お店のデジタル化に賛成する人は約7割!効率化しても買い物中に店員との会話を楽しみたい人は6割に【Square調査】

お店のデジタル化に賛成する人は約7割!効率化しても買い物中に店員との会話を楽しみたい人は6割に【Square調査】

SquareはMMD研究所と共同で、18歳〜69歳の男女を対象に「実店舗のデジタル化に関する消費者の意識調査」を実施し、結果を公開しました。


進む店舗のデジタル化 73%がお店のデジタル化に賛成

お店のデジタル化に関する賛否を聞いたところ、「賛成」が23.3%、「やや賛成」が49.7%と合わせて73.0%が賛成と回答しました。

続いて、デジタル化に取り組むお店について、デジタル化が進んでいないのお店よりも利用したいか聞いたところ、「利用したいと思う」が17.6%、「やや利用したいと思う」が43.3%と合わせて60.9%が利用したいと回答しました。

待ち時間の短縮などを理由に、デジタルツールで効率よくお店を利用したい人が多数

お店で利用したいデジタルツールを聞いたところ、「キャッシュレス決済」が52.6%と最も多く、次いで「セルフレジ」が40.8%、「デジタルオーダー」が21.5%となりました。

お店で利用したいデシタルツールは「キャッシュレス決済」が半数以上、「セルフレジ」は4割

次に、利用したいデジタルツールがある人を対象に、デジタルツールごとの利用したい理由を聞いたところ、キャッシュレス決済は「支払い方法の幅が広がる」、セルフレジ、店舗専用のモバイルアプリは「待ち時間が少なくなる」、デジタルオーダー、無人受付、配膳ロボット、デジタルサイネージ、チャットボット・AIカスタマーサポートは「店員を呼ぶ必要がない」がそれぞれトップとなりました。

全体の理由を見てみると、待ち時間の短縮や、店員を呼ぶわずらわしさなどが、デジタルツールを利用したい理由として取り上げられていることがわかりました。

効率化しても買い物中の店員との会話は楽しみたい! 全体の6割が店員との会話を好む傾向に

お店のデジタル化による店員との会話について聞いたところ、「減ってほしくないと思う」が13.5%、「やや減ってほしくないと思う」が46.8%と合わせて60.2%が減ってほしくないと思うと回答しました。

これを年代別で見ると、減ってほしくないと思う回答は、60代が70.1%、50代が65.4%、40代が58.7%となりました。一方で、減ってほしいと思う回答が多かったのは、10代が49.3%と最も多く、次いで20代が48.0%、30代が46.4%となりました。

コスパやタイパを重視し効率性に注目が集まる一方で、年齢層が上がるに連れて、店員とのコミュニケーションを重視していることが読み取れます。

システムの安定性やデジタルに不慣れな人への配慮を気にする消費者も

お店のデジタル化が進むことで感じる不安を聞いたところ、「システム障害による不便さ」が36.1%と最も多く、次いで「デジタルデバイスに不慣れな人への配慮不足」が33.4%、「セキュリティ面での不安」が29.4%となりました。逆に不安に感じることはないという回答は、35.3%となりました。

デジタル化しようとする企業にとっては、信頼性が高く決済処理が安定しているパートナーを選ぶことが重要です。

過去に現金払いで不便を感じた人は6割以上 アナログ式で不便だと感じることは「現金払い」「スタンプカードや会員カード」「有人レジ」

デジタルツールを利用していないお店に対して不便だと感じるか聞いたところ、34.8%が「不便に感じるものがある」と回答しました。

次に、デジタルツールを利用していないお店で不便に感じたものがあると回答した3,483人を対象に、不便に感じた項目を聞いたところ、「現金払い」が63.4%と最も多く、次いで「スタンプカードや会員カード」が27.8%、「有人レジ」が19.2%となりました。

キャッシュレス払いやスマートフォンアプリでの利用が一般化する中で、より効率よく買い物を済ませたいという人が多くいることがわかりました。

続いて、お店を利用した際にストレスを感じたことがあるか聞いたところ、「ストレスを感じたことがある」は61.7%となりました。

「ある」と回答をした人を対象に、感じたストレスが何かを聞いたところ、「混雑やレジ列の待ち時間」が56.5%と最も多く、次いで「店員を呼んでもこない」が38.4%、「接客の態度が悪い」が34.6%となった。

デジタル化には明らかな利点があります。テクノロジーを使ってサービスをスピードアップしたり、セルフオーダーシステムによってスタッフの負担を減らしたり、お客様が好む支払い手段を選んだりすることができるようになります。

調査概要

「お店のデジタル化に関する消費者の意識調査」
調査期間:2024年11月1日~11月5日
有効回答:10,000人 ※人口構成比に合わせて回収
調査方法:インターネット調査
調査対象:18歳~69歳の男女

出典元:Square

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000087.000010583.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AIが“買い物”を代行する時代へ!Stripe、エージェンティック コマースへの対応準備に関する調査結果を公開

AIが“買い物”を代行する時代へ!Stripe、エージェンティック コマースへの対応準備に関する調査結果を公開

ストライプジャパン株式会社は、小売業・飲食業・サービス業・金融業または保険業を中心に、ECでサービスを展開している全国の従業員数1,000 名以上の大企業を対象に、エージェンティック コマースへの対応の準備状況に関する調査を実施し、結果を公開しました。


ニーズはわかっても動けない?ファンマーケティング担当者が直面する「施策化の壁」とは【DNP出版IPビジネスプロジェクト調査】

ニーズはわかっても動けない?ファンマーケティング担当者が直面する「施策化の壁」とは【DNP出版IPビジネスプロジェクト調査】

大日本印刷株式会社(DNP)が推進する「DNP出版IPビジネスプロジェクト」は、ファンマーケティングを実施しているBtoC企業のマーケティング・販促・経営企画担当者を対象に、「BtoC企業マーケティング担当者のファンマーケティングの実態と課題」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


BtoB担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験【TRENDEMON JAPAN調査】

BtoB担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験【TRENDEMON JAPAN調査】

TRENDEMON JAPAN株式会社は従業員100名以上のビジネスパーソンを対象に『BtoBサイト訪問者の情報探索課題とチャット体験に関する実態調査』を実施し、結果を公開しました。


サイバーエージェント、クリエイティブ精鋭組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を設立

サイバーエージェント、クリエイティブ精鋭組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を設立

株式会社サイバーエージェントは、同社内のトップクリエイターが集結したクリエイティブ組織「リードクリエイティブセンター NEW GREEN」を新設したことを発表しました。


推し活層の遠征費は1回平均約5.9万円!最多は年2〜3回、交通費が最大コストに【Oshicoco調査】

推し活層の遠征費は1回平均約5.9万円!最多は年2〜3回、交通費が最大コストに【Oshicoco調査】

株式会社Oshicocoは、『推し活における遠征』に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ