コロナ影響で変化した業界別利用者数、最新トレンド24ヶ月分を公開 ～ 第一弾はフードデリバリー、ビデオ・オン・デマンド、Web会議ツール

新型コロナウイルス感染拡大によって発令された緊急事態宣言などで、外食に置き換わる形で自宅での食事需要に応え躍進を遂げたフードデリバリーサービス。主要5サービス（Uber Eats、出前館、楽天デリバリー、menu、dデリバリー）のアプリ利用者数を月次で調査しました。

1度目の緊急事態宣言期間中の2020年5月には2020年3月の2倍近くまで利用者数が急上昇。その後も利用者数は高止まりし、2度目の緊急事態宣言発令期間中だった2021年3月には、2020年3月の約3倍、月間利用者数1千万人に迫る勢いで増加していました。

次に、ビデオ・オン・デマンド主要5サービス（Amazonプライム・ビデオ、Netflix、Hulu、U-NEXT、Paravi）のアプリ利用者数を調査しました。

もともと利用者数が増加傾向でしたが、新型コロナウイルスの感染が拡大し始めた2020年3月からは3ヶ月連続で利用者数が急増。また、2021年1月には過去最高の利用者数を記録し、その後も高止まりが続いています。

コロナ禍で最も顕著な利用者数増加を見せたのはWeb会議ツールです。主要4サービス（Zoom、Google Meet、Skype、Cisco webex）の利用者数を、ヴァリューズが保有する約250万人の独自パネルを活用したインターネット行動ログ分析ツール「Dockpit(ドックピット)」を使用し調査しました。

1度目の緊急事態宣言中だった2020年5月には、2020年2月と比較して約10倍の利用者数となるなど、短期間で利用者数が急増していました。その後の利用者数は2020年5月と比べるとやや落ち着いていますが、それでも2020年2月と比べると5倍以上の利用者数で推移しており、Web会議ツールが定着した様が見て取れます。

全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、2019年5月から2021年4月までの期間におけるインターネット行動ログを分析しました。

※Webサイトのユーザー数はPC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。
※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外とする。