電通デジタル、AI活用で企業の次世代マーケティング活動を統合的に支援する4つのサービスを提供開始

電通デジタル、AI活用で企業の次世代マーケティング活動を統合的に支援する4つのサービスを提供開始

株式会社電通デジタルは、AIを活用した企業の次世代マーケティング活動を統合的に支援するため、電通デジが展開するAIサービスブランドを新たに「∞AI(ムゲンエーアイ)」と定め、生活者が商品・ブランドを発見し、理解し、ファンになることをサポートする3つのAIアプリケーション「∞AI Ads(ムゲンエーアイ アズ)」、「∞AI Chat(ムゲンエーアイ チャット)」、「∞AI Contents(ムゲンエーアイ コンテンツ)」と、それらの基盤となるプラットフォーム「∞AI Marketing Hub(ムゲンエーアイ マーケティング ハブ)」の提供を開始しました。


「∞AI(ムゲンエーアイ)」ブランドの全体図

生成AI市場の急激な拡大に伴い、多くの企業で顧客とのエンゲージメント向上を目指したAI活用によるサービス・プロダクト開発の検討が行われています。そのような中、企業の目的や特長に沿った最適なAIソリューションの活用や、企業が保有するデータとAIのシームレスな連携など、事業成果を最大化させるための対応が急務となっています。

このような背景を受け、電通デジタルではAIサービスブランド「∞AI(ムゲンエーアイ)」のもと、これらの課題を総合的に対応する新たなサービスを開発し、提供を開始しました。

「∞AI(ムゲンエーアイ)」のコンセプトは以下の通りです。

電通デジタルは、日々、時代に合わせ変革と成長を続けています。
変化するということは、常に未完であり、可能性は「∞(無限大)」であると考えます。
変化し続ける人間も未完であり、可能性は「∞(無限大)」です。
この「∞」の考えとAIを掛け合わせ、新しい価値を創出していく、という想いを「∞AI(ムゲンエーアイ)」に込めています。

「∞AI(ムゲンエーアイ)」各サービス概要

■「∞AI Ads」

デジタル広告の運用型広告において、広告クリエイティブ制作のプロセス「訴求軸発見」「クリエイティブ生成」「効果予測」「改善サジェスト」ごとに搭載された各AIが一連の流れを途切れることなく支援し、バナー広告や検索連動型広告の改善に寄与するアプリケーション。

2022年12月から一部企業への先行提供を行っていた「∞AI」から改名およびサービスのアップデートを行い、この度、本格提供を開始します。

■「∞AI Chat」

企業の独自データを活用し、ユーザーへのパーソナライズ対応を実現した対話型AI開発を支援するアプリケーションです。ウェブサイトやLINEなどのコミュニケーションツールとの接続ができ、顧客や従業員とのコミュニケーションの質と効率の向上を支援します。

■「∞AI Contents」

電通デジタルがこれまで培ってきたクリエイティビティを活かし、AI活用によるバーチャルヒューマンやオウンドメディア構築など、ユーザーエンゲージメントを高めるサービス・プロダクトを提供します。多くの実績を有する電通デジタルの500人を超えるクリエイターがプランニングならびに実装支援を行います。

■「∞AI Marketing Hub」

生成AIのパフォーマンスをさらに高めるためのプラットフォーム。多様なデータを一元管理できる「データハブ」、データハブ内のデータを処理し目的に応じた最適なAIの選択・統合・制御を行う「AIハブ」で構成されます。

これらの2つの機能をシームレスに連携させることで、企業の広範なニーズに対応しながら最良のマーケティングパフォーマンスを生み出します。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


BtoBの見込み客対応、一斉配信が最多 関心度に基づく営業連携は12%【シャノン調査】

BtoBの見込み客対応、一斉配信が最多 関心度に基づく営業連携は12%【シャノン調査】

株式会社シャノンは、BtoB企業のマーケティング・営業部門を対象に実施した「BtoBマーケティングツール利用実態調査2026」の結果を一部公開しました。


LINE配信に生かしきれていない「興味・関心」 消費者の約7割が提供に前向き【ソーシャルデータバンク調査】

LINE配信に生かしきれていない「興味・関心」 消費者の約7割が提供に前向き【ソーシャルデータバンク調査】

ソーシャルデータバンク株式会社は、LINE公式アカウントの運用担当者500人と、友だち登録した経験がある消費者500人を対象に実施した2つの調査結果を比較しました。配信頻度・配信内容・パーソナライズ・顧客情報活用の4つのテーマを扱っています。


博報堂、生成AI画像と既存著作物の類似度を可視化 確認ツールを企業向けに提供

博報堂、生成AI画像と既存著作物の類似度を可視化 確認ツールを企業向けに提供

株式会社博報堂は、生成AI等で作成した画像と既存著作物との類似性を確認する「画像類似度チェッカー」のクライアント企業向け提供を開始しました。これまで博報堂DYグループ内で利用してきたツールを外部に提供し、生成AIを活用した広告クリエイティブ等の制作におけるリスク確認を効率化します。


マーケティング外注の調整負担、発注先6社以上では約8割が週3時間以上【アルテナ株式会社調べ】

マーケティング外注の調整負担、発注先6社以上では約8割が週3時間以上【アルテナ株式会社調べ】

アルテナ株式会社は、マーケティング実務または外部発注の窓口を担当する20〜59歳の会社員・経営者を対象に、「マーケティング業務を発注しているパートナーに関する実態調査」を実施しまし、結果を公開しました。


商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社が運営する「GMO AI検索ラボ」は、Googleの「AIによる概要(AI Overviews)」を認知・利用している全国の15〜59歳1,667名を対象に、「生成AI時代における検索・購買行動」に関する実態を調査しました。商品・サービス検討時に最初に選ぶ情報収集手段や、生成AIをきっかけとした商品発見・購入経験などを明らかにしています。


ページトップへ