コロナ影響による中国での食スタイルの変化｜中国トレンド調査

コロナの影響によって、中国人の食スタイルが大きく変化しました。2月12日に、中国では春節（旧正月）を迎えましたが、例年とは異なる春節の食事スタイルが見られました。

中国では、大晦日にリユニオン・ディナーが開催され、家族が集まってお祝いする伝統があります。例年であれば、家で手作りの豪華料理あるいはレストランで正月料理を楽しむのが一般的ですが、今年はコロナの影響で、レトルト正月料理や出前のおせち料理が人気だったようです。

「2021年全国オンラインお正月ショッピングフェスティバル」において、レトルト正月料理は最も売れ行きが良く、また、中国国家テレビ局の報道によれば、レトルト正月料理の売上は前年同期より375.６％増加したことが分かりました。

出典: http://tv.cctv.com

レトルト正月料理の売上の前年同期比

このようなリユニオン・ディナーにおける変化以外にも、中国では外食するスタイルから発熱剤入りのレトルト食品に頼るスタイルへの変化、家族と楽しく食卓を囲む共食スタイルから一人で食事をする一人食のスタイルへの変化、さらに食材調達の際にスーパーや八百屋の利用から食材宅配の利用への変化などが見られます。

外食から発熱式レトルト食品へ

コロナの影響で、一時的に売れ切れ騒ぎにもなったほど、発熱式レトルト食品は一年ほど前から爆発的な人気を得ました。

淘宝（タオバオ）のデータによれば、「発熱式火鍋」や「発熱式ご飯」などの発熱式レトルト食品を生産するメーカー数は既に1000を超え、インスタント食品の七分の一を占めています。また、発熱式レトルト食品のバラエティも2020年年始より大幅に増え、「発熱式火鍋」のような定番商品以外には、「発熱式焼き魚」や「発熱式マーラータン」、「発熱式サムゲタン」などもあります。

春節期間に帰省を自粛した1億越えの人々の中には、正月料理の代わりに、リユニオン・ディナーとして発熱式レトルト食品を選択した人もいました。

1月20日に、20万人近くが中国のECサイトである「天猫（Tmall）」や「淘宝（タオバオ）」で発熱式火鍋を購入し、前年同期より10倍も人数が増えました。また、中国最大の検索エンジンである「百度」の正月用品の検索データからも、発熱式食品は特に90後（1990年代生まれの世代）に人気があることがうかがえます。

出典: https://www.sohu.com

百度2021年の正月用品の検索データ

発熱式インスタント食品の市場は特にここ数年で格段に大きく成長し、今後もさらに成長する見込みです。

2018年設立のインスタント火鍋専門の食品会社である「自嗨锅」は、2020年に開催された「無辺界小売増加連盟消費者サミット」において、以下のデータを公開しました。

自嗨锅の商品は2018年に天猫（Tmall）で発売されてから第３四半期までに1億元（約16.7億円）以上を売れ、2019年の年間売上高は5億元超（約83.4億円）、さらに2020年上期の売上高は6億元（約100億円）を超えました。

全体から見ても、発熱式レトルト食品の市場規模は年々大きくなっています。2017年の市場規模は既に22.5億元（約375.2億円）に達し、2019年ともなると、その市場規模は約35億元（約583.7億円）に達しました。さらに広発証券は、発熱式インスタント食品業界の市場規模は5〜7年後に150億元（約2501.4億円）となる可能性があると予測しています。

出典: https://chaoshi.detail.tmall.com

自嗨鍋の商品

共食から一人食へ

前述のように、レトルト正月料理が今年のブームになりました。4人前や6人前以上のレトルト正月料理もある中、特に大都市に住む若者を中心に、1〜2人前のディナーセットが最もよく売れています。

実のところ、近年中国では一人食が流行りつつあります。中国の無人スマートコンビニ「便利蜂（Bianlifeng）」の責任者によると、1人前の惣菜などの商品は量の多いものより売れやすく、顧客に人気があります。そのため、「便利蜂（Bianlifeng）」では、1人前の弁当や惣菜はもちろん、ワインなどのアルコール類もミニサイズを販売するようにしています。また、中国のグルメアプリでは、「一人食」は最も投稿数の多いハッシュタグの一つです。

一人食が盛んになった理由として、まず独身者の増加が挙げられます。中華人民共和国民政部のデータによれば、2018年に中国における独身者は2.4億人もいます。さらに、そのうちの7700万人は一人暮らしをしています。
そのため、一人食の需要は一人暮らしの独身者と比例して増加しました。

また、コロナの影響も一人食ブームを推進する要因であると考えられます。コロナウイルスの感染拡大を受け、中国では長い間外出を自粛していました。従って、友人と外食する機会も減り、独身者だけでなく、一人暮らしの非独身者も一人で食事をすることが多くなりました。

スーパー・八百屋から食材宅配へ

昨年、中国ではコロナ対策として、多くの地域においてロックダウン（都市封鎖）が実施され、住民は外出を禁止されました。それを機に、一度落ち込んだ食材宅配事業が拡大され、食材宅配サービスを提供する企業も急激に増加しました。

WeChatミニプログラムのデータによれば、昨年お正月の期間に、食材宅配の利用回数は前年同期比149％増加しました。また、昨年9月のiResearchのデータによると、2020年の食材宅配市場は急成長を果たし、その市場規模は720億元（約1兆1996億円）になる見込みでした。

日本の食材宅配サービスとは異なり、中国では公式サイトではなく、WeChatのミニプログラムを利用して食材宅配サービスを提供する会社に注文し、その翌日に、商品は会社の配達員から指定された場所に届くという、中国らしい形を取っています。

また、ミニプログラムで販売されている商品の種類もとても多いです。例えば、食材宅配大手の「興盛優選」では、野菜・果物や家電などを含めた、24カテゴリーの商品を購入することができます。ニールセン社の調査によれば、このような状況の中、中国の消費者は「引きこもり」になりつつあります。89％の中国消費者は食材や日用品を購入する際に、宅配サービスを優先することを表明しました。