約3割の消費者が環境に良い商品に対し、10％の上乗せ料金を支払う意思があると回答【BCG調査】

本調査では、環境負荷の少ないジーンズ、洗濯用洗剤に、消費者はそれぞれどれだけの上乗せ料金（プレミアム）を支払う意思があるかを調査。その結果、環境負荷の少ないジーンズには約3割が10％以上のプレミアムを支払う意思を示しました。

また、環境負荷の少ない洗濯用洗剤についても、約3割の回答者が10％以上のプレミアムを支払う意思を示しています。

ただし、本調査はアンケートのため、各割合の消費者が実際にプレミアムを支払うわけではないことには留意が必要です。

2021年のBCGのグローバル調査では、自動車、ファッション、食品、住宅、家電の5つの製品カテゴリーにおいて、サプライチェーンの脱炭素化による最終製品コストへの影響は1～4％程度という試算も示されました。

消費者が実際にプレミアムを支払えば、GX（グリーントランスフォーメーション）投資の回収ができる可能性があるともいえます。そのためには、上乗せ料金を支払う消費者のセグメントを精緻に特定して訴求することが重要です。

「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」と答えた割合は、18％となりました。この割合は2021年4月から2023年7月にかけて緩やかに増加したものの、2024年1月以降の調査ではほぼ横ばいで推移しています。

また、環境負荷の少ない商品を選択したいと答えた回答者は64％で、実際に行動に移しているのはそのうち30％でした。

実際に環境負荷の少ない商品を選択している理由の1位は「最近の暑さ／寒さなど、気象の変化を感じるから」、2位は「子供世代や孫世代の将来が心配だから」です。

この順位は2024年以降の調査で変わっておらず、子や孫世代を案じる層は、環境に配慮した製品の購買層として、注目すべき層の1つと考えられます。

日本全国の15歳～69歳の男女を対象にインターネットで実施。人口動態に応じ、ウェイトバックして集計。第10回は2025年1月8日～10日、第11回は2025年7月25日～28日に実施。n=3,300。

出典元：ボストン コンサルティング グループ

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