ECサイトで商品の写真や動画がないことで購入を諦めた消費者は約6割!購買の決め手となる情報は説明文や商品情報の細かさと正確さ【Contentserv調査】

ECサイトで商品の写真や動画がないことで購入を諦めた消費者は約6割!購買の決め手となる情報は説明文や商品情報の細かさと正確さ【Contentserv調査】

株式会社Contentservは、オンラインショップと実店舗の両方で月1回以上買い物をしている20歳〜60歳の一般消費者を対象に、オンラインショッピングにおける商品情報の視覚的重要性に関する調査を実施し、結果を公開しました。


63.1%が購入を断念した実態とは?

オンラインショップにおける購買行動では、写真や動画といったビジュアルコンテンツの有無が購入意欲に大きな影響を与えることが明らかになりました。

「オンラインショップで、商品の写真や動画がないことが理由で購入を諦めたことがありますか?」と聞いたところ、「かなりある」(11.7%)と「ややある」(51.4%)を合わせた63.1%が、商品ビジュアルの不足により購入を断念した経験があると回答しています。

さらに、Q2で「かなりある」「ややある」と回答した方(n=70)を対象に、「Q3. 具体的にどの商品について購入を諦めたか教えてください。(複数回答)」と尋ねたところ、「衣類・ファッション小物」が57.1%で最多、次いで「家具・インテリア」(34.3%)という結果となりました。

この調査結果から、オンラインショップにおいて写真や動画といったビジュアルコンテンツが不可欠であることが改めて浮き彫りになりました。特に、衣類や家具など、視覚情報が購入判断の鍵を握る商品では、高品質な画像や動画、360度ビューなどの充実が求められると考えられます。

消費者が求めるのは「詳しい説明」と「鮮明な画像」

オンラインショッピングにおいて、消費者が最も重視するのは「詳しく正確な商品情報」であることが明らかになりました。

「オンラインショッピングで商品を購入する際に、重視することを教えてください。」と尋ねたところ、以下のような結果が得られました。

・「説明文や商品情報が詳しく正確なこと」が61.3%で最多
・「商品写真が鮮明で細部まで確認できること」が45.0%
・「商品の様々な角度や使用シーンが見られること」が44.1%

この結果から、消費者は購入時に詳細な商品情報と高品質な画像の両方を求めていることがわかります。特に、サイズ・素材・使用方法を詳細に記載し、写真・動画と組み合わせて正確な情報を提供することが購買意欲を高める重要な要素となっています。

オンラインと実店舗のギャップ解消が求められる

オンラインショッピングでは、43.2%が「商品の質感が実店舗と異なる」と感じ、35.1%が「大きさが想像と違った」と回答しました。さらに、「写真と実物の色が違う」(33.3%)など、視覚情報の違いが購入後のギャップにつながっていることが明らかになりました。

これらの課題を解決するためには、高品質な画像・動画の提供、詳細なサイズ情報の記載、使用シーンの紹介など、実店舗とオンラインの情報統一が不可欠です。購入後のギャップを減らすことで、返品やクレームの防止にもつながります。

レコメンド機能の影響 ― 購買意欲と信頼感を向上

レコメンド提案は消費者の購買行動に大きく影響しており、41.5%が「購買意欲に影響する」と回答しました。さらに、45.1%が「自分の好みに合ったレコメンドがあると、そのお店への信頼感が高まる」と回答しており、適切なレコメンドが購買促進だけでなく、ブランドへの信頼向上にもつながることが明らかになりました。

パーソナライズされたレコメンドの活用は、消費者の興味を引き、購買意欲を高めるだけでなく、リピーター獲得やブランドロイヤルティ向上にも貢献すると考えられます。

調査概要

調査概要:オンラインショッピングにおける商品情報の視覚的重要性に関する調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調
調査期間:2025年1月8日〜1月9日
有効回答:オンラインショップと実店舗の両方で月1回以上買い物をしている20歳〜60歳の一般消費者111名
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の切り上げ処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。

出典元:株式会社Contentserv

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000068.000040168.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー、全国約300のレジャー施設を活用した広告サービスを開始

アソビュー株式会社は、全国のレジャー施設と連携したオフライン広告ソリューション「アソビュー!レジャープロモーションネットワーク」の取り組みを開始したことを発表しました。


BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

BtoB企業のYouTube、役立った情報は「自社の課題に合うか」が最多【ビーヘルシー調査】

株式会社ビーヘルシーは、仕事で使うサービスの比較・選定に関わり、契約・導入前に候補企業の公式YouTube動画を見た296人を対象に、「BtoBサービス選定と企業YouTube視聴行動調査」を実施しました。


ページトップへ