「地方自治体」調査結果に関する記事

公益社団法人日本観光振興協会（本部：東京都港区、会長：山西健一郎）と、ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻本秀幸）は協同で、2022年の観光関連Webサイトの年間推計閲覧者数を調査しました。

東京都Webサイトアクセスサマリーが公開開始。コロナ流行とサイト訪問者数の相関が明らかに

東京都の公式サイトに関するユーザー数の推移や閲覧ページのランキングがダッシュボードとして一般に公開されました。ダッシュボードのデータとアクセス解析ツール「Dockpit」のデータを組み合わせたところ、コロナの流入とユーザー数の相関や、コロナ以外に関心を持つユーザーの検索行動が見られました。

公益社団法人日本観光振興協会（本部：東京都港区、会長：山西健一郎）と、ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻本秀幸）は協同で、2021年の観光関連Webサイトの年間閲覧者数を調査しました。

地方移住の促進に成功している自治体ポータルサイトは？移住ランキング上位県のWeb施策を考察

コロナ禍以降、東京を離れて地方に移住する人が増えているようです。移住促進に取り組む地方自治体にとって、オンラインでの情報収集の入り口となる「移住ポータルサイト」の重要性はさらに高まってきています。今回は、人気移住地のそれぞれのポータルサイトのユーザー属性や、サイト内のコンテンツごとの関心層の違いなどを調査していきます。

広島県観光連盟が実践したデータ活用を自走していく組織作りのためのDXとは｜Web担当者Forumミーティング2021春レポート

広島県内およびその周辺県における観光事業の発展と振興・地域の活性化を図る、一般社団法人広島県観光連盟（HIT）。今回は2021年5月24日に開催された「Web担当者Forumミーティング2021春」にて解説された、「新たな観光構造の構築に向けて広島県観光連盟が実践したデータ活用を自走していく組織作りのためのDX」についての手法をご紹介します。

京都観光に行きたい気持ちを可視化した「行こう指数」とは？DMOのデータ活用事例を聞く

京都市観光協会では、京都観光に行きたい人の動向を把握するため「行こう指数」を開発しました。この指標ではヴァリューズのWeb閲覧データ等を使用。ホテルの宿泊客数データとも照らし合わせ、市場ニーズの増減把握に役立てています。「行こう指数」開発の背景や課題、今後のデータ活用と京都観光のあり方について、京都市観光協会の堀江卓矢さんにお話をお聞きしました。

公益社団法人日本観光振興協会（本部：東京都港区、会長：山西健一郎）は、ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻本秀幸）と協同で、2020年の観光関連Webサイトの年間閲覧者数を調査しました。

2ヶ月でTableauを導入した新潟県観光協会、重要なのは「データをどう可視化するか」

コロナの影響でインバウンド需要も激減し、苦戦を強いられる観光業界。それでもこの機会にと、データ利活用やDXの取り組みを進める自治体も見られます。そのひとつ、新潟県観光協会では3つの事業の柱を立てて観光マーケティングを進めつつ、県や市町村の関係者がデータを共有できるTableauダッシュボードを構築。着々と基盤を整える新潟県観光協会の取り組みについて、課長の磯貝さんに加え、Tableau Softwareの上原さん、ヴァリューズの子安、宇都宮にマナミナ編集部がお話を聞きました。

コロナ禍で広島県観光連盟が実践したカスタマー理解のための「アンケート×行動ログ分析」とは｜MarkeZine Day 2020セミナーレポート

広島県内およびその周辺県における観光事業の発展と振興・地域の活性化を図る、一般社団法人広島県観光連盟（HIT）。今回は2020年9月1日に開催されたMarkeZine Day 2020 Autumnで解説された、コロナ禍で広島県観光連盟が推進した、新たな商品開発における「圧倒的なカスタマー理解のための、ヴァリューズ独自保有のネット行動ログとアンケートを掛け合わせた分析手法」をご紹介します。