良かれと思った広告が逆効果?約6割が「決済中のポップアップ」で購入を諦める深刻な実態【シナブル調査】

良かれと思った広告が逆効果?約6割が「決済中のポップアップ」で購入を諦める深刻な実態【シナブル調査】

株式会社シナブルは、主にスマートフォンを使用してネットショッピングする20~50代の男女を対象に、「スマートフォンでのネットショッピングにおけるポップアップのストレス」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


利用者の約8割が買い物中の「意図しないポップアップ」にストレスを感じている

はじめに、「普段、スマートフォンでネットショッピングする頻度」について尋ねたところ、『月に2~3回程度(25.9%)』と回答した方が最も多く、『2~3ヶ月に1回以下(25.5%)』『月に1回程度(21.6%)』と続きました。

月に1回以上の頻度で利用する方を合計すると、約7割が日常的にスマートフォンを使ってネットショッピングをしていることが判明しました。

「スマートフォンでネットショッピングするとき、意図しないポップアップの広告や案内が表示されて操作にストレスを感じることはどのくらいあるか」と尋ねたところ、約8割が『よくある(37.1%)』『ときどきある(42.7%)』と回答しました。

多くの方が意図しない表示にストレスを感じていることから、ポップアップ広告などの過剰な案内が、スマートフォンでの快適な購買体験を損なうことが示されました。

具体的にどのようなポップアップに直面しているのでしょうか。
ここからは前問で『よくある』『ときどきある』と回答した方にうかがいました。

「スマートフォンでネットショッピングしている際に表示されるポップアップのうち、多く遭遇するタイプ」について尋ねたところ、『クーポン配布やセール情報に関するもの(48.1%)』と回答した方が最も多く、『閲覧履歴に基づいたおすすめ商品(40.4%)』『外部サイトへの広告(アフィリエイトなど)(37.5%)』と続きました。

購買を直接的に促す内容が上位を占める結果となりました。前問の結果と併せて見ると、企業側が販売促進を目的として発信するクーポンやセール情報などの案内が、ユーザーの快適な閲覧を妨げる要因になっている可能性が示唆されました。

6割以上が「決済中のポップアップ」で購入を諦めた経験あり!

では、具体的にポップアップのどのような仕様がユーザーの不満を引き起こしているのでしょうか。

「ネットショッピング中にスマートフォンの画面にポップアップが表示された際、不満に感じる点」について尋ねたところ、『「閉じる」ボタンが小さく、押しにくい(66.5%)』と回答した方が最も多く、『「閉じる」ボタンが分かりにくい場所にある・見当たらない(57.1%)』『画面全体を覆い、コンテンツが見えなくなる(49.0%)』と続きました。

ポップアップ広告の内容そのものよりも、「閉じるボタンが小さく誤タップを誘発される」「見たい画面が塞がれてしまう」といった、実体験に伴う不便さに回答が集中しています。

自身の閲覧行動を物理的に邪魔される仕様そのものが、ユーザーのストレス要因となっていると推測されます。

「ポップアップの『閉じる』ボタンを押そうとして、誤って広告や別ページに飛んでしまい、イライラした経験はあるか」と尋ねたところ、9割以上の方が『よくある(50.2%)』『たまにある(43.0%)』と回答しました。

ほぼ全ての方が、意図しない画面遷移にストレスを感じていることが判明しました。

前問の結果と併せて見ると、ユーザーに配慮されていないUI設計が、結果的に誤操作とそれに伴う不満を直接的に引き起こす要因になっていることが明らかになりました。

「商品の購入手続きを進めている最中にポップアップが出たことで、購入手続きを諦めた経験はあるか」と尋ねたところ、約6割が『よくある(21.9%)』『ときどきある(41.6%)』と回答しました。

約6割が購入手続き中のポップアップ表示を理由に購入そのものをやめていることから、購入完了直前での意図しないポップアップが、顧客の離脱を招き、結果として販売機会の損失につながっている可能性が判明しました。

では、ブランドに対する全体的な評価はどのように変化するのでしょうか。ここからは全ての方にうかがいました。

「自分が探している商品とは全く無関係なキャンペーン情報が大きく表示された場合、そのネットショップに対してどのような印象を持つか」と尋ねたところ、『押し売り感が強く、サイトへの好感度や信頼感が下がる(34.3%)』と回答した方が最も多く、『ユーザーへの配慮に欠ける、不親切なサイトだと感じる(24.7%)』『不信感を抱き、二度と利用したくないと感じる(18.9%)』と続きました。

無関係な情報の表示がサイト自体への好感度や信頼感の低下を招く引き金になっていることが判明しました。

ユーザーの意図にそぐわない過度なポップアップは、単なる操作の妨げに留まらず、直接的な顧客離れを引き起こす要因になり得ることが示されました。

ユーザーがネットショップ運営者に求める改善点、第1位は『「閉じる」ボタンを大きく・押しやすくする』!

「ポップアップが表示された場合、どのようなものであれば許容できるか、もしくは購入の参考になるか」と尋ねたところ、『「閉じる」ボタンが大きく、分かりやすいもの(49.3%)』と回答した方が最も多く、『画面全体を覆わず、コンテンツを閲覧できるもの(28.1%)』『一度閉じたら一定期間再表示されないもの(25.6%)』と続きました。

内容の有益性以上に「閲覧を妨害しない」といった操作性に関する要件が上位に挙がっています。ユーザーの操作を妨げないUIへの配慮が、ポップアップを許容してもらうための前提条件になっている傾向が判明しました。

「ネットショップにおけるポップアップ等の案内について、最も利用したいと感じるのはどのタイプか」と尋ねたところ、『自分の興味やタイミングに合わせた、買い物の参考になる案内(ポップアップ)が適切に出るネットショップ(51.2%)』と回答した方が最も多く、『ポップアップなどの案内は一切出ないが、目当ての商品やキャンペーンを自分で全て探さなければいけないネットショップ(32.3%)』と続きました。

このことから、ユーザーはポップアップという仕組みそのものを完全に拒絶しているわけではなく、自分で目当ての情報を探し出す手間を考慮すると、自身のニーズに合致した案内であれば許容できる傾向が示されました。

最後に、「ポップアップのUI(デザインや操作性)について、ネットショップ運営者に改善してほしい点」について尋ねたところ、『「閉じる」ボタンを大きく・押しやすくする(58.7%)』と回答した方が最も多く、『画面を大きく覆う巨大な表示をやめる(35.2%)』『表示回数を制限する(32.7%)』と続きました。

操作性や表示頻度といった機能面に対する具体的な改善要望が上位に挙がっていることから、今後のネットショップ運営では、UIを見直すことで顧客体験そのものを高めるアプローチが重要になると推測されます。

調査概要

調査概要:「スマートフォンでのネットショッピングにおけるポップアップのストレス」に関する調査
【調査期間】2026年5月28日(木)~2026年5月29日(金)
【調査方法】PRIZMAによるインターネット調査
【調査人数】1,003人
【調査対象】調査回答時に主にスマートフォンを使用してネットショッピングする20~50代の男女と回答したモニター
【調査元】株式会社シナブル
【モニター提供元】サクリサ

出典元:株式会社シナブル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000059188.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

株式会社DGビジネステクノロジーは、月に1回以上ECサイトで買い物をする20代~50代の男女を対象に「ECサイトにおける商品探索体験に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


Z世代の推し活、73%が『日々の活力』・32%が収入の3割以上を支出【Z-SOZOKEN調査】

Z世代の推し活、73%が『日々の活力』・32%が収入の3割以上を支出【Z-SOZOKEN調査】

Fiom合同会社は、同社が運営する「Z-SOZOKEN(Z世代創造性研究所)」にて、全国のZ世代(18歳〜24歳)を対象に実施した「Z世代の推し活依存についての実態調査」の結果を発表しました。


ドコモ・DAZN・CARTA ZERO、1億超のdポイント会員データを活用した広告配信を開始

ドコモ・DAZN・CARTA ZERO、1億超のdポイント会員データを活用した広告配信を開始

株式会社NTTドコモ、DAZN Japan Investment合同会社、株式会社CARTA ZEROは、ドコモが保有する1億超(2026年3月時点)のdポイントクラブ会員基盤データを連携させ、「DAZN」の番組視聴者に向けて高精度なターゲティング広告配信を可能にするマーケティングソリューションの提供を開始しました。


食品関連の公式Instagram閲覧者、91.6%が購買意欲向上・57.7%が購入【アイランド調査】

食品関連の公式Instagram閲覧者、91.6%が購買意欲向上・57.7%が購入【アイランド調査】

アイランド株式会社は、同社が運営する「フーディストサービス」にて、会員ユーザーおよび、運営メディア「フーディストノート」の各SNSフォロワーを対象に、「食品・飲料・キッチン家電/キッチンツールの公式SNS(Instagram・X・TikTok)」に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


店舗アプリ、全業種で7割以上が離脱経験 約3割は使わず放置【アスマーク調査】

店舗アプリ、全業種で7割以上が離脱経験 約3割は使わず放置【アスマーク調査】

株式会社アスマークは、全国の20~50代の男女を対象に、『店舗アプリに関するアンケート調査』を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ