Passionate Genius、Webフォームと連携してAIから自動架電する機能「フォームAPI」をリリース

Passionate Genius、Webフォームと連携してAIから自動架電する機能「フォームAPI」をリリース

株式会社Passionate Geniusは、同社が提供する生成AIによる自動架電サービス「nocall.ai」の新機能として、Webサイト上のフォームと連携して自動架電を行う「フォームAPI」を発表しました。


「フォームAPI」の特徴

「フォームAPI」は、クライアント企業様のWebサイト上の問い合わせフォームやイベント申し込みフォームと連携し、顧客情報を取得すると同時にAIによる自動架電を実現する機能。これにより、以下のようなメリットが期待できるといいます。

リアルタイムな顧客フォロー
フォーム送信直後に架電することで、顧客の関心が高い段階で効果的なアプローチが可能

営業工数の削減
AIによる自動架電のため、人手を大幅に節約

24時間365日の対応
営業時間外のフォーム送信にも即時対応

高品質なコミュニケーション
大規模言語モデルを用いたAIが、状況に応じて最適な会話を実現

この機能により、見込み顧客が最も関心を持っているタイミングでAIから電話アプローチを行う、インサイドセールスの自動化も実現しています。

その他の新機能

nocall.aiは、今回以下の機能も同時にリリースしました。

自由なインタラクション
AIによる会話形式がターン制から自由インタラクション制に変更され、AIの話を遮って会話することが可能となり、より自由なインタラクションを実現

GPT-4oへのアップデート
最新のGPT-4oモデルを採用し、より高度な言語処理と自然な会話が可能に

出典元:株式会社Passionate Genius

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000076585.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ