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000125644.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ChatGPT広告、49.3%がクリエイティブ業務の増加を予想。従来のWeb広告運用との違いは?【キーワードマーケティング調査】

ChatGPT広告、49.3%がクリエイティブ業務の増加を予想。従来のWeb広告運用との違いは?【キーワードマーケティング調査】

株式会社キーワードマーケティングは、ChatGPT広告をはじめとするAIツール広告に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


TikTok利用者の47.3%が商品・店舗・サービスに関心。行動のきっかけは「興味や関心との一致」【NEXER Group・アンドゼン調査】

TikTok利用者の47.3%が商品・店舗・サービスに関心。行動のきっかけは「興味や関心との一致」【NEXER Group・アンドゼン調査】

株式会社NEXER Groupは、TikTok運用代行『アンドゼン』と共同で、事前調査で「TikTokを利用したことがある」と回答した全国の男女を対象に、「TikTokに対する意識と企業活用への期待」についてのアンケートを実施し、結果を公開しました。


生成AI回答のWikipedia引用率「19.3%」から読み解く、基礎情報整備の重要性【Wallabee調査】

生成AI回答のWikipedia引用率「19.3%」から読み解く、基礎情報整備の重要性【Wallabee調査】

株式会社Wallabeeは、同社が運営するAI検索時代のブランド露出を可視化・最適化するGEO/AIO/LLMOプラットフォーム「Optyino.ai」にて、蓄積されたAI回答ログをもとに、生成AIがどの程度Wikipediaを引用元として参照しているかを分析した結果を公開しました。


40・50代の約3人に1人がショート動画視聴後に行動。ミドル・シニア層にも広がる購買への影響【ベクトル調査】

40・50代の約3人に1人がショート動画視聴後に行動。ミドル・シニア層にも広がる購買への影響【ベクトル調査】

株式会社ベクトルは、同社が設立した「ベクトルショート動画ラボ」において、全国の40〜60代の方を対象に「ショート動画に関する意識調査」を実施し、結果を公開しました。


企業のDX・マーケティングの新たな主戦場!9割の担当者が意識するLLMO対策と、競合に勝つための一次情報戦略【PRIZMA調査】

企業のDX・マーケティングの新たな主戦場!9割の担当者が意識するLLMO対策と、競合に勝つための一次情報戦略【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、マーケティング業務の担当者を対象に、『マーケティングにおけるAI活用やLLMO対策の実態調査』を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ