コロナ影響で変化した業界別サービス利用者数推移を公開 ～ 第ニ弾はECモール、ファッションEC、ネットスーパー

コロナ影響が長期化し、外出自粛生活の強力な手助けとなった、あらゆるジャンルの商品を取り扱うECモール。Withコロナ時代でどのような利用者数の変遷を辿ったのでしょうか。主要5サービス（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、d マーケット、PayPayモール）の利用者数合計を月次で調査しました。

2019年10月にサービス提供を開始したPayPayモールの影響もあり2019年11月には累計で1億7,000万人規模にまで拡大。その後高止まりしますが、コロナ影響が拡大した2020年3月からは1億8,000万人規模となり、2020年5月には過去最高の利用者数を記録していました。その後も断髪的に1億8,000人以上の利用者数を記録し、ECモールの利用がコロナ禍で一層根付いたことがうかがえます。

次に、ファッションEC主要5サービス（ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST）の利用者数合計を調査しました。

ECモールと同様に、コロナ影響が拡大した2020年3月から利用者数が伸びていましたが、2020年夏の間は利用者数が下落していました。しかし前年同様、2020年11月には利用者数が大幅に伸び過去最高を記録。その後はまた下落傾向でしたが、コロナ前より市場規模自体は底上げされたようです。

食品や生活必需品を扱うネットスーパー。実店舗がありネットスーパーも展開している主要5サービス（イオン、楽天西友、イトーヨーカドー、ライフ、ダイエー）の利用者数合計を調査しました。

新型コロナウイルスの正体や対策法などが確立されていなかった2020年3月は過去最高の利用者数を記録。しかし1度目の緊急事態宣言が解除されると、前年比を下回る月が多くなっていました。再び感染者数が拡大し始めた2020年11月以降は利用者が増えましたが前年ほどの伸びとはなりませんでした。

ヴァリューズが保有する約250万人の独自パネルを活用したインターネット行動ログ分析ツール「Dockpit(ドックピット)」を使用し調査。
全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、2019年6月から2021年5月までの期間におけるインターネット行動ログを分析しました。
※Webサイトのユーザー数はPC及びスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。