SNS動画マーケティングの主流は有料動画広告!オーガニック動画投稿ではTikTokに価値あり【Capterra調査】

SNS動画マーケティングの主流は有料動画広告!オーガニック動画投稿ではTikTokに価値あり【Capterra調査】

CapterraはSNS動画マーケターを対象に、「SNS動画マーケティングの実態調査(オーガニック動画 vs 動画広告:その効果とトレンド)」を実施し、その結果を発表しました。


SNS動画マーケティングの主流は有料動画広告:75%が動画広告を実施

実際に中小企業で動画マーケティングを担当する人たちに、どのような方法でSNSを活用しているか質問しました。

最も多かった回答は、有料でSNSの効果を最大化する「動画広告」(75%) で、その次には「オーガニック動画コンテンツ」の投稿 (65%) でした。

TikTokでオーガニック動画投稿を行うマーケティング担当者の68%が「非常に価値がある」と回答

日本の動画マーケティングでは、主に5つの主要SNS(Facebook、Instagram、TikTok、Twitter、YouTube)が使われていますが、マーケティング担当者はどのSNSをより効果があると感じているのでしょうか。

オーガニック動画投稿において、マーケティング担当者で「非常に価値がある」と答えた人が一番多かったのはTikTokとなりました。またどのSNSに対しても、何かしらの価値を感じている回答が9割程度を占めており、これら主要SNS上でのオーガニック動画投稿への期待がうかがえます。

SNS動画広告で最もアップされるのは「宣伝動画」、65%が自社で採用していると回答

有料の動画広告をマーケティングに取り入れる際、どのような内容の動画を作成するかは企業やブランドのイメージを左右する重要な質問です。

本調査の回答者の間では、宣伝動画やイベント動画が最も使用されている動画広告の種類でトップに上がりました。

7割が広告のターゲティングオプション「興味関心と行動ターゲティング」が効果的と回答

SNS動画広告において、配信するコンテンツを正しいターゲット層に届けることはとても重要です。ターゲティング方法には多くの種類が存在しますが、過去のWeb閲覧履歴や検索キーワードなどから、自社製品に興味ありそうなユーザーに広告が表示される「興味関心と行動ターゲティング」が効果的だと考える回答者が70%と高いことが明らかになりました。

この回答の後には、既存の顧客と同じ特性や興味を持つユーザーをターゲットにする「類似オーディエンス、カスタムオーディエンス」や、性別や年齢、居住地、言語などの基本的な属性に基づいてユーザーをセグメント化する「デモグラフィック」が続きました。

60%がここ1年のSNS動画広告の投資収益率はプラスだったと回答

SNS動画マーケティングが業界内で広く使われるようになっていることはすでに明らかになりましたが、実際に期待通りの成果をもたらしているのでしょうか。

SNS動画広告を実施する回答者に、ここ1年の投資収益率(ROI)について質問しました。

60%がSNS動画広告への投資が利益をもたらしたと回答しており、その重要性を裏付ける結果となりました。その一方で、ROIを測定していないと回答した人が33%いたことも注目すべき結果です。一部の企業ではマーケティングの成果評価が十分に行われていない、あるいは適切な測定ツールを持っていないことを示唆しています。

さらに、プラスのROIを達成した企業のうち、70%が1年以内にその成果を出したことが明らかになりました。一方、2年以上の期間を要した企業も一定数 (6%) 存在します。

出典元:Capterra

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000112974.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー株式会社は、これまで提供していた「Yahoo! JAPAN」の「AIアシスタント」と「LINE」の「LINE AI」を統合し、「毎日のそばに、だれでも使えるAIを。」をコンセプトとしたAIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始することを発表しました。


博報堂、独自の生活者データとAIを活用し、生活者インサイトを読み解く「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始

博報堂、独自の生活者データとAIを活用し、生活者インサイトを読み解く「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始

株式会社博報堂は、企業が保有する1st-Partyデータに対し、博報堂が独自に蓄積してきた生活者データをAIに学習させることで、顧客一人ひとりの価値観・志向性・ライフスタイルなどの生活者インサイトを読み解くデータエンリッチメントサービス「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始することを発表しました。


IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®️」にて、元Microsoft業務執行役員 北川 裕康氏(デマジェン総研)との共同調査として、直近12か月以内に、年間契約金額(または一括導入費用)が300万円以上のBtoB商材の導入・見直し・乗り換え・大型契約更新に2名以上で関与した、BtoB事業を展開する企業に勤務する会社員・経営者を対象に、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

株式会社電通デジタル(は、SNSや商品レビュー等の公開データをAIで解析し、海外進出時の市場・顧客インサイトに基づいた戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM(ローカルズーム)」の提供を開始したことを発表しました。


AIが“買い物”を代行する時代へ!Stripe、エージェンティック コマースへの対応準備に関する調査結果を公開

AIが“買い物”を代行する時代へ!Stripe、エージェンティック コマースへの対応準備に関する調査結果を公開

ストライプジャパン株式会社は、小売業・飲食業・サービス業・金融業または保険業を中心に、ECでサービスを展開している全国の従業員数1,000 名以上の大企業を対象に、エージェンティック コマースへの対応の準備状況に関する調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ