表示速度の遅さを理由に約7割がWebサイト・アプリから離脱、約5割が購買を断念【Repro調査】

表示速度の遅さを理由に約7割がWebサイト・アプリから離脱、約5割が購買を断念【Repro調査】

Repro株式会社は、Webサイトやアプリの表示速度がユーザーの行動に与える影響に注目し、表示速度がユーザーの行動や心理にどのような影響を与えているかを明らかにすべく、全国10代から60代の男女を対象に調査を実施し、結果を公開しました。


全年代で約8割以上の人が表示速度が「遅い」と感じた経験を持つ

Webサイトやアプリの表示速度に対する認識の傾向を調べるため、「速い」と感じた経験と「遅い」と感じた経験の有無を質問しました。

その結果、表示速度が「速い」というポジティブな経験よりも、「遅い」というネガティブな経験のほうが記憶に残りやすい可能性が示唆されました。

以下のグラフが示すように、すべての年代においてWebサイトやアプリの表示速度が「速いと感じた経験がある」と回答した人の割合よりも「遅いと感じた経験がある」と回答した人の割合が上回る結果となっています。

(図1)▲10~20代においては表示速度が「速い」と感じた経験があるのが目立つ

(図2)▲全年代で7割以上の人が「遅い」と感じた経験を持つ

Webサイト・アプリ利用時の最大のストレス要因は「ページの表示速度の遅さ」

Webサイトやアプリの表示速度が遅いと感じたときの感情を尋ねた結果が次のグラフです。

「ストレスを感じた」と回答した人は全体の97.3%。Webサイトの表示速度の遅さはユーザーのストレスに直結していることがわかります。

(図3)

表示速度の遅さ以外のストレス要因を調査するため、「Webサイトやアプリを使用する際に、最もストレスを感じる要因をひとつ選んでください」という質問をしました。

ここでも「ページが表示されるまでに時間がかかりすぎた(ページの表示速度が遅い)」 という回答が50.7%を占め、他の要因を大きく上回る結果となりました。

他の要因を含めても表示速度の遅さがWebサイトやアプリ利用時における最大のストレス要因であることを示しています。

(図4)

表示速度の遅さを理由に約7割が離脱、約5割が購買を断念

Webサイトやアプリの表示速度がユーザーの行動に与える影響を調査するため、さらに複数の質問を行いました。

「表示速度が『遅い』と感じて、そのWebサイトやアプリから離脱した経験はありますか」という質問に対し、67.0%が『ある』と回答しました。

ユーザーの離脱は、直接的にサービスの収益に影響を及ぼします。この結果からも、表示速度の遅さを感じさせない工夫の重要性が改めて浮き彫りになりました。

また、離脱行動をさらに詳しく調査するため、「表示速度が『遅い』と感じてWebサイトやアプリでの買い物を諦めた経験はありますか」という質問を行いました。

その結果、53.4%が表示速度の遅さを理由に買い物を諦めた経験が『ある』と回答。半数以上のユーザーが、購入を検討していたにもかかわらず、表示速度の遅さが原因でWebサイトやアプリから離脱していることが明らかになりました。

(図5)

(図6)

■デジタルネイティブ世代は広告に寛容、操作性の悪さが離脱要因に

Webサイトやアプリから離脱した理由を尋ねた結果が以下のグラフです。

離脱要因として最も多かった回答は「ページが表示されるまでに時間がかかりすぎた(ページの表示速度が遅い)」で、69.5%にのぼりました。

次いで、「ページの操作が反応しづらかった」が43.5%と、操作性の問題も大きな離脱要因であることが明らかになりました。さらに、「広告やポップアップが多くて操作が妨げられた」も25.3%と一定の影響を与えていることがわかります。

全体の25.3%が「広告やポップアップが多くて操作が妨げられた」と回答しましたが、年代別に見ると10代・20代のデジタルネイティブ世代では選択率が低いことが明らかになりました。

この傾向は、若年層とそれ以上の年代で利用するWebサイトやアプリの違いが影響している可能性があるほか、若年層はデジタルメディア上の広告に慣れていることも要因のひとつとして考えられます。

(図7)

(図8)

調査概要

調査名 :タイパ意識とサイト・アプリの表示速度に関する調査
調査期間:2024年12月26日~12月27日
調査手法:インターネット調査
調査対象:直近1カ月以内にECサイトを利用したことがある15~69歳の男女
回答者数:全国、10~60代の男女1,200名

出典元:Repro株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000253.000013569.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー株式会社は、全国のレジャー施設と連携したオフライン広告ソリューション「アソビュー!レジャープロモーションネットワーク」の取り組みを開始したことを発表しました。


BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

株式会社ビーヘルシーは、仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た296人を対象に、「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を実施しました。


ページトップへ