Z世代マーケターの8割以上が、マーケティング活動において「PR活動」を重要視【IDEATECH調査】

Z世代マーケターの8割以上が、マーケティング活動において「PR活動」を重要視【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、マーケティング部に所属するZ世代(2023年度で21~26歳)を対象に、Z世代マーケターの調査PRに関する意識調査を実施し、その結果を公開しました。


マーケティング活動において、8割以上が「PR活動」を重要視

「あなたはマーケティング活動において、どの程度「PR活動」を重要視していますか。」と質問したところ、「非常に重視している」が42.7%、「少し重視している」が39.0%という回答となりました。

PR活動において効果的だと思うコミュニケーションチャネル、Instagramが62.2%、Twitterが53.7%

「あなたが「PR活動」において効果的なコミュニケーションチャネルだと思うメディアについて教えてください。」と質問したところ、「SNS(Instagram)」が62.2%、「SNS(Twitter)」が53.7%、「WEBサイト」が39.0%という回答となりました。

調査PRについて詳しく知っているのは、わずか2割

「あなたは「調査PR」についてどの程度知っていますか。」と質問したところ、「調査PRについて詳しく知っている」が20.7%、「調査PRについてある程度の知識がある」が40.2%という回答となりました。

調査PRのメリット、「調査データが二次・三次活用でリード獲得などに繋げられる」が58.0%で最多

「調査PRについて詳しく知っている」「調査PRについてある程度の知識がある」と回答した方に、「企業が「調査PR」を実施することで得られるメリットとして認識していることがあれば教えてください。」と質問したところ、「調査データが二次・三次活用でリード獲得などに繋げられる」が58.0%、「業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える」が52.0%、「メディアに転載・掲載されやすい」が46.0%という回答となりました。

調査PRを知っている人のうち、9割以上が「調査PRを実施したい」と回答

「調査PRについて詳しく知っている」「調査PRについてある程度の知識がある」と回答した方に、「Q5.今後、あなたの企業で「調査PR」を実施したいと思いますか。既に実施されている場合は、今後も実施したいと思うかをお答えください。」と質問したところ、「非常に思う」が52.0%、「少し思う」が42.0%という回答となりました。

「非常に思う」「少し思う」と回答した方に、「「調査PR」のために実施した調査を、どのように活用したいと思いますか。」と質問したところ、「SNSで配信する」が53.2%、「プレスリリースで公開する」が48.9%、「営業活動でのサービス説明資料の中で活用する」が38.3%という回答となりました。

同じ方に、「今後、「調査PR」として実施したいと思う調査内容について教えてください。」と質問したところ、「トレンドとバズワードを掛け合わせて実施する市場調査」が53.2%、「消費者やユーザーの不安・悩みを吸い上げる形で実施する市場調査」が42.6%、「特定の時期やシーズンに向けて実施する市場調査」が40.4%という回答となりました。

さらに、「今後、あなたの企業で「調査PR」を実施する際に、期待する効果や成果について教えてください。」と質問したところ、「企業の信頼性の構築」が46.8%、「ブランド認知度の向上」が42.6%、「企業の専門性の構築」が31.9%という回答となりました。

調査概要

調査概要:Z世代マーケターの調査PRに関する意識調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年7月5日〜同年7月10日
有効回答:マーケティング部に所属するZ世代(2023年度で21~26歳)の男女82名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社IDEATECH

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000148.000045863.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、株式会社GOSPAと共同で、事前調査で「事業を営んでいる、または会社のマーケティング・営業に関わったことがある」と回答した全国の男女を対象に「Webサイトでの集客・売上アップにつながった経験」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

株式会社Wallabeeは、同社が提供するブランド露出を可視化・最適化するGEO/AIO/LLMOプラットフォーム「Optyino.ai(オプティーノエーアイ)」にて、蓄積されたAI回答ログをもとに、生成AIの回答におけるプレスリリース記事の引用実態を分析した結果を公開しました。


商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

アルファノート株式会社は、営業活動で動画を活用している営業担当者を対象に、営業動画の活用に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

株式会社unerryは、Ogury Japan株式会社とパートナーシップを締結し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始したことを発表しました。これにより広告主は、Ogury Japanの強みである「ペルソナ」を軸とした広告配信と、unerryの来店計測技術による広告効果の可視化を実現。来店率の高いペルソナの特徴を理解し、顧客インサイトの深化が可能となるといいます。


食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

株式会社マーケティングアプリケーションズは、長引く物価高における消費者の意識や購買行動のリアルな実態についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ