Z世代への有効なインフルエンサーマーケティングは?利用SNSや紹介商品の購入経験など【ガロア調査】

Z世代への有効なインフルエンサーマーケティングは?利用SNSや紹介商品の購入経験など【ガロア調査】

株式会社ガロアは、日本全国の学生を対象にインフルエンサーに関する調査を行い、結果を公開しました。


大学生のSNS利用状況

「Q1.あなたはSNSのアカウントを持っていますか?」の質問に対して、若年層が最も利用している割合(アカウント所持と複数アカウント所持を含む合算値)が多いSNSはLINEであることがわかりました。

次いで、利用率が高いSNSは「Instagram」「Twitter」「YouTube」となっています。

なお、インフルエンサーに関する調査ということで、インフルエンサーにふれることができるツールとして、LINE(コミュニケーション)、YouTube(動画)などのサービスも本結果には含めて調査しています。

大学生のインフルエンサーの閲覧状況

「Q2.SNSでインフルエンサーをフォローしていますか?」という質問に対しては、約8割の大学生がインフルエンサーをフォローしていることがわかりました。

インフルエンサーから消費者に情報が届く基盤は既に出来上がっていることがうかがえます。

大学生に閲覧されやすいインフルエンサーの特徴

インフルエンサーをフォローしていると回答した方に対して「Q3.あなたがSNSでフォローしたいと思うインフルエンサーの特長は?」と質問をしたところ、「画像や投稿内容が魅力的であること」や「生活に役立つ知識やノウハウを教えてくれること」、「自分の憧れの姿であること」などの意見が多く集まりました。

感覚的に「キレイ・スゴイ・面白い」を提供してくれるインフルエンサーや現実的な「メリット・価値」を提供してくれるインフルエンサーを好む傾向がありました。

インフルエンサーマーケティングに有用なSNSの種類

「Q4.どのSNSでのインフルエンサーの投稿に影響を受けることが多いですか?」と質問したところ、Instagramと回答した方の割合が圧倒的に多い結果になりました。

反対に普及率でTOPであったLINEは4%と、影響を受けると回答した人は少なく、若年層が多く使っているSNS=インフルエンサーマーケティングに適しているSNSというわけではないことがうかがえます。

インフルエンサーマーケティングが大学生に影響する値

「Q5.SNSで商品を知る時、きっかけになることが多いのはどれですか?」と回答した結果、インフルエンサーのPRであると回答した方の割合が一番多く51%。

反対に、企業の投稿や広告はユーザーに届いていないことがわかりました。若年層(Z世代)の特徴としても、情報の発信者は誰でもいいわけではなく、普段から知っている人(信頼をおいている人)の声を重視する傾向があることがうかがえます。

インフルエンサーの紹介する商品の購入経験

「Q6.インフルエンサーの紹介する商品を購入した経験はありますか?」と質問してみた結果、購入経験がある大学生は47%となりました。

インフルエンサーを閲覧・フォローをしている割合が78%と高い数値であった(情報収集のツールとして使われている)だけでなく、実際に購入に繋がっていることがうかがえます。

また、購入経験SNS調査してみた結果、「影響を受けるSNS・参考にしているSNS」の質問と同様に「Instagram」「YouTube」「Twitter」「TikTok」の順に購入割合が高い結果となりました。

実際に購入したことがある商品(種類×媒体)

実際に購入経験があるものをSNS別に「Q7.購入したことがある商品は?」といった質問した結果を見ると、インフルエンサーマーケティングでの購入に繋がりやすい順は「化粧品」「洋服・アクセサリー」「食品・飲料」「雑貨・日用品」などでした。

反対にあまり購入に繋がっていない品物は「ゲーム・ホビー」「書籍・DVD」「家電」「アプリ・サービス」など。また「ゲーム・ホビー」はTwitterの方が影響が出やすいなど、Instagramが一強ではなくジャンルによって購入に繋がりやすいSNSに違いがある結果となりました。

なぜ、インフルエンサーの紹介する商品を購入したのか、購入しなかったのかを深追いして調査した。

購入する理由

「Q8.購入に至った理由は?」と質問したところ、実際の使用感が分かり商品に魅力を感じたという回答が最も多く、Z世代の特徴として「人の声」を重視する傾向がありました。

インフルエンサーというそのジャンルに精通した方が、専門的かつ消費者の目線で商品・サービスを紹介してくれるという点が大きく参考になるのでしょう。

購入しない理由

反対に「Q9.購入に至らなかった理由は?(N=267)」を質問したところ、参考にはするが購入の決め手にはならないという回答が多く集まりました。

Z世代は、現実主義で財布の紐が硬い傾向にあり、効率性を求め無駄な消費は好まないことがうかがえます。さらに、デジタルリテラシーも高く役に立つ情報だけを無料で集めて購入はしない(比較検討して他社製品を購入する)など上手にSNSを使っていることも見て取れました。

商品情報の触れたときの行動

「Q10.インフルエンサーの投稿で気になる商品を見つけた時、どんな行動をとることが多いですか?」と質問してみたところ、インターネットで商品を検索するやSNSでその商品を検索するといった回答が多く集まりました。Z世代は商品購入については極めて慎重なことがうかがえます。

商品を知った後、より多くのの意見やオフィシャルサイトでさらに情報収集を行う傾向があります。そのため、1人の強力なインフルエンサーだけでマーケティングが成立するわけではありません。

大学生のライブコマースの利用状況

最後に「Q11.ライブ配信を見ながらインターネット上で買い物ができる「ライブコマース」を利用しますか?」と質問してみた。

その結果「知らない・利用したことがない」という回答が98%。商品を購入する手段は「eコマース」であり、ライブコマースはまだ浸透していません。

この結果から、ライブコマースだけの完結は難しいと考えられます。早い段階から試験的にライブコマースを試みることはナレッジが蓄積できるポジティブなアクションだが、売上につなげるのであればeコマースサイトとの併用が好ましいといえます。

調査概要

調査期間:2023年07月24日(月)~2023年07月26日(水)
調査対象:全国、ガクセイ協賛に登録する約700の学校の学生
調査方法:インターネット調査
回答者数:4年制・短期大学・専門学校を含む学生500名(女性:343人 男性:157人)

出典元:株式会社ガロア

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000075889.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング Z世代

関連する投稿


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTBは、訪日外国人旅行について観光庁・JNTO(日本政府観光局)などの公的統計・調査データやIMF(国際通貨基金)の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとにまとめた、2026年(1月~12月)の訪日旅行市場トレンド予測を公開しました。


note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note株式会社は、同社が運営する「note」で売買された約30万件の有料記事と、月額課金型のメンバーシップのデータを統計的に分析した結果を公開しました。


アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

株式会社ヤプリは、全国のアプリ運用担当者を対象に、「アプリ運用実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ