電通グループ3社、動画コンテンツとAIで“偶発購買”を創出するソリューションの提供を開始

電通グループ3社、動画コンテンツとAIで“偶発購買”を創出するソリューションの提供を開始

株式会社電通デジタル、株式会社電通、株式会社電通ダイレクトの3社は、企業のオウンドチャネルにおいて魅力的な動画コンテンツを企画・制作・アーカイブし、AIを活用して、偶然目にした情報による“偶発購買”を意図的に創出するソリューション「偶発購買アーカイブコマース」の提供を開始したことを発表しました。


生活者による購買行動は、計画的に調べて買う“計画購買”だけではなく、SNSや動画、店頭などで偶然目にした情報をきっかけとした“偶発購買”によっても行われています。

偶発購買の一例であるライブコマースのようなリアルタイム型販売は、視聴者との双方向のやりとりや臨場感によって一時的な盛り上がりを生みますが、配信後の持続性に課題があります。

今回提供を開始した「偶発購買アーカイブコマース」は、こうした一過性のアプローチに代わり、アーカイブした動画コンテンツを、購買の“発火点”として機能させることで、商品やサービスの偶発購買を継続的に誘発する新しい仕組み。コンテンツを資産化することで、長期にわたって商品やサービスの価値を伝えることができるといいます。


「偶発購買アーカイブコマース」では、あらゆる動画プラットフォーム上で多様なフォーマットを活用するなど、偶発購買が起こりやすいよう工夫した動画コンテンツを企画・制作します。また、電通が保有する独自の生活者データと電通デジタルの次世代マーケティング活動支援ソリューションブランド「∞AI®(ムゲンエーアイ)」を掛け合わせ、視聴データや行動ログを統計的に処理し、個人を特定できない形に加工した上で動画コンテンツを分析。

その結果に基づき購買予兆を検出し、切り抜き動画や短尺クリップを自動抽出することで、最適なタイミングでの動画コンテンツ配信・視聴を促進するとのことです。

これにより、商品やサービスの情報収集段階にある計画購買層にも、偶発的な購買行動を働きかけます。さらに、生活者の購買関心が高まるタイミングでAIを組み合わせた広告配信も行い、動画コンテンツを顧客との接点を生み出す“働き続ける購買エンジン”として機能させます。このように購買の“発火点”を複層的に設計することで、企業の販売活動を短期・長期の両面から持続的に強化するといいます。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000211.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ