世界15か国でビジネスマンの生成AI使用率が前年から大幅増!一方、日本は生成AIの業務利用割合が最低という結果に【BCG調査】

世界15か国でビジネスマンの生成AI使用率が前年から大幅増!一方、日本は生成AIの業務利用割合が最低という結果に【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、日本を含む世界15の国・地域において、経営幹部から従業員までを含む1万3,000人以上を対象に、職場におけるAI活用に関する意識調査「AI at Work 2024: Friend and Foe」を実施し、結果を公開しました。


生成AIを業務に活用する従業員の割合は約半数に迫る

「AIが仕事に与える影響」について働き手の意識を関心、楽観的、懸念、確信、無関心、不安、拒絶の7つの選択肢から調査したところ、「(効用を)確信している」と回答した人の割合は42%と、昨年の26%から増加しています。

一方、「不安を感じている」の割合も昨年から5%ポイント増加しました。

また、AIや生成AIを少なくとも週に1回以上使用している人のうち49%が、AIや生成AIの進化によって今後10年で自分の仕事がなくなるかもしれないと考えている一方、全く使用していない人ではこの割合は24%でした。

本調査は、企業が生成AIの試験運用を終えて組織基盤に統合しはじめる“過渡期”に行われました。働き手が生成AIにふれる機会も昨年に比べ増えており、特に従業員の生成AI活用については顕著な変化が見られました。

「生成AIツールを日常的に使用している」と回答した従業員の割合は52%と昨年の2倍以上、うち43%は業務にも使用していることがわかりました。

グローバルサウスの国々の回答者はより生成AIの効用を「確信している」

調査結果を地理的な観点で見ると、ブラジル、インド、ナイジェリア、南アフリカ、中東諸国といったグローバルサウスの国々の回答者が、生成AI活用の効果をより確信していることが明らかになりました。

日本は「確信している」の割合が調査対象国中最も低く、「不安を感じている」の割合は最も高くなっています。

業務での使用率についても同様の傾向が見られ、グローバルサウスの国々では、経営層から従業員に至るまで、生成AIを日常的に使用する人の割合がグローバルノースの国々より高いという結果になりました。

日本ではこの割合が経営層では76%と概ね高いものの、管理職で31%、従業員で16%と調査対象国中最低でした。

生成AIツールの使用で週に5時間を節約

生成AIを業務に使用している回答者の58%が、生成AIツールを使うことで週に少なくとも5時間を節約できていると回答しています。

節約した分の時間は、「より多くの業務をこなす」(41%)、「新規の仕事に着手する」(39%)、「生成AIの利用法を探る実験をする」(38%)、「戦略的な仕事に取り組む」(28%)といったことに充てられています。

出典元:ボストン コンサルティング グループ

AI at Work 2024: Friend and Foe

https://www.bcg.com/publications/2024/ai-at-work-friend-foe

In the past year, workers’ confidence in GenAI has grown. So has their fear of job loss. Companies can address these dueling perspectives through deliberate thought and strategic action.

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000145445.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、株式会社GOSPAと共同で、事前調査で「事業を営んでいる、または会社のマーケティング・営業に関わったことがある」と回答した全国の男女を対象に「Webサイトでの集客・売上アップにつながった経験」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

株式会社Wallabeeは、同社が提供するブランド露出を可視化・最適化するGEO/AIO/LLMOプラットフォーム「Optyino.ai(オプティーノエーアイ)」にて、蓄積されたAI回答ログをもとに、生成AIの回答におけるプレスリリース記事の引用実態を分析した結果を公開しました。


商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

アルファノート株式会社は、営業活動で動画を活用している営業担当者を対象に、営業動画の活用に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

株式会社unerryは、Ogury Japan株式会社とパートナーシップを締結し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始したことを発表しました。これにより広告主は、Ogury Japanの強みである「ペルソナ」を軸とした広告配信と、unerryの来店計測技術による広告効果の可視化を実現。来店率の高いペルソナの特徴を理解し、顧客インサイトの深化が可能となるといいます。


食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

株式会社マーケティングアプリケーションズは、長引く物価高における消費者の意識や購買行動のリアルな実態についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ