顧客獲得をデジタル広告に依存する企業の約6割が危機感!次の一手は「紹介・PR」への回帰か【レイクルー調査】

顧客獲得をデジタル広告に依存する企業の約6割が危機感!次の一手は「紹介・PR」への回帰か【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、企業経営者(20代~60代の男女)を対象に「企業の顧客獲得チャネルに関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」

まず、「自社における現在の主要な顧客獲得チャネルは何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「紹介・リファラル」で45.5%、2位が「アウトバウンド営業」で23.7%、3位が「PR・広報活動」で19.6%という結果になりました。

この結果から、企業の45%以上において、現在の主要な顧客獲得チャネルは「紹介・リファラル」であることが明らかになりました。

企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に依存している

次に、「自社の顧客獲得におけるデジタル広告への依存度はどの程度か」を尋ねる設問への回答では、1位が「全く依存していない」で50.3%、2位が「あまり依存していない」で22.1%、3位が「やや依存している」で17.3%、4位が「非常に依存している」で10.3%という結果になりました。

「全く依存していない」という回答が最多である一方、3位と4位の各回答の比率を合計すると27.6%となり、この結果から、企業の3割近くが、顧客獲得においてデジタル広告に、程度の差こそあれ、依存していることが判明しました。

顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について危機感を抱いている

続いて、顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業の経営者を対象に「自社の顧客獲得におけるデジタル広告への依存度について危機感はあるか」を尋ねる設問への回答では、1位が「やや危機感がある」で46.5%、2位が「あまり危機感はない」で24.4%、3位が「全く危機感はない」で15.1%、4位が「非常に危機感がある」で14.0%という結果になりました。

1位と4位の各回答の比率を合計すると60.5%となり、この結果から、顧客獲得においてデジタル広告に依存している企業経営者の6割以上が、自社のデジタル広告への依存度について、程度の差こそあれ、危機感を抱いていることがわかりました。

企業の約4社に1社が、直近3年間におけるデジタル広告のCPAの高騰に直面している

また、企業経営者を対象に「直近3年間におけるデジタル広告のCPA(顧客獲得単価)はどのように変化しているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「変わらない」で66.4%、2位が「やや高騰している」で16.4%、3位が「大きく高騰している」で7.7%という結果になりました。

「変わらない」という回答が最多である一方、2位と3位の各回答の比率を合計すると24.1%となり、この結果から、企業の約4社に1社で、直近3年間におけるデジタル広告のCPAが、程度の差こそあれ、高騰していることが明らかになりました。

企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針

続いて、企業経営者を対象に「デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、今後の顧客獲得施策についてどのような方針を持っているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「デジタル広告の予算を維持し、運用を改善する」で43.3%、2位が「デジタル広告以外のチャネルへの投資を強化する」で26.6%、3位が「その他」で16.7%という結果になりました。

この結果から、企業の4割以上が、デジタル広告のCPA高騰などの課題を受け、同予算を維持し、運用を改善する方針であることが判明しました。

企業経営者が、今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」

調査の最後、企業経営者を対象に「今後、最も注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルはどれか」を尋ねる設問への回答では、1位が「特にない」で26.9%、2位が「紹介・リファラル」で24.7%、3位が「PR・広報活動」で15.7%という結果になりました。

この結果から、「特にない」という回答が最多である一方、企業経営者が今後注力すべきだと考えているデジタル広告以外の顧客獲得チャネルは主に「紹介・リファラル」や「PR・広報活動」であることがわかりました。

調査概要

調査期間:2026年3月17日~3月18日
調査方法:インターネット調査
調査対象:企業経営者(20代~60代の男女)
調査人数:312名
モニター提供元:RCリサーチデータ
※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

出典元:株式会社レイクルー

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000125644.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


10代の42.0%が複数SNSを併用、50代は非利用が56.9%【スパイスボックス調査】

10代の42.0%が複数SNSを併用、50代は非利用が56.9%【スパイスボックス調査】

株式会社スパイスボックスは、全国の10代〜50代の男女を対象に「日本国内のSNS・ショート動画プラットフォーム利用実態」についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業のCS調査、約8割が「実態把握」止まり 目標検証型は6%【マインドシェア調べ】

BtoB企業のCS調査、約8割が「実態把握」止まり 目標検証型は6%【マインドシェア調べ】

株式会社マインドシェアは、BtoB企業に勤務し顧客満足度調査・NPS調査等に関与するビジネスパーソンを対象に、CS調査の設計思想と活用実態に関する調査を実施し、結果を公開しました。


大企業の生成AI、最も定着した業務でも71.5%が別画面で利用【テックタッチ調査】

大企業の生成AI、最も定着した業務でも71.5%が別画面で利用【テックタッチ調査】

テックタッチ株式会社は、従業員1,000名以上の企業で生成AIの活用・推進に携わる責任者・担当者を対象に、「生成AIの業務定着の実態と課題に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、『dentsu CX-Connect』を駐在・伴走型CX支援サービスに刷新

電通デジタル、『dentsu CX-Connect』を駐在・伴走型CX支援サービスに刷新

株式会社電通デジタルは、株式会社電通、株式会社電通プロモーションと共同で、2024年に発足した、社内で分散しがちな顧客体験(CX:カスタマーエクスペリエンス)の施策・ノウハウ・データをつなげるストック型マーケティングチーム「dentsu CX-Connect」を、AI時代に求められる企業・団体のCX高度化を支援する駐在・伴走型のCX支援サービスとしてアップデートし、提供を開始したことを発表しました。


EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

株式会社DGビジネステクノロジーは、月に1回以上ECサイトで買い物をする20代~50代の男女を対象に「ECサイトにおける商品探索体験に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ