一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構が設立を発表!「根拠のあるマーケティング」をけん引、啓蒙することを目指す

一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構が設立を発表!「根拠のあるマーケティング」をけん引、啓蒙することを目指す

「根拠のあるマーケティング」をけん引、啓蒙することを目的に設立されたマーケティングエビデンス研究の専門機関である、一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構は、2024年10月23日(水)に発足に伴う記者発表会を開催しました。企業のCMOやマーケティング担当役員に加え、ブランド戦略論の権威として知られる田中洋 中央大学名誉教授を招き、アカデミアの視点も交えつつ、さまざまな先行研究・再現研究を通して日本市場ならではの成長法則を発見し、広く一般的にエビデンスベーストマーケティングの普及を目指すとのことです。


一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)とは

一般社団法人日本エビデンスマーケティング研究機構は、データに基づかない表面的なマーケティングではなく、確かに積み上げてきた学びを大切にすることで日本のマーケティングをあるべき姿にするという理念から生まれ、個社では解決のできない課題に取り組み、推進する横断的組織が必要と強く感じ、同じ志を持つ企業が集まった結果、当研究機構の設立に至りました。

発表当日の様子

概要説明では、代表理事 木田 浩理(三井住友海上火災保険 CMO)より研究機構のミッションが語られました。

今回、日本市場やカテゴリならではの成長法則を見つけていく、それを会員の会社に還元していくという、まさにエビデンス研究の場を、日本で初めて作ります。

メーカー、小売店、広告代理店、アカデミア、サプライヤーの方々が一同に会し、実証研究を通じて商品開発から広告コミュニケーション、売り場、CXまで、あらゆるところでエビデンスベーストマーケティングを浸透させてまいります。

ー 代表理事 木田 浩理氏(三井住友海上火災保険 CMO)のコメントより

続いて、参加者が順に挨拶を行い、簡単な自己紹介と参画の目的や意義が語られました。
・研究統括 芹澤 連(コレクシア コンサルティング事業部 執行役員)
・研究パートナー 松田 伊三雄(カタリナマーケティングジャパン 取締役副社長COO)
・アカデミックアドバイザー 田中 洋(中央大学名誉教授)
・評議員 羽藤 昇平(ジャパンフリトレー 経営企画本部 本部長)※オンライン参加

最後に、研究統括 芹澤 連(コレクシア コンサルティング事業部 執行役員)より研究分科会の具体的な活動について、事務局長/代表理事 村山 幹朗(コレクシア 代表取締役)より研究機構への参加方法や今後の活動予定が紹介されました。

主な活動内容

事業会社のCMOクラスの方で構成される研究振興評議会と、研究分科会が中心となって日本市場におけるエビデンスの実証研究を進めていきます。

研究分科会は、個社では解決のできない実務課題に対して、購買データを用いてエビデンスの実証研究を実施し、そこで得られた知見は、記事や動画の学習リソースにして会員社に還元。複数の研究分科会から得られたエビデンスを蓄積、共有していきます。

得られた知見は会員社に先行して共有されますが、外部メディアへの記事提供、セミナー、トレーニングセッションなども実施し、それらを通して広く一般的にエビデンスベーストマーケティングの普及を目指していくとのことです。

先行してシャンプー市場における実証研究が進んでおり、すでに海外論文で提唱されているいくつかのエビデンスが日本市場にもあてはまることが確認されています。(参考:https://markezine.jp/article/corner/1072)

また、当研究機構にはアカデミックアドバイザーとしてブランド戦略論の権威として知られる田中洋 中央大学名誉教授を迎え、アカデミアからの視点も交えつつ日本市場における研究結果の標準化を進めていきます。

参加企業一覧:50音順(2024年10月23日時点)

伊藤ハム米久ホールディングス(株)
(株)ヴァリューズ
(株)カインズ
カタリナマーケティングジャパン(株)
(株)コレクシア
CCCMKホールディングス(株)
ジャパンフリトレー(株)
三井住友カード(株)
三井住友海上火災保険(株)

参加企業

今後の活動予定

・EBMIカレッジ「エビデンスベーストプランニング実践コース」の申し込み受付を開始しました
⇒事業会社向け、研究統括 芹澤による「ブランドの育て方」確立プログラム(詳細はお問い合わせください)

・一般会員社向けサービス開始 ※2024年末頃予定
⇒専用サイトへのログインによる、学習リソース等のコンテンツへのアクセス可能

・カンファレンス開催 ※2025年春予定
⇒研究成果の発表を行うイベントの開催(会員限定セッションあり)

研究分科会

活動の中心をなす各分科会の名称と運営メンバーは以下の通りです。※順次追加予定

『戦略ごっこ』実証分科会
(株)コレクシア 芹澤 連 研究統括
カタリナマーケティングジャパン(株) 松田 伊三雄 研究パートナー

一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構 概要

一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構 ホームページ

発足日:2024年9月1日
住所:東京都中野区東中野4-30-9
ホームページ:https://ebmi.jp/
E-mail:access@ebmi.jp
事務局 担当:篠原

出典:一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

株式会社iTANは、小売店経営者・店舗責任者・マーケティング担当者を対象に、「小売業界における再来店促進と顧客接点の実態」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

株式会社イードは、スマートフォンやデジタルライフについてユーザー目線で最新情報をお届けするメディア「LiPro(インターネット)」において、1円スマホに関心のあるユーザーを対象に「1円スマホ」に関する関心・意向についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年 リテールメディア調査」を実施し、結果を公開しました。


若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、全国の15~24歳を対象に「直近1か月で、ふだんより多くお金を使った項目」についての2025年9月期の調査を実施し、結果を公開しました。


AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、MITスローン・マネジメント・レビュー誌(MIT SMR)と共同で、AIによるビジネスへの影響に関するレポート「The Emerging Agentic Enterprise: How Leaders Must Navigate a New Age of AI」を発表しました。


ページトップへ