ChatGPTなどの生成AIの利用経験はどのぐらい?情報源としてSNSを利用するかしないかでAIに対する意識の違いあり【Beat Communication調査】

ChatGPTなどの生成AIの利用経験はどのぐらい?情報源としてSNSを利用するかしないかでAIに対する意識の違いあり【Beat Communication調査】

株式会社Beat Communicationは、日本全国の22歳以上65歳以下の男女を対象に、「Chat GPTなどのAIとソーシャルネットワークサービス、チームコミュニケーションツールと現政権のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み」の意識調査を行い、結果を発表しました。


ChatGPTや画像生成AIを「使用したことがない」が約8割

「Chat GPTや画像生成AI「Leonardo.Ai」「Midjourney」「Stable Diffusion」などを使用したことはありますか?」という質問に対して、「使用したことがある」が4%で「少し使用したことがある」が約12%となり、AIを使用したことある人の割合の合計は現時点では全体の16%となりました。

一方、「使用したことがない」と回答した方は、約84%を占める結果となりました。

しかし、AI技術の進化は急速であり、今後、多くの分野でAIの活用が増えることが予想されます。2023年8月29日に放送されたSky News Australiaの”Interviews 'free-thinking' artificial intelligence”(自由思考の人工知能のインタビュー)によれば、AIロボットのAmeca DesktopはChat-GPTの背後にある同じ人工知能によって動かされています。

この新しいバージョンはChatGPT-4を参考にしており、以前のバージョンChatGPT-3.5よりも10倍に進化しており、IQは155と評価され、ほぼアインシュタインと同等の知能を持っていると言われています。近い将来、2,3年でAmeca Desktopは人間の知能の3000倍から5000倍を達成すると予測されているとのことです。

過半数以上が今後十年間で生成AIによって仕事が奪われる懸念あり

「今後、十年間で生成AIは労働者の仕事を奪うと思いますか?」という質問に対しては、「思う」が約11%で「少し思う」が約44%となり、過半数以上の方が今後十年間で生成AIによって仕事が奪われると思うと回答する結果となりました。

過去にも産業革命でも多くの人は失業すると考えましたが、実際は工場労働者、機械技師、鉄道労働者、繊維工場の労働者といった新しい仕事が生まれました。AIは作業の自動化やデータ分析など多くの分野で効果を発揮し、競争力を向上させることができます。

SNSを積極的に利用している人々とそうでない人々との間には、AIに職が奪われることに対する認識に大きな差がある

産業革命時代に新しい職種が生まれたように、今はAIの進化が新しい職業を生み出す舞台となっています。例としてソーシャルネットワーキングサービスの出現によりインフルエンサーという職業が誕生しました。

下記グラフ「ソーシャルネットワーク利用者のAI技術使用率」は、「テレビ以外にソーシャルネットワーク(Youtube、X(旧Twitter)、Facebook、Instagram、Threads)など情報源として参考にしていますか?」と「Chat GPTや画像生成AI「Leonardo.Ai」「Midjourney」「Stable Diffusion」などを使用したことはありますか?」をクロス集計したもの。

生成AIを使用したことがある人の内、ソーシャルネットワークを情報源として非常に参考している人は約33%で、参考にしている人は約25%という結果となりました。

一方、下記グラフ「SNS利用状況とAIによる仕事奪取への低懸念」は「テレビ以外にソーシャルネットワーク(Youtube、X(旧Twitter)、Facebook、Instagram、Threads)など情報源として参考にしていますか?」と「今後、十年間で生成AIは労働者の仕事を奪うと思いますか?」をクロス集計したもの。

ソーシャルネットワークを情報源として参考にしていない人の内、AIが仕事を奪うと全く思わないと答えた人は約87%で、AIが仕事を奪うと思わないと答えた人は60%という結果となりました。

この調査結果から、ソーシャルネットワークを積極的に利用している人々とそうでない人々との間には、AIに職が奪われることに対する認識に大きな差があることが見受けられました。

調査概要

調査対象:インターネット経由のランダムな対象者、今回の調査ではより正確な情報を得るため、複数の職業にまたがった調査が行われました。
対象者の職業:会社員(正社員・契約・派遣)、経営者・役員、自営業、自由業、医師・医療関係者、専業主婦、パート・アルバイト
有効回答数:300件(22歳以上65歳以下の男女300人)
調査期間:2023年8月18日~20日
調査主体:Freeasy

出典元:株式会社Beat Communication

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000095.000000198.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

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