ChatGPTなどAIが子どもの学習や将来に対して与える影響とは【ドリームエリア調査】

「ChatGPTを使ったことがありますか？」という質問に対して、 「使ったことがある」と回答された保護者は15％程度。利用したことがない保護者の今後の利用については「今後使ってみたい（43.6％）」「今後使う予定もない（41.3％）」と回答が割れる結果になりました。一方、子どもでChatGPTを利用したことがあるとの回答は4％に留まり、7割以上の子どもは利用したことがないという実情がわかりました。

【自由回答で寄せられたコメント（一部抜粋）】
・使ったことがない世代なので、使って育った世代を正しく見ることができるだろうか。効率や手軽さばかり優位とされないだろうか。
・自分が使ったことがないので、どのようなメリット、デメリットがあるか正直な所分からない。上手く活用して行けたらよいと思う。

「AI技術の発展により将来無くなるといわれる仕事が増えてきています。お子さまの将来に不安を感じますか？」という質問に対して、「かなり不安（18.0％）」「少し不安（48.9％）」を合わせると7割近くの方がAI技術の発展が子どもの将来に影響を与えるのではないかとの不安を持たれていることが分かりました。

AI技術の発展によって自動化される仕事が増えてくると、関連する業界や職種が減少し、職業選択の幅が縮小されるといった可能性も出てきます。AIと共存する社会の中で「生き抜く力」をいかに引き出すか。子どもだけでなく保護者自身も一緒になって考えていく必要があるのかも知れません。

【自由回答で寄せられたコメント（一部抜粋）】
・すぐにAIを頼るようになると、依存したり、思考力が低下することに不安があります。
・未知過ぎて、不安ではない様な不安な様な感じです。
・あまり不安ではない。積極的に活用してAIを自分の身方として付けるべき。

「宿題やレポート作成にAIを活用することをどう思いますか？」という質問に対して、保護者の半数近くが「使い方を指導した上で活用すべき」と考えており、「活用場面などの制限を設けるべき」と回答された方も全体の33.5％にのぼり、肯定的な意見が多い結果となりました。今後のAIと共存する社会の中で、闇雲に利用を禁止するのではなく、子どもに対してもしっかりと使い方を指導した上で活用していくことが望まれているようです。

【自由回答で寄せられたコメント（一部抜粋）】
・AIとは必ずと言ってもいいほど、今後こどもたちは付き合って行かないといけないと思うので、学習能力の低下など気になる点はありますが、使い方など指導して導入してほしい。
・自分自身にも経験がありますが、学生時代のレポートなど、ネットから回答を求めたことがありました。

「AIの教育への応用について、不安に思うことはなんですか？」という質問に対して、AIの発展により、人々の生活が便利になることが期待される中、教育への応用については「問題解決能力の低下（65.8％）」「AIへの依存（61.3％）」「プライバシーやセキュリティ（60.1％）」に対して不安を感じる保護者が多いことが分かりました。

【自由回答で寄せられたコメント（一部抜粋）】
・簡単に解決できるAIに頼りすぎて、思考力や問題解決能力、困難に立ち向かう根気や諦めない努力など、大事なものが失われていくのではないか。
・これからの時代には必要なものだからしっかり理解していかないといけないと思う。でも、コミュニケーション能力はどうにかして学んでいくことが大切だと思う。

「AIに関連し、学校の授業で強化して欲しいことはありますか？」という質問に対しては、「インターネット利用時の注意点（66.1％）」「コミュニケーション能力（60.6％）」の順に多い結果に。他の回答結果からも、AIによって教職員と児童生徒のコミュニケーション機会が減少し、人と人との繋がりが薄れることに対する危機感や懸念を抱く保護者が多いことが分かりました。そのような懸念を払しょくするためにも、子どもに「インターネット利用時の注意点」をしっかりと指導し、AIに頼らずに「コミュニケーション能力」を身につけさせるための教育が昨今の日本の教育現場で求められてくるのではないでしょうか。

【自由回答で寄せられたコメント（一部抜粋）】
・パソコンを子どもが触ることに抵抗はないが、簡単に個人情報など引き出せてしまうということを学校でも家庭でもしっかり指導し、子ども自身にプライバシーやセキュリティについて守る力を身につけてほしいです。
・ネットリテラシーの低さに不安。ネチケットを再度家でも学校でも徹底すべき。

・調査対象期間：2023年6月15日～2023年6月20日
・調査対象：「マチコミ」利用者（未就学児から大学生までのお子様がいる保護者）
・有効回答者数：45,177名
・調査機関：ドリームエリア株式会社
・調査方法：インターネット調査

出典元：ドリームエリア株式会社

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