生成AIの利用率は20%未満 お金を払ってでも生成AIを利用したい人はわずか5%にとどまる【GMOリサーチ/GMO AI & Web3調査】

生成AIの利用率は20%未満 お金を払ってでも生成AIを利用したい人はわずか5%にとどまる【GMOリサーチ/GMO AI & Web3調査】

GMOリサーチ株式会社と、Web3・AI分野のスタートアップ支援に特化したハンズオン型コーポレートキャピタル(CVC)であるGMO AI & Web3株式会社は共同で、GMOリサーチが保有する国内モニターパネル「JAPAN Cloud Panelジャパンクラウドパネル」のモニターを対象に、AIトレンドに関する調査を実施。その調査結果を公開しました。


生成AIの認知と利用状況

生成AIの認知と利用経験の有無についてたずねたところ、知っている人(有償版を利用している・無償版を利用している・知っているが利用したことがない)は63.6%と全体の半数以上に認知されていました。

一方、利用したことがある人(有償版を利用している・無償版を利用している)は16.6%にとどまり、生成AIについて知っていても利用していないという人のほうが47.0%と圧倒的に多いことが分かりました。

利用したことがある人の中でも、有償版を利用している人は全体のわずか5%と少なく、お金を払ってでも利用したい、お金を払う価値があると考えている人はまだまだ少ないことがうかがえました。

生成AIへの信頼度

生成AIが提供する情報やコンテンツをどれくらい信頼しているかについて、信頼する(非常に信頼する・ある程度信頼する)と答えた人は29.5%、信頼しない(あまり信頼しない・全く信頼しない)と答えた人は37.7%と信頼していない人のほうが多い結果になりました。

また、生成AIの利用経験の有無別にみると、利用経験者で信頼すると答えた人が57.0%、未利用者は23.8%と33.2ポイントの差がありました。一方で、信頼しないと答えた人の合計は、未利用者(37.7%)と利用経験者(35.2%)で大きな差はない結果となりました。さらに、わからない/意見がないと回答した人は利用経験者が7.8%、未利用者が38.5%と、30.7ポイントの差がありました。

この結果から、利用経験は生成AIに対する理解を深め、肯定的な考えを持つようになる人が多いことが明らかになりました。一方、利用経験の有無にかかわらず信頼できないと考える人の割合がほぼ変わらないことから、信頼できないと評価されているという気づきもあり、生成AIについてはまだ改善の余地があると考えられます。

「生成AI」から連想するキーワード

2023年11月現在で、生成AIという言葉から連想するキーワードについて調査したところ、特に回答が多かったのは「ChatGPT」で41.6%を占め、2位以降と30ポイント以上差が開くなど、生成AIの代名詞として圧倒的に認知されていることを示しています。

続いて「Google Bard」(8.3%)や「Meta AI」(7.4%)が重要なキーワードとして挙げられ、大手企業のAIプロジェクトの影響力を反映しています。また、「大規模言語モデル」(4.8%)や「プロンプト」(4.4%)などの技術的な項目も注目され、AI技術への深い興味を示しています。

しかし、全回答者の51.5%が具体的なAI関連キーワードについて認識していないことも明らかにし、AI教育の必要性を示唆しています。

調査概要

・調査テーマ:AIトレンドに関する自主調査
・調査地域 :日本国内
・回答者数 :1,126名
・調査対象 :15~93歳までの男女
・調査期間 :2023年11月30日
・調査方法 :オンライン調査

出典元:GMOリサーチ株式会社/GMO AI & Web3株式会社

引用:https://www.gmo.jp/news/article/8724/

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

BtoB企業の「顔」は誰?情報発信への起用は営業部門が最多【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業で経営者や社員の個人名を出した情報発信に注力する経営者・役員、マーケティング責任者・担当者、広報・PR担当者505人を対象に、「BtoBの“企業IP”の活用」に関する調査を実施し、結果を公開しました。本調査では、経営者や社員などの個人を「企業の顔」として起用する情報発信を「企業IP」の活用として扱っています。


企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

企業の「中の人」発信、接触者の約2割が購入・利用【オトバンク調査】

株式会社オトバンクは、同社が運営するポッドキャスト制作事業「PitPa」にて、企業の経営者や社員など「企業で働く人」が発信する情報と消費者の反応に関する調査を実施し、結果を公開しました。


環境配慮商品の購入意向、約4割が「気候変動の実感」を理由に【BCG調査】

環境配慮商品の購入意向、約4割が「気候変動の実感」を理由に【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、全国の15~69歳の消費者3,300人を対象に「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」を実施し、結果を公開しました。


マンガの商品紹介、6割が体験描写に「共感しやすい」【NEXER Group・デジタル職人調査】

マンガの商品紹介、6割が体験描写に「共感しやすい」【NEXER Group・デジタル職人調査】

株式会社NEXER Groupは、デジタル職人株式会社と共同で、全国の男女500名を対象に「マンガを活用したストーリー型コンテンツに関するアンケート」を実施し、その結果を公開しました。


大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

大企業の公開PDF、タイトル情報の未設定が半数超【パワーメディア調査】

株式会社パワーメディアは、TOPIX Core30構成企業30社が公式サイトで公開しているPDF資料を対象に、タイトルや作成者などの文書情報(メタデータ)とセキュリティ設定の状況を調査し、結果を公開しました。


ページトップへ