従来施策だけでは成果を伸ばしにくいとマーケ担当の約9割が回答、後発優位の鍵は『第三者評価』【IDEATECH調査】

従来施策だけでは成果を伸ばしにくいとマーケ担当の約9割が回答、後発優位の鍵は『第三者評価』【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、自社のマーケティング戦略に携わる責任者・担当者(BtoB/BtoCを問わず、新しい価値・市場の打ち出しや認知拡大の意思決定に関与する層)を対象に、BtoB企業における新商品・新サービスの市場浸透と情報発信に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


約9割のマーケティング担当者が、従来の広告・SEO・コンテンツ施策の改善だけでは「成果を伸ばしにくくなっている」と実感

「Q1. あなたは、これまでの広告・SEO・コンテンツ施策の改善だけでは、成果を伸ばしにくくなっていると思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が37.8%、「ややそう思う」が51.4%という回答となりました。

マーケ担当者が感じる市場競争の変化、「価格競争が激しくなっている」が62.2%で最多

「Q2. あなたは、現在の市場競争について、どのように感じていますか。」と質問したところ、「価格競争が激しくなっている」が62.2%、「広告の費用が上がっている」が45.9%、「競合との差別化が難しくなっている」が38.7%という回答となりました。

競合と異なる独自の市場ポジションについて、73.8%が「確立できている」と回答する一方、「そう思わない」との回答も21.6%

「Q3. あなたは、自社が競合と異なる独自の市場ポジションを確立できていると思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が25.2%、「ややそう思う」が48.6%という回答となりました。 

84.6%のマーケ担当者が、新しい市場カテゴリーの設計に「積極的に行っている」または「検討している」と回答

「Q4. あなたの会社では、新しい市場カテゴリーを意識的に設計する取り組みを行っていますか。」と質問したところ、「積極的に行っている」が36.0%、「検討している」が48.6%という回答となりました。 

新しい価値の浸透で最も難しいことは「存在を認知してもらうこと」が35.1%で最多

「Q5. あなたは、新しい市場や価値を顧客に理解してもらううえで、最も難しいと思うことは何ですか。」と質問したところ、「存在を認知してもらうこと」が35.1%という回答となりました。 

理解促進に有効と考える情報、第1位「課題を定量化したデータ」、第2位「専門家・有識者の見解」

「Q6. あなたが、新しい価値や利用シーンを顧客に理解してもらううえで、有効だと思う情報を教えてください。」と質問したところ、「課題を定量化したデータ」が60.4%、「専門家・有識者の見解」が37.8%、「顧客・生活者の実態を示した調査結果」が36.0%という回答となりました。 

マーケ担当者が信頼につながると考える情報源、「業界メディアの記事」が6割以上で首位

「Q7. あなたが、新しい市場認識を広げるうえで信頼につながると思う情報源を教えてください。」と質問したところ、「業界メディアの記事」が61.3%、「専門家・有識者のコメント」が37.8%、「第三者機関の調査レポート」が36.9%という回答となりました。

後発企業への優位性につながる要素、6割以上が「第三者から評価されていること」と回答

「Q8. あなたが、新しい市場領域で後発企業に対して優位性につながると思う要素を教えてください。」と質問したところ、「第三者から評価されていること」が61.3%、「継続的に調査レポートを発信していること」が45.0%、「その領域のパイオニアとして認知されていること」が35.1%という回答となりました。

約半数のマーケ担当者が、市場認知の拡大に有効な施策として「第三者からの評価獲得」を重視

「Q9. あなたが、市場での認知を広げるうえで有効だと思う施策を教えてください。」と質問したところ、「第三者からの評価獲得」が49.5%、「調査データの発信」が43.2%、「メディアへの掲載」が36.9%という回答となりました。

■「各プラットフォームの特性を活かしたショート動画の発信」や「口コミの拡散」などの声も

「Q10. Q9で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q9で回答した以外に、市場での認知を広げるうえで有効だと思う施策があれば、自由に教えてください。」と質問したところ、以下のような回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・Instagram、X、TikTokなど各プラットフォームの特性を活かした発信、特にビジュアルコンテンツやショート動画。
・口コミを広げること。
・顧客の評価を客観的な情報として発信する必要がある。
・駅前のいい場所に看板を置く。
・CMと特集番組。

調査概要

調査名称:BtoB企業における新商品・新サービスの市場浸透と情報発信に関する実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2026年7月6日〜同年7月7日
有効回答:自社のマーケティング戦略に携わる責任者・担当者111名。(BtoB/BtoCを問わず、新しい価値・市場の打ち出しや認知拡大の意思決定に関与する層)
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
※Q2、Q6、Q7は複数回答、Q8、Q9は上位3つまで回答可です。

出典元:株式会社IDEATECH|リサピー®︎

リサピー® | 調査PR支援サービス | IDEATECH

https://ideatech.jp/service/research-pr/

BtoB特化の調査PR『リサピー®』。1本の調査から、メディア掲載・リード獲得・営業の説得力・AI推薦までを一気通貫で生み出します。支援企業500社以上・調査PR案件2,500件以上の実績。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000701.000045863.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


買い物でのAI利用が全年代で増加、60代も1割超【電通デジタル調査】

買い物でのAI利用が全年代で増加、60代も1割超【電通デジタル調査】

株式会社電通デジタルは、8,700人を対象に「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2026」を実施し、結果の一部を発表しました。主要13カテゴリー29商品について、認知・比較検討・購買・購買後の各フェーズにおけるチャネル接触や行動、AI活用サービスの利用状況などを調べています。


博報堂とTVer、視聴者の価値観を広告設計に生かす新手法を開発へ

博報堂とTVer、視聴者の価値観を広告設計に生かす新手法を開発へ

博報堂とTVerは、博報堂DYグループ独自の大規模生活者意識調査データとTVerの視聴データを掛け合わせ、新たなプラニング手法を開発することで合意しました。生活者理解を起点に、視聴者の生活背景の把握、配信から効果検証までの一貫した設計、コンテンツ価値の可視化を目指すプロジェクトを立ち上げます。


BtoBオウンドメディア、6割がAI検索対策の方針定まらず【アングルクリエイト調査】

BtoBオウンドメディア、6割がAI検索対策の方針定まらず【アングルクリエイト調査】

アングルクリエイトは、BtoB企業のオウンドメディア運営・予算検討に携わる責任者・担当者410名を対象に、AI対策の実態調査を実施し、結果を公開しました。


Shopify、AIエージェントで商品検索から購入・注文追跡まで対応

Shopify、AIエージェントで商品検索から購入・注文追跡まで対応

Shopify Japanは、消費者や開発者がAIエージェントにショッピング機能を取り入れられる新ツール「shop.md」と「shop.dev」を発表しました。消費者向けのパーソナルショッパー機能と、開発者向けのショッピング機能の組み込みに対応しています。


中古品を検討する商品が増えた人は15.8% 理由は節約意識と新品の価格上昇【システムリサーチ調査】

中古品を検討する商品が増えた人は15.8% 理由は節約意識と新品の価格上昇【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは同社の運営する「創作品モールあるる」にて、全国の男女400名を対象に「中古(リユース)品」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ