弥富 文次

オウンドメディア立ち上げ3周年を記念した読者アンケートで企画力改善を目指す

データ分析とマーケティング戦略のナレッジを提供するマーケティングメディア・マナミナは、株式会社ヴァリューズがオウンドメディアとして立上げ、2022年7月8日でオープン3周年を迎えました。これを記念して書籍プレゼントキャンペーンを実施し、併せて読者アンケートを行うことで、実態把握と企画力の改善を狙いました。本記事では、同様の試みに興味のあるメディア運営担当者の助けになればと、実施時に気をつけたポイントを共有します。

マーケターに限らず独立で絶対必要なのは「営業力」と「潮流を読む力」【南坊泰司】

マーケターとして独立を目指すとしたら、どのようなスキルセットを持った上で、どう自らを売り込んでいけば良いのでしょうか。電通からメルカリを経て独立し、現在はスタートアップ企業から一部上場企業まで事業開発やマーケティング戦略の支援を行う南坊泰司さんに、独立して働くためのマーケターとしてのスキルやメンタリティとは何か、お話を聞きました。

花王流・データによる顧客理解の実践とは。点ではなく線でストーリーを理解する分析の裏側

花王のDX戦略推進センターでは、商品を認知する前の生活者データからLTV向上のための購買体験データまで、あらゆるデータを集約し、事業プロセス全体に活かしています。鍵となるのは「点ではなく線で、顧客ストーリー全体を理解するデータ分析」。どのように実践しているのか、DX戦略推進センターの稲葉里実さん、有地拓也さん、瀧柳七海さんにお話を聞きました。

オウンドメディアで商品戦略を仮説検証！「となりのカインズさん」が実践するデータとコンテンツの接続方法

カインズのオウンドメディア「となりのカインズさん」でのデータ活用について聞きました。同社ではオウンドメディアで商品を記事化することで、アプローチ戦略の仮説検証も可能にしています。コンテンツマーケティングやデータ分析業務に携わっている方、必見の内容です。

データの解釈で「提案脳」を強化する制作会社の狙いとは。モードツーに聞く

Web制作会社・モードツーのデータを活用した提案業務の実態に迫ります。トレンド分析やサイト来訪者の関心分析を駆使し、データの見せ方や資料の美しさにこだわってクライアントの課題に切り込む方法とは。データ活用人材を増やす取り組みについても取材しました。

「組織のミッションは完璧じゃない。だから壁を超えるマインドが大事」マーケティングとデータの組織を考える

マーケティング組織の現状とデータ活用の状況について、電通デジタルで執行役員CDOを務め、独立後の現在は一般社団法人データサイエンティスト協会の事務局長を務める佐伯諭さんと、データ活用支援に強みを持つ株式会社ヴァリューズの副社長・後藤賢治が対談します。

マーケターが調査予算を得るために持つべき4つの観点とは？リサーチャー菅原大介さんに聞く

調査予算を得るために持つべき4つの観点について、リサーチャーの菅原大介さんが詳しく解説します。定点調査などで成果が出ないと調査の意味を問われがちですが、そうならないためには組織理解が重要です。目的と結果を一致させた調査の具体例も紹介します。

ユーザー理解では「質問の尋ね方」が重要。アスキング調査で見える「第3の選択肢」が事業をドライブさせる

最近マーケターの間であらためて注目されている「ユーザー理解」の方法について、「質問の尋ね方」が重要と考えるリサーチャー・菅原大介さんに取材します。その思考法や、アンケートやインタビューなどアスキング調査の意義、調査の枠組みの考え方など、事例を豊富に交えながら語っていただきました。

ライオンが中国市場を捉えるために活用するECデータの全貌とは？越境EC売上増の戦略を聞く

ライオン株式会社では中国越境EC事業における取り組みとして、市場環境の把握や競合の状況を理解するために株式会社ヴァリューズが提供するEC市場データを活用しています。ブランド軸での売上推移に加えプラットフォーム全体の推移や競合の推移を見ることで、効果的な仮説検証を行う戦略です。その背景を越境事業部・部長の吉田亮さんに取材しました。

ちば興銀がデータ活用でコンテンツマーケティングを強化。鍵は「お客様ニーズの理解」｜地方銀行のDX事例

県外の店舗は東京に2店舗、他の72店舗はすべて千葉県内にあり、地域に根ざした銀行として営業を続けてきた千葉興業銀行（以下、ちば興銀）。店舗チャネルを活用した丁寧な接客が強みですが、一方でオンラインチャネルでの施策を進め、データを活用したコンテンツマーケティングで成果を挙げています。ちば興銀がヴァリューズと進めた施策について、営業企画部 チャネル企画室の田中啓亮氏にヴァリューズの横井が聞きました。

岩手銀行がデータ分析を軸に行う顧客接点強化の取り組みとは？｜地方銀行のDX事例

岩手銀行は2021年2月、DXへの取り組みを強化するための専門部署「DX Lab」を設立しました。3カ年のロードマップを掲げ、顧客接点の強化やデータ分析で得た知見をもとに新規事業開発を計画しています。データの収集からデジタルプロモーションまで一貫して行うDX Labの取り組みについて、ゼネラルマネージャーの石川氏、アソシエイトの小島氏に取材しました。

成果が出るランディングページを作るのに超重要な「ユーザーの言語化」とは！？【トラとキリンのマーケティング研究】

ランディングページ（LP）制作において、ターゲットユーザーの「言語化」を行わないとメッセージが曖昧なままプロジェクトが進んでしまい、結果よく分からないLPが出来上がる……ということが起こりがちです。精緻な「ユーザーの言語化」はどう行うのか。リラクゼーションドリンク「CHILL OUT」のLPを例にヴァリューズの岩間と谷口が解説します。「トラとキリンのマーケティング研究」連載の第1弾です。

コロナで苦境に立たされた銀座のイタリア料理店がビジネスモデルを変革できた理由とは

東銀座にイタリア料理店を3店舗構え、ドミナント戦略で10年間黒字経営を続けてきた青池さん。しかし、コロナを機に状況は一変、うち2店舗を閉店しました。それでもnoteでの「閉店のお知らせ」記事が拡散され、テリーヌ・ショコラが通販で爆発的に売れたり、YouTube開設によってファンが増えたりなど、ビジネスモデルの変革に成功。その背景にはどんな思いがあったのでしょうか。リクルートで青池さんと一緒に働いていた、ヴァリューズ副社長の後藤がお話を聞きます。

DXのカギは「AIによるデータの知識化」飲食やBtoB営業でも活用が進む

DX推進がなかなか進まない理由は、実はデータの集積や整備に問題があります。そして、解決のひとつの手段に「AIによるデータの知識化」があると語るのは、株式会社FUTURE VALUES INTELLIGENCE（FVI）代表の小浜勇人さん、AIREV株式会社CEOの林佑磨さん。データ分析とマーケティングコンサルに強みを持つ、株式会社ヴァリューズ・副社長の後藤が聞きました。

「提案では三国志のようなストーリー設計が大事」コンサル化するWeb制作現場のデータ活用

Web制作の現場はレッドオーシャン化が進み、淘汰が激しくなっています。そのなかで勝ち残るために、株式会社モードツーではヴァリューズのWeb行動ログデータを活用し、「データで市場性を語る提案」に着目、効果を感じていると言います。モードツーの中本さんにお話を聞きました。

京都観光に行きたい気持ちを可視化した「行こう指数」とは？DMOのデータ活用事例を聞く

京都市観光協会では、京都観光に行きたい人の動向を把握するため「行こう指数」を開発しました。この指標ではヴァリューズのWeb閲覧データ等を使用。ホテルの宿泊客数データとも照らし合わせ、市場ニーズの増減把握に役立てています。「行こう指数」開発の背景や課題、今後のデータ活用と京都観光のあり方について、京都市観光協会の堀江卓矢さんにお話をお聞きしました。

「人口が多いから売れるだろう」で中国越境ECを捉えてはいけない理由をBaidu Japanの國井氏に聞く

新型コロナの影響でインバウンド観光客が停止した今、「第3次越境ECブーム」とも言われ中国越境ECに取り組む日本企業が増えています。しかし、「中国現地のメーカーも商品のクオリティを上げたいま、生半可な気持ちで勝つことは難しい」とBaidu Japanの國井雅史さんは語ります。その理由はなぜでしょうか。同社と共に中国向けマーケティングのプロジェクトを行ってきたヴァリューズの中国人リサーチャー、姜茹楠が國井さんに取材しました。

「ECはまずベンチマーク調査すべき」ヤマトフィナンシャルがEC支援で同業データを使う理由

コロナの影響で中小事業者のEC立ち上げが進む中、通販黎明期から30年以上にわたり代金引換を中心とした決済サービスを提供してきたヤマト運輸株式会社（取材当時：ヤマトフィナンシャル株式会社）。「ECのトータルパートナー」として、現在はワンストップでECソリューションを展開しています。そのひとつとして、ヴァリューズのWeb行動ログ分析ツール「eMark+」を利用した、Webサイトの分析・レポートで事業者を支援。その意図について、同社営業戦略部マネージャーの髙柳さん、営業戦略部の大場さん、東東京支店営業リーダーの増田さん、南東京支店の平岡さん（各部署名は取材当時）、ヴァリューズの田中に取材しました。

2ヶ月でTableauを導入した新潟県観光協会、重要なのは「データをどう可視化するか」

コロナの影響でインバウンド需要も激減し、苦戦を強いられる観光業界。それでもこの機会にと、データ利活用やDXの取り組みを進める自治体も見られます。そのひとつ、新潟県観光協会では3つの事業の柱を立てて観光マーケティングを進めつつ、県や市町村の関係者がデータを共有できるTableauダッシュボードを構築。着々と基盤を整える新潟県観光協会の取り組みについて、課長の磯貝さんに加え、Tableau Softwareの上原さん、ヴァリューズの子安、宇都宮にマナミナ編集部がお話を聞きました。

メーカー・プランナー・リサーチャーの3つの視点で語る中国デジタルマーケティングの攻略法

「訪日中国人の爆買い」風景が新型コロナによって国内から消え去って約1年。代わりに高まっているのが日本企業による越境ECの取り組みです。デジタル先進国とも呼ばれ、消費者の生活にデジタルが浸透する中国においてデジタル市場を攻略するには何をすべきなのでしょうか。パナソニック株式会社（以下、パナソニック）の西岡さん、株式会社フルスピード（以下、フルスピード）の三島さん、株式会社ヴァリューズ（以下、ヴァリューズ）の子安のそれぞれ3人の視点から、中国デジタルマーケの攻め方を語ります。