ChatGPT広告、49.3%がクリエイティブ業務の増加を予想。従来のWeb広告運用との違いは?【キーワードマーケティング調査】

ChatGPT広告、49.3%がクリエイティブ業務の増加を予想。従来のWeb広告運用との違いは?【キーワードマーケティング調査】

株式会社キーワードマーケティングは、ChatGPT広告をはじめとするAIツール広告に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


ChatGPT広告に31.1%が出稿済み、41.1%が具体的に検討中と回答

日本で2026年6月19日から配信開始となったChatGPT広告について出稿状況をたずねたところ、月額予算300万円以上のWeb広告を出稿する企業では31.1%が出稿済み、41.1%が具体的に検討中ということが分かりました。

またChatGPT広告を含むAIツールに配信できる広告に対し、期待度を尋ねたところ、50.3%が「非常に期待している」、44.7%が「やや期待している」と回答。

また自由回答でAIツール広告に対する期待について具体的な意見を求めたところ、「投資効率の改善」、「あらゆる客層に自社の製品を宣伝できること」、「IT 利用者のユーザーが期待できる」、「人間では、思いつかないことを出す」などの声があがりました。

AIツール広告に対して感じている懸念は、52.3%が「配信面の制御が難しい点」、44.0%が「ブラックボックスによる分析の難しさ」と回答

今後続々と登場が予想されるAIツール広告への配信に対する懸念は、52.3%が「配信面の制御が難しい点」、44.0%が「ブラックボックスによる分析の難しさ」、42.4%が「ブランドセーフティの担保」と回答しました。

また、自由回答でAIツール広告に対する懸念について具体的な意見を求めたところ、「情報の精度が完全ではない」、「効果測定の妥当性について確信が持てない」、「個人情報を含めたプライバシーの管理」、「ブラックボックスが必ず含まれること」などの声があがりました。

AIツール広告に出稿する場合、業務時間の配分が「従来のWeb広告運用」と比べ増える業務は、49.3%が「広告クリエイティブの企画・制作」と回答

ChatGPT広告は会話文の文脈に合わせて表示される広告で、今後同形式のAIツールに広告を配信していく場合に、従来のWeb広告運用と比べ業務時間の配分が増えると予想される業務を尋ねました。

49.3%が「広告クリエイティブの企画・制作」、43.0%が「ターゲットユーザーの理解の深掘り」、35.4%が「遷移先LP・自社サイトのコンテンツ設計」と回答し、AIの文脈理解に対応した企画・設計力がより重要になっていく認識が広まっていることがうかがえます。

調査概要

対象:月額Web広告費300万円以上の企業で、運用型広告の出稿・運用に携わる担当者302名
期間:2026年7月6日〜7月7日
調査方法:(株)IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査

※本調査内でのAIツール広告とは、AIツール上に表示される広告(例:ChatGPT広告)を指します

出典元:株式会社 キーワードマーケティング

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000127.000070822.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。


クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

株式会社NEXER Groupは圧着DMネットと共同で、全国の男女500名を対象に「郵送で届くクーポン・特典の受け止め方」に関する調査を実施しました。


BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

株式会社ネオマーケティングは、直近1年以内にBtoB商材導入の社内稟議に関与した国内BtoB企業勤務者540名を対象に、社内稟議・承認プロセスの実態調査を実施しました。稟議の差し戻しや導入断念の経験、承認に説得力を持つ根拠・データ、営業担当者が提供した資料の有用性などを明らかにしています。


近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、地域サービスの広報・マーケティング担当者などと、同サービスを検討した一般消費者の計1,004人を対象に、「地域サービスのWEB集客」に関する調査を実施しました。


45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの「関東ポスティング協同組合」と共同で、全国の男女500名を対象に「チラシを活用した地元店舗・サービスへの購買行動」に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ