DX推進のために取り組んでいることは「ITシステムの利用促進」が最多!DAPを導入している企業は6.8%に留まる【クラウドサーカス調査】

DX推進のために取り組んでいることは「ITシステムの利用促進」が最多!DAPを導入している企業は6.8%に留まる【クラウドサーカス調査】

クラウドサーカス株式会社は、同社が提供する、CSM(カスタマーサクセスマネジメント)ツール『Fullstar(フルスタ)』にて、企業の情報システム部担当者に対し、「DAP実態調査 第1弾(2024年版)」を実施し、結果を公開しました。


DX推進のために取り組んでいることとして最も多いのは「ITシステムの利用促進」

Q.現在、貴社のDX推進において取り組んでいることは何ですか?(いくつでも)

DAPを導入している企業はわずか6.8%。認知度は18%

Q.デジタルアダプションプラットフォーム(DAP)を導入していますか?

Q.デジタルアダプションプラットフォーム(DAP)について知っていますか?

DX推進の年間予算は「1,000万円以上」が過半数を占め、どの会社も本格的な投資フェーズ

Q.DX推進における年間予算はどの程度ですか?

本アンケート結果から、企業のDX推進に対する本格的な取り組みが明確に浮き彫りになりました。

特に、年間予算が1,000万円以上である企業が過半数を占めており、これは多くの企業がDX推進に向けて、かなりの規模で投資を行っていることを示しています。この段階においては、単なる実施段階ではなく、本格的な投資フェーズに移行していると言えるでしょう。

調査概要

・集計期間:2024年12月18日~2024年12月20日
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:情報システム担当300名
・調査内容:DAP実態調査 第1弾(2024年版)

出典元:クラウドサーカス株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000324.000016877.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、BtoB企業のマーケティング担当者を対象に、BtoB企業のABM(アカウントベースドマーケティング)に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

株式会社博報堂は、生成AIを接客・対話など生活者との「コミュニケーション」のために活用し、よりよい顧客体験を実現するためのサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発したことを発表しました。


メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、ニュースサイトやオンラインメディアでプレスリリースを活用した記事作成に携わるメディア関係者を対象に「メディア関係者のプレスリリース選定基準に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ブランド運営者がオンライン顧客獲得により多くのコストを投じるも、フラストレーション体験によってコンバージョン率は6.1%低下【Contentsquare調査】

ブランド運営者がオンライン顧客獲得により多くのコストを投じるも、フラストレーション体験によってコンバージョン率は6.1%低下【Contentsquare調査】

Contentsquareは、「2025年版デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポート」の日本語版を公開しました。


サイバーエージェント、AIを活用したX広告運用の独自開発ツールの提供を開始

サイバーエージェント、AIを活用したX広告運用の独自開発ツールの提供を開始

株式会社サイバーエージェントは、AIを活用したX広告のトレンドキーワードのジャンル分け・キーワード入稿を行うツール「KW Booster AI」を開発し、運用を開始したことを発表しました。


最新の投稿


"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、BtoB企業のマーケティング担当者を対象に、BtoB企業のABM(アカウントベースドマーケティング)に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

株式会社博報堂は、生成AIを接客・対話など生活者との「コミュニケーション」のために活用し、よりよい顧客体験を実現するためのサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発したことを発表しました。


認知的不協和とは ~ 態度と変容の応用

認知的不協和とは ~ 態度と変容の応用

営業やマーケティングにも深く関係のある「認知的斉合性理論(cognitive consistency theory)」をご存知でしょうか。この理論に含まれる概念に本稿のテーマにある「認知的不協和」が含まれるのですが、これは自分が認知していることに2つの矛盾する考えや行動がありストレスを感じることを表した心理状態を指します。この意識をどう誘導し変容させるかによって、その人の行動も180度変わってくると言えるこの理論。本稿では、バランス理論にも言及し、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長、一般社団法人マーケティング共創協会理事・研究フェローを務めている渡部数俊氏が解説します。


メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、ニュースサイトやオンラインメディアでプレスリリースを活用した記事作成に携わるメディア関係者を対象に「メディア関係者のプレスリリース選定基準に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


都道府県・政令指定都市別の公式観光サイト推計閲覧者数ランキング【2024年】

都道府県・政令指定都市別の公式観光サイト推計閲覧者数ランキング【2024年】

公益社団法人日本観光振興協会(本部:東京都港区、会長:菰田 正信)と、ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸)は協同で、2024年の観光関連Webサイトの年間推計閲覧者数を調査しました。


競合も、業界も、トレンドもわかる、マーケターのためのリサーチエンジン Dockpit 無料登録はこちら

アクセスランキング


>>総合人気ランキング

ページトップへ