10代の42.0%が複数SNSを併用、50代は非利用が56.9%【スパイスボックス調査】

10代の42.0%が複数SNSを併用、50代は非利用が56.9%【スパイスボックス調査】

株式会社スパイスボックスは、全国の10代〜50代の男女を対象に「日本国内のSNS・ショート動画プラットフォーム利用実態」についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


プラットフォーム全体の利用動向

全体回答者9,840名のうち、何らかのプラットフォーム(X、Instagram、TikTokのいずれか)を利用している層は4,779名(約49%)となりました。

一方で、これらのプラットフォームを「利用していない」と答えた層は5,061名(約51%)となり、利用層と非利用層が概ね半数ずつに分かれる結果となっています。

また、複数のプラットフォームやショート動画プラットフォームを並行して利用している「プラットフォーム複数利用」層は2,422名(約25%)にのぼり、利用層全体の約半数を占めています。

主要3大プラットフォームの利用規模

対象となった3つのプラットフォームにおけるそれぞれの利用者数(重複含む)は、「X」が3,389名(34.4%)で最多となり、次いで「Instagram」が3,098名(31.5%)、「TikTok」が1,630名(16.6%)という結果になりました。

「単一メディアのみ」の利用内訳

他のSNSやショート動画プラットフォームを併用せず、1つのメディアのみを利用している層(計2,357名)の内訳をみると、「Xのみ利用」が1,201名と最も多く、次いで「Instagramのみ利用」が859名、「TikTokのみ利用」が297名となりました。

主要プラットフォームの利用状況:「X」と「Instagram」が2強、TikTokが続く構図

世代別のプラットフォーム利用数は以下の通りとなりました。

依然としてどの世代でも「X」と「Instagram」が主要2大SNSとして高い存在感を維持しており、情報収集・コミュニケーションの基盤となっています。

一方で10代のTikTok利用率はn数(660名)に対して37.3%(246名)を記録。若年層では動画中心の接触構造が広がりつつあります。

複数プラットフォーム利用の実態:全体の約4人に1人が併用

プラットフォームの利用形態を見ると、全体の24.6%が複数プラットフォームを併用しており、約4人に1人が「複数プラットフォーム利用層」であることが分かりました。

年代別に見ると、SNSやショート動画プラットフォームの利用構造には明確な違いが現れています。

特に10代では42.0%が複数プラットフォームを併用しており、他年代と比較して突出しています。プラットフォームが単一機能ではなく、「用途別に使い分けるメディア」として定着していることがうかがえます。

世代別トレンド:10代は“マルチプラットフォーム前提”、50代は単一利用傾向

●10代
複数プラットフォームの利用率が42.0%と突出しています。
具体的な組み合わせとしては「TikTokとInstagramの併用」が8.9%、さらに「3つのサービスをすべて利用している」層も23.0%存在します。

●20〜30代
20〜30代では「XとInstagram」の併用が中心となっています。

●40〜50代
年代が上がるにつれて単一プラットフォーム利用が増加し、複数利用率は低下する傾向が見られます。
特に50代ではプラットフォーム非利用率が56.9%と過半数を占める一方、利用者の中では「X×Instagram」併用が一定数(11.1%)存在し、限定的ながら複数利用も確認されました。

調査概要

調査目的:日本国内におけるSNS・ショート動画プラットフォーム利用実態の把握のため
調査方法:インターネットによるオンラインアンケート
調査対象者:全国の15~59歳の男女(N=9,840人、うちSNS利用者4,779人)
設問内容:週1回以上利用しているSNS・ショート動画プラットフォームについて複数回答形式で聴取
調査期間:2026年3月19日~3月25日
調査主体:株式会社スパイスボックス

出典元:株式会社スパイスボックス

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000247.000007385.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。


クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

株式会社NEXER Groupは圧着DMネットと共同で、全国の男女500名を対象に「郵送で届くクーポン・特典の受け止め方」に関する調査を実施しました。


BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

株式会社ネオマーケティングは、直近1年以内にBtoB商材導入の社内稟議に関与した国内BtoB企業勤務者540名を対象に、社内稟議・承認プロセスの実態調査を実施しました。稟議の差し戻しや導入断念の経験、承認に説得力を持つ根拠・データ、営業担当者が提供した資料の有用性などを明らかにしています。


近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、地域サービスの広報・マーケティング担当者などと、同サービスを検討した一般消費者の計1,004人を対象に、「地域サービスのWEB集客」に関する調査を実施しました。


45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの「関東ポスティング協同組合」と共同で、全国の男女500名を対象に「チラシを活用した地元店舗・サービスへの購買行動」に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ