SEO対策を実施または検討しているか?
回答で最も多かったのは「検討していない(38.8%)」、次いで「すでにやっている(外注)(21.4%)」という結果となりました。
また、外注と内製で比較した場合、実施している場合も、実施前で検討している場合も、既に施策をやめた場合も、外注の方がより選ばれていることが判明しました。
SEO対策に期待する効果は?
SEO対策には、「自社事業の認知拡大(56.2%)」や「問い合わせや売上の拡大(45.8%)」、「サイト訪問者の質の向上(36.2%)」などが特に期待されていることがわかりました。
そのほか「Webサイトの充実/資産性の向上(31.4%)」や「競合他社との差別化(16.6%)」についても、一定数が期待していることがわかります。
SEO対策で上位化させたいキーワードがTOP10に入るには、どれくらいの期間が妥当?
SEO対策で上位化させたいキーワードがTOP10入りする期間としては、「6か月以内(35.6%)」が妥当だと考えている方が最も多い結果となりました。
そのほかでは「3か月以内(27.0%)」と「1か月以内(13.2%)」が続いています。その結果から約75%の方々は半年以内に成果がでると考えており、さらに40%の方は3か月以内で成果がでる、と比較的短い期間で成果が出ると期待していることがわかりました。
■SEO対策を行い上位化させたいキーワードがTOP10に入るには、6か月間の場合だと月額でいくらくらいの費用が妥当か?
【 TOP10への上位化には1ヶ月以内が妥当だと考えている方】
1位:50,000円未満 37.9%
2位:50,000~99,999円 18.2%
3位:100,000~199,999円 10.6%
【TOP10への上位化には6ヶ月以内が妥当だと考えている方】
1位:300,000~399,999円 18.0%
2位:200,000~299,999円 15.7%
2位:100,000~199,999円 15.7%
Q3(TOP10に入るには、どれくらいの期間が妥当だと思いますか?)で1か月以内での上位化を選んだ方は約50%が10万円未満、6か月以内での上位化を選んだ方は、30万円前後の金額が妥当だと考えている方が多いという結果になりました。
金額・期間の妥当性に対する考え方に一定の傾向があることが見てとれます。
SEO業者を選ぶときに重視する項目は?
回答で最も多かったのは「費用対効果(41.6%)」、次いで「コンテンツの品質(32.6%)」と「上位化の実績(27.0%)」という結果となりました。
ほかにも「効果的なキーワード選定(23.6%)」と「施策を丸投げできるかどうか(20.2%)」も一定数の方が重視していることが判明しました。
SEO対策において難しいと感じる部分は?
「効果的なキーワード選定(42.8%)」や「自社や競合の分析(33.2%)」、「コンテンツ制作(32.2%)」などが、SEO対策の実務に関わる部分で特に難しいと感じられていることがわかりました。
【SEO業者を選ぶときに施策を丸投げできるかどうかを重視している方】
1位:社内リソースの確保 55.4%
2位:コンテンツ制作 43.6%
3位:効果的なキーワード選定 28.7%
SEO業者を選ぶときに施策を丸投げできるかどうかを重視している方は「社内リソースの確保(55.4%)」を、最も難しいと感じていることが判明しました。次いで、「コンテンツ制作(43.6%)」や「効果的なキーワード選定(28.7%)」なども難しいと感じていることがわかります。
調査概要
調査日: 2024年3月19日(火)
調査対象地域: 全国
調査機関: Freeasy
調査方法: オンラインアンケート調査
調査人数: 500名
調査対象: SEOという施策を知っていると回答した20~50代の男女
出典元:株式会社eclore/4,300社以上のSEO支援実績を誇るランクエスト
【2024年5月最新版】SEO対策とは?具体的な施策手順や注意点を解説 | 徹底的にSEO・コンテンツマーケティングするならランクエスト
https://rank-quest.jp/column/column/how-to-seo/Webサイトに集客するために、SEO対策のやり方を知りたいとお考えではありませんか? しかし、初めて実践される […]
※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。
マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。
編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。