GWに10連休を取得する人は約2割!連休の予定はインバウンドの影響か「国内旅行」が下降し「家事」が上昇【mitoriz調査】

GWに10連休を取得する人は約2割!連休の予定はインバウンドの影響か「国内旅行」が下降し「家事」が上昇【mitoriz調査】

株式会社mitorizは、消費者購買行動データサービス「Point of Buy®」の会員に対し「大型連休に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


2024年の大型連休は17.9%が10日休みと回答!次いで7日が17.1%で続く

2024年の大型連休は、4月27日(土)~4月29日(月)の3連休と5月3日(金)~5月6日(月)の4連休が隣接し、4月30日~5月2日の平日を休みにすれば最長10連休にすることができます。

この期間の休日日数を尋ねたところ「10日(17.9%)」が最も多く、「7日(17.1%)」「4日(8.8%)」と続きました。

大型連休をうれしいと思っている人は60.8%!2023年比で7.1Ptダウン

「今年の大型連休をどう感じていますか?」と尋ねたところ6割の人が「うれしい・ややうれしい」と回答しましたが、同社が実施した2023年の調査と比較すると7.1Pt減少しています。

2023年は新型コロナウイルス感染症の5類移行を目前に、ようやく行動制限のない連休を迎えられることへの期待感が高く、その反動で減少している可能性が考えられます。

うれしい理由は「ゆっくり身体を休めることができるから(48.1%)」が最も多く過半数に迫ります。2023年が祝日と土日で5連休だったのに対して、2023年は4連休で1日少ないことも影響してか「旅行やレジャーに十分な時間がとれるから(-4.1Pt)」も減少しています。

うれしい、うれしくないに関わらず、コロナに関連した理由は大きく数値を下げており、気にしている人が減っている様子が伺えます。

大型連休の過ごし方は「国内旅行」は減少し「何もせずゆっくり」や「家の片づけ・家事」が上位に

大型連休の過ごし方は、「何もせずゆっくり過ごす(47.0%)」が最も多く、次に「家の片づけ・家事(29.1%)」「食事を楽しむ(24.5%)」と続きました。

2023年に比べ「家の片づけ・家事(+8.4Pt)」が順位を上げており「食事を楽しむ(+3.2Pt)」「趣味を楽しむ(+7.5Pt)」「街やショッピングに出かける(+1.8Pt)」といった項目が上昇しています。

連休がうれしい人、うれしくない人では上位の過ごし方は大きく変わらず「何もせずゆっくり過ごす」が最多となりましたが、全体的にうれしい人の方が数値が高く、何かしらの予定を立てている人が多いことがわかります。

うれしくない人は「その他」の回答が多く、コメントでは「特に予定がなく何も考えていない」や「祝日関係なく仕事」「子どもの習い事」といった理由が挙げられました。

大型連休で使う想定予算は2023年に引き続き5,000円未満が最も多い結果に

大型連休の予算について尋ねたところ、2023年と比較して5万円以上の比率がわずかに増えているものの、2023年と同様に最も多い回答は5,000円未満(26.6%)となり、全体的に2023年と大きくは変わらない結果となりました。

連休がうれしいと人に限れば、10,000円以上~20,000円未満(17.7%)で最も多く、20,000円以上~30,000円未満(17.6%)もほぼ同じ比率となっています。

一方でうれしくない人は予算5,000円未満(44.0%)が最も比率が高く過半数に迫ります。

大型連休に向け購入予定の日用品は「UV・日焼け止め」「マスク」「虫よけ」などレジャー関連が増加

大型連休に向けて購入する予定の日用品を調査したところ「UV・日焼け止め(52.8%)」「マスク(22.6%)」「虫よけ関連(19.6%)」が上位に続きました。

2023年と比較すると「UV・日焼け止め(+10.2Pt)」「虫よけ関連(+7.9Pt)」をはじめとするレジャーや外出に関連する商品の購入予定が増加傾向にあります。

また、5月は花粉飛散にもまだ注意が必要なため「目・鼻・口・のどに関する医薬品類(+5.3Pt)」が伸長、「マスク」も花粉症対策のほか、引き続き感染症予防を必要とする声もあり2割が購入予定と回答しています。

調査概要

調査期間:
2024年3月29日~3月30日
調査対象:
mitorizの消費者購買行動レポートデータサービス「Point of Buy®」の登録会員(POB会員)
POB会員(平均年齢50.2歳)
調査方法:
インターネットによる自社調査(有効回答数:3,015件)

出典:株式会社mitoriz

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000047.000106780.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ