ログリー、統合マーケティングプラットフォーム『LOGLY Marketing Nexus』を発表

ログリー、統合マーケティングプラットフォーム『LOGLY Marketing Nexus』を発表

ログリー株式会社は、ファーストパーティデータを軸とした統合マーケティングプラットフォーム「LOGLY Marketing Nexus」を発表しました。また、従来の各プロダクト(ネイティブ広告・DMP・マルチチャネル広告支援・Web接客ツールなど)を整理し、新名称・新体系へと再編するとのことです。


今回のリブランディングにより、従来バラバラに見えた各ツールを「LOGLY Marketing Nexus」として再編し、わかりやすく・始めやすい形で、企業のデータ活用や広告施策、UX改善に対して総合的にサポートを提供できる体制に整理。

開発については、ネイティブ広告やSNS配信、Web接客、インフルエンサーマーケティングなど、複数チャネルにまたがる施策をさらにスムーズに連携できるよう、一元的な管理やレポーティングを実現するための新機能開発を進めていくとのことです。

具体的には、マルチチャネル広告の進捗管理や効果分析をまとめて把握できるダッシュボードの整備、Audience Analyticsと各広告プラットフォームをシームレスに接続するAPIの拡充などを計画中だといいます。

LOGLY Marketing Nexus の主な構成

LOGLY Audience Analytics (旧Juicer)

ファーストパーティデータ活用に特化した顧客行動分析・セグメンテーションツール
顧客属性や行動ログを「見える化」し、さらに広告や接客施策に連携する土台を提供

LOGLY Ads Context (旧LOGLY lift)

ネイティブ広告アドネットワーク
プレミアム媒体への横断配信で自然な露出を可能に

LOGLY Ads Omni (旧lift Plus)

マルチチャネル広告運用ソリューション
Facebook/Instagram/LINE/Googleなど、複数プラットフォームへのターゲティングをサポート

LOGLY Engage (旧OPTIO)

Web接客・UX最適化ツール
行動データに基づくポップアップやレコメンドでCVR改善を図る

LOGLY Buzz (旧BUZZRISTA)

インフルエンサーマーケティング支援
ショート動画やSNS投稿と連動し、話題化から購買誘導まで一貫した効果測定

出典元:ログリー株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000148.000006043.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

株式会社マイナビは、同社が運営する『マイナビティーンズラボ』にて、Z世代のAI活用状況調査(社会人・大学生)を実施し、結果を公開しました。


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ