SDGs関連商品の購入・利用意向は約6割　半数が地球や社会への貢献を感じている【クロス・マーケティング調査】

SDGs関連商品の購入や利用意向は、「購入・利用したい」+ 「どちらかといえば購入・利用したい」の合計は合わせて64％となり、同社が行った昨年の調査結果よりやや減少しました。

昨年と比較し、購入・利用意向が上昇したのは男女ともに18-29歳のみで上昇幅は6～7pt程度、特に男性50代は12ptと大きく減少しています。

購入・利用したくない理由は、「興味がない」30％、「価格に転嫁される」20％、「きな臭い／信用できない」が18％でした。

60代は「価格に転嫁される」、40～50代の「きな臭い／信用できない」、50代の「自分にとってメリットを感じない」、20代は「何も変わらない／無駄」が他年代より高い傾向がうかがえます。

SDGs関連の商品やサービスと知っていて、購入・利用した時にどのような気持ちが残るかを聴取したところ、地球や社会に対して「とてもよいことをしたと思う」は13％、「少しよいことをしたと思う」は40%、合わせて52%は”よいことをした”という気持ちが生まれるとしていました。

ただ3年間の時系列でみると”よいことをした”割合は、低下傾向にあるようです。

「SDGs」活動が進むことに対しての考えは、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」が44％、「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」は38％と、やや「一過性のもので終わる」割合が増加しています。

調査手法 ：インターネットリサーチ
調査地域 ：全国47都道府県　　　　　　　　
調査対象 ：18～69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間 ：2023年6月2日（金）～4日（日）
有効回答数：本調査2,500サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

出典元：株式会社クロス・マーケティング

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