NABLAS、生成AIのフェイクを見破る企業向けフェイク検出サービスをリリース

NABLAS、生成AIのフェイクを見破る企業向けフェイク検出サービスをリリース

NABLAS株式会社は、メディアやSNSにおける情報だけでなく、人間の目では見抜けないレベルのフェイクコンテンツに対しても、ユーザー独自で専門的かつ信頼性の高いフェイク判定を行える「企業向けフェイク検出サービス」をリリースしたことを発表しました。


フェイク検出器(Fake Detector)とは

NABLAS株式会社が保有するフェイク検出器(Fake Detector)は、画像・動画・音声などの様々な形式のデータに対し、それがAIによって生成されたものであるかを判定するプロダクト。

また、テキスト情報に対しては、特定のデータベースやWeb上の情報を参照し真偽を明らかにするファクトチェック機能を有しています。この度のフェイク検出サービスではSaaS形式でフェイク検出器を提供するといいます。

【フェイク検出器の様子】

サービスの特徴

本サービスには、該当のデータがAIで生成されたフェイクデータか否かを判定するフェイク検出アプリの提供と、該当のデータが過去画像の流用や編集が加えられたデータか否かといったデータの信頼性を多面的かつ総合的に検証するフェイク鑑定・レポートサービスがあります。

①様々なデータ形式へ対応

画像、動画、音声、テキストなど、多様な形式のフェイク検出に対応。これにより、様々なメディアコンテンツに対する信頼性のチェックを行うことができるといいます。

②最新の生成AI技術へ対応

フェイク検出においては、モデルがこれまでに学習したデータ内に存在するデータの特徴を基にフェイク検証を行います。

そのため学習データに存在しない最新の手法で生成されたフェイクメディアの検出には課題がありますが、同社のフェイク検出では、基盤システム内で自動的に多様なフェイクデータを生成し学習を進める仕組み構築に取り組んでおり、最新の生成AI技術への対応が進められているとのことです。

③用途や環境に合わせたカスタマイズ提供

検出したいデータに合わせた検出モデルのカスタマイズや、利用する環境に合わせた基盤の構築など、個々のニーズに合わせたサービス提供ができるといいます。

④信頼性を多面的にチェック

AIによる検出だけでなく、アカウントや拡散経路の信頼性調査、データの加工や、データの内容とそこに含まれるリンクなどの付帯情報を踏まえたファクトチェックなど、多面的かつ総合的な信頼性チェックができるとのことです。

出典元:NABLAS株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000066.000038634.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ